３Ｄビジネスは離陸するか

３D前回の記事では、映画アバターの３Ｄ映像体験について書きました（こちら ）。

３Ｄ映像は長年技術開発が行われてきましたが、なかなかビジネスとして離陸できませんでした。ただ、今年は映画の公開もそうですが、３Ｄテレビが発売されたりして、「３Ｄビジネス元年」などと呼ばれています。

ちなみに、私がアバターを見た映画館で入場料は２２００円で、通常の映画が１８００円ですから、２割ほど高めの価格設定がされています。映画館によっては、通常料金に「３Ｄ用メガネの貸出料」として数百円が上乗せされているところもあるようですが、基本的には３Ｄの映像そのものに対するプレミアム料金と考えるべきでしょう。

このように映画については、３Ｄ作品に対しては入場料にプレミアムを付加することができ、これにより、割高になる製作コストの回収機会が高くなります。また、ブルーレイなどのでのソフト販売でも、同様のことが可能でしょう。つまり、３Ｄ映像の付加価値分を価格に転嫁できるモデルです。

一方でテレビについてはどうでしょうか。

テレビ放送の収益モデルは基本はＣＭによるものですので、３Ｄによって割高になった番組制作のコストはＣＭ枠料金に反映させるのが一般的な方法でしょう。また、ＣＭ枠を買ってスポンサーに提供する広告代理店にしても、高くなったＣＭ枠の料金、また、３ＤのＣＭを作成する場合はその追加コストを、結局はスポンサー企業の料金に跳ね返さざるを得ません。

そうすると、テレビにおいて３Ｄコンテンツ化が進むかどうかは、スポンサー側が、高く設定された広告料金に見合った効果を見出すかどうかにかかってきます。そのためには、１）３Ｄ番組の視聴率が明らかに高くなること、２）３ＤのＣＭによる広告宣伝効果が明らかに高いことのいずれか（あるいは両方）が必要です

ところが、３Ｄ対応ＴＶはまだ価格が割高です。テレビのセットメーカーとしても、３Ｄ化は薄型化以来の久々の技術革新で、これを期に販売単価の上昇を狙っています。そうすると、必然的に当初は３Ｄテレビの普及台数が少なく、視聴者数も限られるわけで、そうすると、上記の１）２）に相反することになります。

この矛盾（というか、にわとりと卵の関係）を解決することが、テレビにおける３Ｄビジネスの離陸に必要なのではないでしょうか。