この件は、今更の感がしないでもないですが、知らない人が多いので定期的に取り上げます。以下は『月刊 WiLL （8月号 2010年）』からの抜粋です。 ソフトバンクモバイルの広告宣伝費は、昨年百九十六億円、一時は六百億円を超える年もあった。代表の孫正義氏は在日韓国人として生まれ、後に日本に帰化した立志伝中の人物である。ソフトバンクのTVコマーシャルについて、対馬在住の人から興味深い話を聞いた。日本人はあのコマーシャルを観て笑っているが、南北朝鮮人はもっと大笑いをしている。ただし、彼等の笑いは『嘲笑』だというのである。コマーシャルの内容は、日本のお父さん役を白い犬（声は北大路欣也）が演じる一家の話で、若尾文子が犬の母、樋口可南子が犬の妻、犬の息子は黒人俳優ダンテ・カーヴァー、犬の娘は上戸彩で、日本の代表的俳優たちが出演している。コマーシャルの出来は大変面白い………と、ほとんどの日本人視聴者は考えており、事実、私もそう思っていた。
しかし、南北朝鮮人にとって、犬が演じる『日本のお父さん』は、『犬野郎』という侮蔑を意味しており、『犬の子』（ケッセキ）という言葉は、最大の侮蔑を表現する朝鮮語なのである。また、韓国人の黒人に対する差別意識の凄まじさは、世界的に有名である。
それに気づかず、このコマーシャルを喜んで観ている日本人たちは、それこそ侮蔑と嘲笑の的なのである。在日韓国人で帰化した孫正義氏が、『犬』の意味を知らぬはずがない。家族が日本人から民族差別を受けたと話したことのある孫氏にとって、このCMは日本人社会への侮蔑と嘲りの秘かな『復讐』メッセージだと言っても良い。ソフトバンクは在日朝鮮韓国人に限り、モバイル料金を日本人より安くしている。これも孫氏の在日同胞への共感と反日侮日の思いの表れなのだろう。
【壮大な工作実験】
このソフトバンクCMは、日本最大の広告代理店電通が取り仕切っている。その電通のトップ成田豊最高顧問は、韓国で生まれ、中学三年まで過ごした大の親韓派である。昨年二月、長期に渡る日韓文化交流事業を後援したとして、韓国政府から『功労修交化章』を送られた。彼がソフトバンクの人気CMを見ないはずがなく、韓国人にとって『犬』の形をとった人間がどんな意味を持つかを知らぬはずがない。この意味するところは深く重い。
実は韓流ブームは、数年前、彼の支配する電通の主導で『無理に』作られた。視聴率を競争し合っているＮＨＫや民法各局が、なぜ一斉に韓国ドラマや旅番組を始めたかといえば、電通がそうさせたからである。
韓流ブームという作られたキャンペーンは、電通が日本人の嫌韓感情を変えようと、全マスメディアを総動員して、日本国民の『意識操作（工作）』の壮大な実験をしたと言ってもいい。この情報工作は単なる日韓友好促進ではない。独断的に言えば、朝鮮半島から全面的な情報戦争が仕掛けられたのであり、私自身は、間接侵略、文化侵略なのだと考えている。
つまり、植民地支配の被害者というこれまでの南北朝鮮人の主張だけでなく、日本人に対する政治的、文化的優位をさらに推進しようとする情報戦争の一手として『韓流ブーム』が企画されたのである。韓流キャンペーンは今も続けられているが、隠されていた政治的意図が露になってきている。それが外国人参政権であり、東アジア共同体構想である。まことに見事な政治的情報工作だったと言えよう。成田氏への勲章の授与は、長年の韓国の対日情報工作への御褒美と言っても良い。いや、ご当人はそんなつもりはなかったかもしれぬが、中国や韓国、北朝鮮といった謀略謀報大国から見れば、巨大情報企業電通の持つ様々な情報や情報収集能力と影響力は、何物にも代えがたい魅力的な存在である。彼等がここに取り入り、潜り込み、マスメディアや政界財界を含めた日本国民の意識操作、情報工作を狙うのは、当然であり、必然のことなのである。
【電通が握る『生殺与奪』】
というのも、電通は単なる大きな広告代理店ではない。電通の傘下には、約百二十社の映像プロダクションと約四百社のグラフィックアートスタジオ等があり、マスメディア各社、地方新聞、地方テレビ局にも多数の役員を派遣し、その支配力と影響力を行使している。
電通は日本の地上波テレビ・コマーシャルの約三文の一を扱い、ゴールデンタイム（午後七時～十一時）のスポンサー選定や割り振りに独占的な決定権を持っている。だから、その時間の民法番組枠スポンサーになりたければ、電通にお願いするしかない。
番組内容についてさえ決定権を持っており、電通は広告主とテレビ局両方に、圧倒的な影響力を保持している。電通に『反抗』すれば、テレビ局や新聞はスポンサーを紹介して貰えなくなるし、電通はその情報調査力によって、各企業の不正や不祥事を把握できるので、それを国民に知らせたり、知らせなかったりする『生殺与奪権』も持っている。
もちろん、この力を行使するかしないかは別である。それが『影響力』というものだ。中国の毒餃子事件で販売元のＪＴ（日本たばこ）が、各局のワイドショーでほとんど非難されず『お目こぼし』にあったのは、電通の影響力によるところが大きいと思われる。こうして情報の発信と収集を一手に納め、電通は約一兆七千億円を売り上げるわが国情報産業の中心として、外国勢力の影響と浸透を受けながら、マスメディアの上に君臨しているのである。
【“Ｗ辞任”のやらせ劇】
恐るべきことがある。民主党の議員たちの背後にいる政策ブレーン集団が、電通と組んで、、電通の手法を取り入れ、マスメディアによる国民意識の操作を実行しようとしている可能性があることだ。
この民主党政策ブレーン集団は元新左翼の全共闘グループだと言われており、中国や南北朝鮮等の外国勢力の影響を受けながら、民主党の政策立案を行っている。彼等の最近の政治的情報工作の成果は、テレビメディアを巧みに使って鳩山首相とか小沢幹事長のパッケージ辞任劇（やらせ劇）を仕掛け、古ダヌキ菅直人氏の登場をまるで新時代の幕開けであるかのごとく、国民への意識工作を成功させたことである。
『死にかけていた』民主党はこの起死回生の工作で蘇った。外国勢力の影響を受けた巨大広告代理店とマスメディアと民主党の左翼ブレーン集団が進めるのは、日本国民を思う通りに意識操作し、コントロールしようとするソフトファシズム体制の推進と確立である。それが着々と進んでいる。参院選挙を前に、日本はいよいよのっぴきならぬ崖っ淵に立たされている。
【以上『月刊 WiLL 8月号2010年』より抜粋 水島総（「日本文化チャンネル桜」社長】
２０１０年の記事なので、当然、状況は変化している箇所があります。