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■■■ 日本再生ネットワーク ＮＥＷＳ ■■■
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≪２０１１／１０／２７（木）≫
★本日のニュースヘッドライン………………………………………………………
◆「軍事衝突近づいている」 中国紙社説
◆人事院勧告見送り、合憲か違憲か 野田政権ＶＳ人事院
◆教育基本条例可決なら辞職 大阪府教育委員５人
◆ソウル市長選、野党側統一候補が当選確実
◆日本人の人口１億２５３５万人 初の減少 外国人「中国」トップ
◆母子家庭 子供と過ごす時間少ない
≪編集部のコメント≫
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆「軍事衝突近づいている」 中国紙社説
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（産経 ２０１１／１０／２６）
http://sankei.jp.msn.com/world/news/111026/chn11102623130008-n1.htm
中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は２６日までに、韓国やフィリピ
ンが中国漁船を拿捕したことを踏まえ「東アジアの海上は軍事衝突が近づいて
いる」との社説を掲載した。
社説は、領有権争いを棚上げし、共同開発するという中国の提案を関係諸国
が受け入れず、米国を後ろ盾に中国を屈服させようとしていると分析。国内世
論の状況から「面倒が伴うが、反撃に出ざるを得ない」と武力行使の可能性を
指摘した。
これに関連して、国防省の楊宇軍報道官は２６日の定例記者会見で「適切に
解決することを望んでいる。平和と安定を維持するため関係者が努力すべきだ」
と呼び掛けた。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆人事院勧告見送り、合憲か違憲か 野田政権ＶＳ人事院
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（朝日 ２０１１／１０／２６）
http://www.asahi.com/politics/update/1026/TKY201110260428.html
人事院勧告の実施見送りは、合憲か違憲か。２６日の衆院内閣委員会で、野
田政権と人事院がぶつかった。
野田政権は復興財源をひねり出すため、平均０．２３％の引き下げを求めた
人事院勧告よりも、７．８％下げる特例法案成立を優先させる方針だ。藤村修
官房長官は「特例法案は勧告の趣旨を内包している」と強調。法案は震災対応
の臨時措置で勧告の引き下げ分も含まれるとし、合憲と主張した。梶田信一郎
内閣法制局長官も「努力を尽くしたが実施されないのであれば憲法の趣旨に反
するとは断定できない」と述べた。
人事院の江利川毅総裁はこれに対し、公務員は労働基本権を制約されている
代わりに勧告で給与水準が決まっていると説明。「勧告が尊重されなければ
（憲法に）抵触する問題が出てくる」と反論した。特例法案だけでは５０歳以
上に比べて中堅・若手の給与が抑えられている実態が是正されないと訴えた。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆教育基本条例可決なら辞職 大阪府教育委員５人
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（読売 ２０１１／１０／２６）
http://osaka.yomiuri.co.jp/e-news/20111026-OYO1T00264.htm?from=main4
橋下徹・大阪府知事が率いる地域政党・大阪維新の会が府議会に提出した
「教育基本条例案」を巡り、中西正人・府教育長を除く府教育委員５人が２５
日、記者会見し、「条例案の枠組みそのものが、政治介入を戒めようとする教
育基本法の精神に反する」として、可決した場合、全員が辞職する意向を改め
て表明した。
記者会見では、陰山英男委員（立命館大教授）が「教育改革の条例ではなく、
知事の意向に沿った教育独裁条例だ」と批判。５人の総意として、「憲法、教
育基本法を柱とする現行法を尊重」「短期間の審議や選挙で決めるべきではな
い」「教育委員会の無力化、教育と政治の一体化を認めるわけにいかない」の
３点を示した。
一方、橋下知事から提出を求められていた条例案の対案について、府教委側
は当初、知事と府教育委員が共同で教育目標を設定するなどした「教育振興基
本計画」を策定する方向で検討を進めていた。しかし、この日、「条例そのも
のに反対しているのに、対案を出せば条例の修正案と受け止められてしまう」
