下げは上げの為？ アイスランドの不死鳥はカバル狩り決行か、ゴイム解放３点セットか、御期待下さい。
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とりあえず、ロス茶天皇派分類の、原田、藤原最新、特に、オーロラとして、不死鳥が、アイスランドに出現の復習、これは、もう、中央銀行のゴイム借金踏み倒しの、サインと見て良いですかね。
借金チャラ、世界規模地球規模で実行、キャッシュレス、現金廃止、ゴイム無税、フリーエネルギー装置、どこでもドラエモンの、複製機リブリケーター供与、医療ポッド解禁、ゴイム解放３点セット、その、サインと見て魔違いないですね。
じゃなきゃ直ちに、原田説みたく最終ゲーム突入死相ですから、カバル狩り、カバル急襲隊による、招集霊状で、カバル強制収容所に捕獲、セントラルサン転送作業に入りなさい、という最後通牒ですかね。ッテカ。
不死鳥が飛び立っていくようなオーロラ、アイスランドに出現（画像集）
http://www.huffingtonpost.jp/2016/02/24/aurora-resemble-huge-outstretched-phoenix_n_9312214.html
https://twitter.com/naoyafujiwara/status/703862948347777024
アイスランド上空に、驚くようなオーロラが現れた。写真家のハットルグリームル. P. ヘルガソンさんがレイキャビクで撮影した。
オーロラは、太陽の爆発で放出された粒子が地球磁場に衝突して磁北極に運ばれ、そこで大気と混ざり合った時に発生する。地球の表面から、60マイル（約96キロ）上空で輝く美しい光になる。
今回ヘルガソンさんは、不死鳥がアイスランドから飛び立っていくかのような極めて珍しいオーロラに遭遇し、撮影に成功した。
再掲９割が下流老人予備軍に 今後は親子共倒れなど負の連鎖に
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51979330.html
再掲２００８年にアイスランドが行ったこととは。。。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51979302.html
これまでメディアが一切報道しなかったアイスランドに関するすごい情報が暴露されました。
今頃になってやっとアイスランドが経済を回復させるために何をやったかが明らかになりました。
２００８ 年にアイスランド経済が崩壊した時、政治家や銀行家にその責任を負わせただけでなく、アイスランド国民の住宅ローン免除したのです。国民が返済し続けてき た住宅ローンがゼロになったということです。いいですねえ。。。住宅ローン返済がなくなれば景気はかなり回復します。アイスランド経済が回復したのも、国 民がお金を使うようになったからです。
世界で唯一まともな国はアイスランドということになるかもしれません。
日本は、ロスチャイルドの金融帝国である欧米諸国のやり方に従っているために、財政再建という口実で国民に増税をします。さっすがに、イルミナティ（シオニスト）のメンバーが仕切っている財務省だけあります。
苦しい国民から税金を取ることに快感を覚える変態組織です。増税して経済が活性化した国など皆無です。経済が良くならなければ税収も増加しません。悪魔の館の財務省では、増税に成功した官僚が偉くなるのです。
日本の経済を復活させるためには減税をするべきなのに国民に増税を押し付け続けています。このようにイルミナティ主義が実施されている多くの国々（欧米やＢＲＩＣＳを含む世界各国）では、理解不能で道理に合わず理不尽なナンセンスが公然と行われています。
http://beforeitsnews.com/politics/2016/02/iceland-forgives-entire-populations-debt-mainstream-us-media-silent-2775542.html
（一部）
２月２日付け：
ついに、真剣に考えているエコノミストらが２００８年の金融メルトダウン以来私がずっと唱えてきた解決策を考えるようになりました。
つまり、現行の構造的な金融危機を解決するには、世界的に債務免除を実施するしか方法がないのです。
アメリカ系ロスチャイルドが支配するメディアは、アイスランドの債務免除に関するニュースを完全にブロックしました。
“ICELAND FORGIVES ENTIRE POPULATION OF MORTGAGE DEBT” とグーグルで検索すると、３５９０００件の結果が出てきます。そのどれもがアメリカのメディアによって配信されたものではないのです。アメリカでこの ニュースを報道したメディアは１つもありません。
