最近、不愉快な記事に遭遇した。「新しい歴史教科書をつくる会」の中学歴史の教科書が、過去何度も検定合格していたのに、不合格とされた。
昨年11月、文科省から405ヶ所の欠陥箇所が指摘され、175ヶ所について反論書を出したが、すべて認められなかったという。
藤岡信勝服会長は、「検定は結論ありきの異常なもの」と批判したが、文科省は「先走って不合格を公表したので、何らかの指導と事情聴取をする」と息巻いている。
文科省は、GHQの意向を受け継いで、「先の戦争は日本軍の侵略戦争であり、南京大虐殺をした」という自虐史観のもとに検定を行なっている。
事実は、米ソ中英などに、中国を社会主義国とするために?介石軍と戦うよう挑発され続け、戦争に追い込まれたのである。
また、南京大虐殺についても、?介石軍壊滅のための駒として日本軍が利用されたことは、敵の将軍・唐生智が「隠れ共産党員」であったことなどで証明できる。
また、文科省は、日韓併合が、あたかも朝鮮半島を植民地にしたという認識で検定をしているが、事実は日韓併合により、半島では学校や道路、鉄道などが大幅に整備された。
収奪型の植民地ではなく、「大きな日本」をつくろうとした持ち出しの多い近代化統治であった。
その他の問題でも、官僚やマスコミに左翼やリベラルの思想が浸透した結果であろう。
文科省は、日本人が誇りに思うような面を否定し、国の歴史に誇りと自信を持てない国民をつくろうとしているかのようである。
授業の中でダンスをやらせ、理想的な大人として、松井秀喜やイチローなどのスポーツ選手を教科書に載せ、模範とすべき「歴史に残る偉人」など、日本にはいなかったような扱いである。
結果として国民は自国の歴史が3流以下の唾棄すべきものと教えられ、中韓寄りの左翼かリベラルが跋扈する。
厚労省は保身と利権に敏感なだけで危機には無能であることを暴露し、経産省は財界と一緒になって親中国に片寄りたがる。
外務省は外交に必須な真実の歴史を知らず、パーティーをこなすことが外交と考え、財務省は大企業優遇、庶民冷愚の税制で徴税しようとする。
そして大企業とアメリカの意向で政権を維持する安倍総理は、代わろうにもその後の人材がいず、野党は国益よりも政権の揚げ足取りに終始する。
日本は政治的に大きな岐路に立っている。今年中にそれらの立て直しを射程に入れた新党が立ちあがらなければ、先行き厳しいと言わざるを得ない。
※ご意見をお聞かせ下さい。必ず本人が目を通しますが、返答は答えに窮するものもあり、省略させていただきます。下記へどうぞ
e-mail: y-sano@sage.ocn.ne.jp
※このメルマガの申込や停止をしたい方は、下記にて「登録の解除または申込」をお願いします。 http://ameblo.jp/ohdoh/
◎このメルマガに返信すると発行者さんにメッセージを届けられます
※発行者さんに届く内容は、メッセージ、メールアドレスです
◎王道日本 の配信停止はこちら
⇒ http://mobile.mag2.com/mm/0000279511.html?l=byb0cf6024
昨年11月、文科省から405ヶ所の欠陥箇所が指摘され、175ヶ所について反論書を出したが、すべて認められなかったという。
藤岡信勝服会長は、「検定は結論ありきの異常なもの」と批判したが、文科省は「先走って不合格を公表したので、何らかの指導と事情聴取をする」と息巻いている。
文科省は、GHQの意向を受け継いで、「先の戦争は日本軍の侵略戦争であり、南京大虐殺をした」という自虐史観のもとに検定を行なっている。
事実は、米ソ中英などに、中国を社会主義国とするために?介石軍と戦うよう挑発され続け、戦争に追い込まれたのである。
また、南京大虐殺についても、?介石軍壊滅のための駒として日本軍が利用されたことは、敵の将軍・唐生智が「隠れ共産党員」であったことなどで証明できる。
また、文科省は、日韓併合が、あたかも朝鮮半島を植民地にしたという認識で検定をしているが、事実は日韓併合により、半島では学校や道路、鉄道などが大幅に整備された。
収奪型の植民地ではなく、「大きな日本」をつくろうとした持ち出しの多い近代化統治であった。
その他の問題でも、官僚やマスコミに左翼やリベラルの思想が浸透した結果であろう。
文科省は、日本人が誇りに思うような面を否定し、国の歴史に誇りと自信を持てない国民をつくろうとしているかのようである。
授業の中でダンスをやらせ、理想的な大人として、松井秀喜やイチローなどのスポーツ選手を教科書に載せ、模範とすべき「歴史に残る偉人」など、日本にはいなかったような扱いである。
結果として国民は自国の歴史が3流以下の唾棄すべきものと教えられ、中韓寄りの左翼かリベラルが跋扈する。
厚労省は保身と利権に敏感なだけで危機には無能であることを暴露し、経産省は財界と一緒になって親中国に片寄りたがる。
外務省は外交に必須な真実の歴史を知らず、パーティーをこなすことが外交と考え、財務省は大企業優遇、庶民冷愚の税制で徴税しようとする。
そして大企業とアメリカの意向で政権を維持する安倍総理は、代わろうにもその後の人材がいず、野党は国益よりも政権の揚げ足取りに終始する。
日本は政治的に大きな岐路に立っている。今年中にそれらの立て直しを射程に入れた新党が立ちあがらなければ、先行き厳しいと言わざるを得ない。
※ご意見をお聞かせ下さい。必ず本人が目を通しますが、返答は答えに窮するものもあり、省略させていただきます。下記へどうぞ
e-mail: y-sano@sage.ocn.ne.jp
※このメルマガの申込や停止をしたい方は、下記にて「登録の解除または申込」をお願いします。 http://ameblo.jp/ohdoh/
◎このメルマガに返信すると発行者さんにメッセージを届けられます
※発行者さんに届く内容は、メッセージ、メールアドレスです
◎王道日本 の配信停止はこちら
⇒ http://mobile.mag2.com/mm/0000279511.html?l=byb0cf6024