先々週に発売の週刊ダイヤモンドで、気になる記事があったため、思わず買って読んでしまいました。
それは新聞・テレビ各社の苦戦ぶりで、この数年はマスコミ業界の各社の収入が減少傾向となり、昨年度は創業（開局）以来の赤字に陥るところも出てきたということです。
「マスコミ業界」の収入源は、大きく分けると「広告」と「コンテンツ」の2つとなりますが、それぞれのを個別に見ていくと、まず広告については、リーマンショック以降、企業が広告宣伝費を大幅に削減し、テレビ・新聞などのマスメディア企業の広告費収入は大幅に減少しました。
テレビについてはNHKを除いてコンテンツそのものは無料であり、基本的に広告収入に頼るビジネスモデルです。また、新聞も1/3割近くを広告に頼っています。よって広告収入の減少は、マスコミ業界の収入に大きな影響をもたらします
また、新聞の場合は広告収入の他に月額の購読料によりコンテンツそのものからの収入を得ています。しかしネットでニュースが手に入れられる現在、新聞の発行部数は減少傾向にあるためコンテンツ収入も減少しており、新聞社の収益を圧迫しています。
で、ここからが重要なのですが、このマスコミ業界の収入減少の傾向はいわゆるリーマンショックによる一時的なものではなくて、今後とも長期的に続くことが予想されている点です。
これには2つの理由があって、一つ目の理由は、今のマスコミ業界のビジネスモデルは典型的な内需向け産業であるため、日本全体の人口減により、広告、コンテンツともに長期的に市場が縮小する見込みだからです。
もう一つはネットビジネスの拡大により、企業の広告宣伝費の使い方に変化が起きており、マスメディアよりはネット上に、さらにネット上でも従来のようにバナーで垂れ流すのではなく、ソーシャルメディアを用いたよりミクロな方法へと質的な変化を遂げているからです。
これまでマスコミというと、華々しいイメージと収入の高さから学生の就職ランキングでも上位に入る人気業界でしたが、このような事業環境を考えると、今後は「構造不況業種」というレッテルが貼られかねない状況なわけです。
では、このような状況に陥ったマスコミ業界が今後直面することを少し考えてみたいと思いますが、長くなりましたので、続きは次回にします。