として、提出しない考えを明らかにした。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆ソウル市長選、野党側統一候補が当選確実
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（読売 ２０１１／１０／２７）
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20111027-OYT1T00054.htm?from=y10
ソウル市長選は２６日、投開票された。ＫＢＳテレビの開票速報では、野党
陣営統一候補の市民運動家、朴元淳氏（５５）が与党ハンナラ党候補を上回り、
当選を確実にした。
２００２年からハンナラ党が守ってきたポストに、無党派層の支援を受けた
無所属市長が就くことになり、来年４月の総選挙、１２月の大統領選にも影響
を与えそうだ。
人口の約２０％が集中する首都の市長選で、野党側が事実上の一騎打ちを制
し、ハンナラ党と李明博政権には大きな打撃となった。
朴氏は２７日午前０時すぎ、「私たちは新しい時代を選択した。人と福祉中
心の市政が実現する」と勝利宣言を行った。羅氏は「市民の意思を謙虚に受け
止める」と敗北を認めた。
朴氏は、既成の政党に拒否感を持つ２０～４０代の根強い支持を追い風にした。
選挙戦では、学校給食の全面無料化や、任期内の福祉予算３０％拡大など、
「暮らし重視」の姿勢を強調。市長選は「李明博政権への審判だ」と訴えた。
朴氏のアピールは、現政権下で不満を募らせる庶民に向けたものだ。
韓国の経済成長率は昨年、６・２％に達したが、若者の失業率は８％と増加
傾向のまま。今年９月の消費者物価指数は前年同期比で４・５％上昇し、経済
成長の恩恵は共有されていない。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆日本人の人口１億２５３５万人 初の減少 外国人「中国」トップ
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（産経 ２０１１／１０／２７）
総務省が２６日発表した昨年１０月実施の平成２２年国勢調査の確定値によ
ると、日本人の人口は１億２５３５万８８５４人と前回調査（１７年）に比べ
３７万１千人減少、外国人と分けて集計を始めた昭和４５年以来初のマイナス
に転じた。一方、外国人人口は１６４万８千人で、前回から５・９％増と過去
最高を記録。国籍別では「中国」が初めて「韓国、朝鮮」を上回った。
日本の総人口は１億２８０５万７３５２人（男性６２３２万７７３７、女性
６５７２万９６１５人）で、前回調査から０・２％増と大正９年の調査開始以
来最低の伸び率となった。国連推計で各国の総人口を比較すると、日本は前回
と同じ１０位。世界人口に占める割合は１・９％となる。
外国人人口を国籍別に見ると、４６万人の「中国」（２７・９％）がトップ
で、４２万３千人の「韓国・朝鮮」（２５・７％）、１５万３千人「ブラジル」
（９・３％）と続く。
今回の調査では、調査票に国籍が記入されていないなど国籍不詳の人が前回
の倍を超える１０５万人おり、この中には日本人も含まれるとみられる。この
ため同省では「日本人が減ったとはすぐに断定できない」とも説明している。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆母子家庭 子供と過ごす時間少ない
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（産経 ２０１１／１０／２７）
母子家庭になった母親は、子供と過ごす時間が取れず、子供が病気のときに
も仕事を休みにくいと悩んでいることが、厚生労働省の調査で分かった。
厚労省は平成１３年生まれの子供とその家庭を対象に、生活実態の調査を毎
年続けており、第９回の２２年は子供３万５２６４人分を集計した。２０年に
は夫婦同居だったが、２２年に母子家庭となった母親に、子育ての悩みを尋ねると
「子供と過ごす時間が十分につくれない」が２０年の３７．９％から２２年
は４２．８％に、
「子供の病気などのときに仕事を休みづらい」が２３．３％から３１．２％
に増加。
ずっと夫と暮らす母親では横ばいだった。
子供の就寝時間が午後１０時以降の割合は、夫婦同居の場合は２１．７％、
母子家庭では２９．９％だった。
ZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZZ
≪編集部のコメント≫
※ＴＰＰ、攻撃メール、原発、中東情勢、
欧州のソブリン債危機、人口問題、
水問題に食糧問題、タイの災害、沖縄問題、
中共による軍拡と軍事衝突の危機、
教育問題に教科書問題、財政問題などなど、
もう数え上げたら限が無いほど問題だらけで、
ニュースを選択するのに困ります。((+_+))
一度チャラにできればいいのですが、
そうもいかないでしょうし、
当分の間この混乱、混迷、混沌の時代が続くのでしょう。
そんな中にあっていかに笑顔で楽しく生きるかが
