教育現場に、新必修科目として「歴史総合」が登場しました。
世界史の視点から日本を学ぶという新たなスタイルにはどんな魅力が詰まっているのでしょうか。
致知出版社の人間力メルマガ 2018.5.21
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占部 賢志(中村学園大学教授)
※『致知』2018年6月号【最新号】
※連載「日本の教育を取り戻す」P128
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【教師Ａ】
3月末、新しい高校の学習指導要領が公布されました。
当欄でも取り上げてきた、地歴科の新科目「歴史総合」も正式決定となり、話題になっております。
学習指導要領によれば、この科目で何を学ぶかと言えば、「世界とその中の日本を広く相互的な視野から捉え、現代的な諸課題の形成に関わる近現代の歴史を理解する」というものだそうです。ですから、扱う時代は18世紀以降が中心となり、内容は「近代化と私たち」「国際秩序の変化」などのテーマを軸に構成するとされています。
そこで、学習指導要領に示された学習内容を具体的にどう教えるのか、あらためて先生のご所見を伺いたいと思います。
まず、「十八世紀のアジア諸国の経済が欧米諸国に与えた影響など」を教えることになっていますが、この場合はどんな事例が考えられますか。
【占部】
巨大なユーラシア大陸の両端に似たような小さな島があるでしょ。
イギリスと日本ですね。そのイギリスに18世紀後半産業革命が起きて、世界に勢力を拡大します。一方、同じ頃の日本では、課題だった木綿の国内生産をはじめ、農業技術の開発によって飛躍的に生産が上がります。
この方面の研究者で現・静岡県知事の川勝平太氏は、こうした江戸期の動きをイギリスの産業革命に対して「勤勉革命」と呼んでいます。しかも、江戸期の日本はイギリスと違って、外に向かって力ずくで市場や植民地を獲得するような行為はいっさいしていません。そういう点で極めて平和的な勤勉革命でした。
【教師Ｂ】
なるほど、そういう視点で見ると、世界における鎖国日本の位置と特色がよく分かりますね。
産業革命に対して勤勉革命ですか。実に面白い対比ですね。
世界史の動きのなかで日本を見るから気づかされるということでしょうね。
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