A・B問題。
この世は全てA・B問題で出来ている。
ある日の朝、
TVの「星座うらないコーナー」にて、
いて座「今日は臨時収入があるかも」と出ていた。
ぼくは当然あるはずのものを探した。
「今日は臨時支出があるかも」を。
・・・当然ながらなかった。
まあ、このような不吉な話（？）は
うらないの主な視聴層には「うけ」が悪いと見えて、
ないわけだが。
しかし、
誰かが臨時収入を受け取るからには、
当然、
誰かが臨時支出を支払わねばならない。
・・・正月にたまたま出くわした、
遠縁の親戚の子供のようなものだな( ´∀｀ )。
AがあるからBがある。
作用(A)には、反作用(B)。
バターやクリーム(A)には、低脂肪乳(B)。
ガソリン(A)には、ケロシンやプラスチック(B)。
クレカのポイント(A)には、購買履歴(B)。
コインの裏と表。
表があるから、裏があり、
裏があるから、表がある。
表は又、裏であり、裏は又、表である。
表面的にだけ物を見ると、
その裏に隠れている物の意味や重要性は
永久に見えてこない。
PS
財務省が大好きな生活保護者叩き。
あの種の批判の中で最も多いものに、
「働け！」(A)というのがある。
けれども不思議なことに彼らは、
「雇え！」(B)とは決して言わない。
雇用者(A)になるためには、
雇い主(B)が必要なのだが、これは言わない。
１６０万世帯ほどいる生活保護自給者世帯の、
約５５％は単身高齢者世帯であるそうだ。
これらの世帯の消費性向は１にきわめて近く、
政府の支出額のほぼすべてがGDPに変換される。
（乗数波及効果を含めると極めて高い景気刺激効果がある）
彼らをモラルハザードの温床だ！と揶揄する財務省。
一方、こちらには何も言わない。
（というか、大抵の国民は知らない）
わずか２０社で消費税の還付金が２．２兆円。
（昨今の円安で増加傾向）
・・・こちらはモラルハザードではないという。
大企業群の消費性向は０．１以下であり、
仮に１００億円程度還付しても、
数億円程度しかGDPには反映されない。
（ある種の企業群ではほぼ０のことも）
輸出還付金は、
下請け事業者が中間財について、
消費税を全額価格転嫁している、
だから、正当な還付である。
という建付けなのだが、
「あー、そうですね！」
と思う奴がどのくらいいるだろうか？
一番叩かれている生活保護自給者が、
一番GDP成長に貢献しており、
一番ほめそやされている大企業群が、
一番GDP成長を阻害しているという・・・。
「モノ余り」の近代経済の奇妙な事実。
貧者がいるから、富者がいる。
劣等生がいるから、優等生がいる。
美女がいるから、醜女がいる。
次回は閾値問題について。