各人に問われているのかもしれません。(^^♪
…
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★本日のニュースヘッドライン………………………………………………………
◆「軍事衝突近づいている」 中国紙社説
◆人事院勧告見送り、合憲か違憲か 野田政権ＶＳ人事院
◆教育基本条例可決なら辞職 大阪府教育委員５人
◆ソウル市長選、野党側統一候補が当選確実
◆日本人の人口１億２５３５万人 初の減少 外国人「中国」トップ
◆母子家庭 子供と過ごす時間少ない
≪編集部のコメント≫
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◆「軍事衝突近づいている」 中国紙社説
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（産経 ２０１１／１０／２６）
http://sankei.jp.msn.com/world/news/111026/chn11102623130008-n1.htm
中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は２６日までに、韓国やフィリピ
ンが中国漁船を拿捕したことを踏まえ「東アジアの海上は軍事衝突が近づいて
いる」との社説を掲載した。
社説は、領有権争いを棚上げし、共同開発するという中国の提案を関係諸国
が受け入れず、米国を後ろ盾に中国を屈服させようとしていると分析。国内世
論の状況から「面倒が伴うが、反撃に出ざるを得ない」と武力行使の可能性を
指摘した。
これに関連して、国防省の楊宇軍報道官は２６日の定例記者会見で「適切に
解決することを望んでいる。平和と安定を維持するため関係者が努力すべきだ」
と呼び掛けた。
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◆人事院勧告見送り、合憲か違憲か 野田政権ＶＳ人事院
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（朝日 ２０１１／１０／２６）
http://www.asahi.com/politics/update/1026/TKY201110260428.html
人事院勧告の実施見送りは、合憲か違憲か。２６日の衆院内閣委員会で、野
田政権と人事院がぶつかった。
野田政権は復興財源をひねり出すため、平均０．２３％の引き下げを求めた
人事院勧告よりも、７．８％下げる特例法案成立を優先させる方針だ。藤村修
官房長官は「特例法案は勧告の趣旨を内包している」と強調。法案は震災対応
の臨時措置で勧告の引き下げ分も含まれるとし、合憲と主張した。梶田信一郎
内閣法制局長官も「努力を尽くしたが実施されないのであれば憲法の趣旨に反
するとは断定できない」と述べた。
人事院の江利川毅総裁はこれに対し、公務員は労働基本権を制約されている
代わりに勧告で給与水準が決まっていると説明。「勧告が尊重されなければ
（憲法に）抵触する問題が出てくる」と反論した。特例法案だけでは５０歳以
上に比べて中堅・若手の給与が抑えられている実態が是正されないと訴えた。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆教育基本条例可決なら辞職 大阪府教育委員５人
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（読売 ２０１１／１０／２６）
http://osaka.yomiuri.co.jp/e-news/20111026-OYO1T00264.htm?from=main4
橋下徹・大阪府知事が率いる地域政党・大阪維新の会が府議会に提出した
「教育基本条例案」を巡り、中西正人・府教育長を除く府教育委員５人が２５
日、記者会見し、「条例案の枠組みそのものが、政治介入を戒めようとする教
育基本法の精神に反する」として、可決した場合、全員が辞職する意向を改め
て表明した。
記者会見では、陰山英男委員（立命館大教授）が「教育改革の条例ではなく、
知事の意向に沿った教育独裁条例だ」と批判。５人の総意として、「憲法、教
育基本法を柱とする現行法を尊重」「短期間の審議や選挙で決めるべきではな
い」「教育委員会の無力化、教育と政治の一体化を認めるわけにいかない」の
３点を示した。
一方、橋下知事から提出を求められていた条例案の対案について、府教委側
は当初、知事と府教育委員が共同で教育目標を設定するなどした「教育振興基
本計画」を策定する方向で検討を進めていた。しかし、この日、「条例そのも
のに反対しているのに、対案を出せば条例の修正案と受け止められてしまう」
として、提出しない考えを明らかにした。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆ソウル市長選、野党側統一候補が当選確実
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（読売 ２０１１／１０／２７）
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20111027-OYT1T00054.htm?from=y10
ソウル市長選は２６日、投開票された。ＫＢＳテレビの開票速報では、野党
陣営統一候補の市民運動家、朴元淳氏（５５）が与党ハンナラ党候補を上回り、
当選を確実にした。
２００２年からハンナラ党が守ってきたポストに、無党派層の支援を受けた
無所属市長が就くことになり、来年４月の総選挙、１２月の大統領選にも影響
を与えそうだ。
人口の約２０％が集中する首都の市長選で、野党側が事実上の一騎打ちを制
し、ハンナラ党と李明博政権には大きな打撃となった。
朴氏は２７日午前０時すぎ、「私たちは新しい時代を選択した。人と福祉中
心の市政が実現する」と勝利宣言を行った。羅氏は「市民の意思を謙虚に受け
止める」と敗北を認めた。
朴氏は、既成の政党に拒否感を持つ２０～４０代の根強い支持を追い風にした。
選挙戦では、学校給食の全面無料化や、任期内の福祉予算３０％拡大など、
「暮らし重視」の姿勢を強調。市長選は「李明博政権への審判だ」と訴えた。
朴氏のアピールは、現政権下で不満を募らせる庶民に向けたものだ。
韓国の経済成長率は昨年、６・２％に達したが、若者の失業率は８％と増加
傾向のまま。今年９月の消費者物価指数は前年同期比で４・５％上昇し、経済
成長の恩恵は共有されていない。
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◆日本人の人口１億２５３５万人 初の減少 外国人「中国」トップ
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（産経 ２０１１／１０／２７）
総務省が２６日発表した昨年１０月実施の平成２２年国勢調査の確定値によ
ると、日本人の人口は１億２５３５万８８５４人と前回調査（１７年）に比べ
３７万１千人減少、外国人と分けて集計を始めた昭和４５年以来初のマイナス
に転じた。一方、外国人人口は１６４万８千人で、前回から５・９％増と過去
最高を記録。国籍別では「中国」が初めて「韓国、朝鮮」を上回った。
日本の総人口は１億２８０５万７３５２人（男性６２３２万７７３７、女性
６５７２万９６１５人）で、前回調査から０・２％増と大正９年の調査開始以
来最低の伸び率となった。国連推計で各国の総人口を比較すると、日本は前回
と同じ１０位。世界人口に占める割合は１・９％となる。
外国人人口を国籍別に見ると、４６万人の「中国」（２７・９％）がトップ
で、４２万３千人の「韓国・朝鮮」（２５・７％）、１５万３千人「ブラジル」
（９・３％）と続く。
今回の調査では、調査票に国籍が記入されていないなど国籍不詳の人が前回
の倍を超える１０５万人おり、この中には日本人も含まれるとみられる。この
ため同省では「日本人が減ったとはすぐに断定できない」とも説明している。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◆母子家庭 子供と過ごす時間少ない
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（産経 ２０１１／１０／２７）
母子家庭になった母親は、子供と過ごす時間が取れず、子供が病気のときに
も仕事を休みにくいと悩んでいることが、厚生労働省の調査で分かった。
厚労省は平成１３年生まれの子供とその家庭を対象に、生活実態の調査を毎
年続けており、第９回の２２年は子供３万５２６４人分を集計した。２０年に
は夫婦同居だったが、２２年に母子家庭となった母親に、子育ての悩みを尋ねると
「子供と過ごす時間が十分につくれない」が２０年の３７．９％から２２年
は４２．８％に、
「子供の病気などのときに仕事を休みづらい」が２３．３％から３１．２％
に増加。
ずっと夫と暮らす母親では横ばいだった。
子供の就寝時間が午後１０時以降の割合は、夫婦同居の場合は２１．７％、
母子家庭では２９．９％だった。
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≪編集部のコメント≫
※ＴＰＰ、攻撃メール、原発、中東情勢、
欧州のソブリン債危機、人口問題、
水問題に食糧問題、タイの災害、沖縄問題、
中共による軍拡と軍事衝突の危機、
教育問題に教科書問題、財政問題などなど、
もう数え上げたら限が無いほど問題だらけで、
ニュースを選択するのに困ります。((+_+))
一度チャラにできればいいのですが、
そうもいかないでしょうし、
当分の間この混乱、混迷、混沌の時代が続くのでしょう。
そんな中にあっていかに笑顔で楽しく生きるかが
各人に問われているのかもしれません。(^^♪
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