アメリカではメディアの検閲と報道規制が徹底しています。アメリカのメディアは誰が支配しているかが良く分かります。
アメリカのメディアは暴力、拷問、流血、死にそうなガダフィの様子などを報道してばかりいますが、アイスランドの債務免除については一切報道しません。
“DEBT FORGIVENESS”とグーグルで検索すると百万件以上の結果が出ます。しかし１件を除いては、債務免除について伝えているものはありません。当局が債務免除について伝えている記事を全て削除してしまうのです。
２００８年にアイスランド政府はアイスランド国民の多くが抱える住宅ローン問題を解決するために、国民の住宅ローンを免除しました。アイスランドは、自国の経済危機を阻止するために他のヨーロッパ諸国とは異なる対策を講じたのです。
２００８年に経済が崩壊したアイスランドでは、政府が国民の要望を聞き取り、政治家や銀行家を被告として扱い、彼らにどのような責任を取らせるかについて３年間審議しました。
国民が立ち上がると、大きな力となり、腐敗した銀行家や政治家に勝利することができます。
アイスランドは国民が返済している住宅ローンを全て免除してしまいました。
アイスランド国民は政治家や銀行家の汚職に対して裁判にかけたのです。
これからは、世界中の人々がアイスランドと同じことを行うべきです。
全世界の人々が立ち上がり、銀行や政治家の汚職や詐欺と対決すべきです。腐敗した政治家は、銀行や企業のパペットでしかありません。
アイスランド政府は寄生虫の銀行家にお金を流すのではなく国民の住宅ローンを免除したことで、お金の流通量が増し、アイスランド経済が活性化しました。
本当に素晴らしいアイデアだと思います。もしアイスランドがもっと温かい国ならば、私はすぐにでもアイスランドに移住するでしょう。
アイスランドのこのようなやり方はロスチャイルドの世界的な金融システムを破壊するためのメッセージになっています。
アイスランドは世界で初めて世界銀行詐欺カルテルに攻撃を開始した国です。アメリカ人も早速同じことをやるべきです。
ファニーメイ、フレディマック、ＦＨＡが持つ全米の住宅ローンのうちの９６％が不良債権ですが、米政府がそれらの全て抱えています。
米政府は自らが担保権を行使しています。つまり自滅の道を進んでいるということです。
大手銀行の住宅ローンの不良債権率はたった３％です。これは銀行の問題ではありません。政府の問題です。政府がローンを抱えているのです。
再掲【重要情報】民間銀行の信用創造特権と詐欺システムを糾弾し一掃しようとした米国大統領は暗殺された！
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/3774324a89adf89c8da6928b9818744a
再掲どこまでも庶民を苦しめて富を吸い上げる安倍内閣・黒田日銀。マイナス幅拡大ということは、もっともっと吸い上げるぞと言っているのである。 マイナス金利が預貯金直撃 ゆうちょ銀、金利下げも
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201602/CK2016020302000122.html …
https://twitter.com/naoyafujiwara/status/694751307316404224
おはようございます。原田武夫です。今朝は伊豆・天城高原からスタート。4：30に起床し、清新な空気を胸いっぱいに吸い込みました。公式和文ブログ、アップしました。必見です。どうぞ。
http://haradatakeo.com/?p=62022
https://twitter.com/iisia/status/703698793393291264
我が国は何を捨てなければならないのか。 （連載「パックスジャポニカへの道)」
株価、とりわけ我が国の株価がいよいよ反転し始めた。一時的な高下ではない。日本株の所有者は海外・個人から信 託（年金）・自社（法人）へとこの間、大きく替わった。無論その背景には日本銀行によるマイナス金利の導入がある。マイナス金利は、必ずしも詳細を理解す ることがかなわない高齢者たちを中心に我が国では大きな動揺を引き起こす一方、漠然とした不安を払拭させようと国民全体が何か動き始めた感がある。だが方 向性が見えない。全く見えないのである。
マイナス金利導入によってこれから生じることは要するにこういうことだ。―――中央銀行家たちがこぞって仕掛けているのは「実質金利のマイナス化」である。すなわち名目金利の利率とインフレ率の差である「実質金利」の利率について、マイナスにしようというのである。そのためにはまず引かれる方の名目金利の方を可能な限り引き上げた。これがマイナス金利導入の真意なのである。
次に行なわなければならないのがインフレ率のアップである。商品（コモディティー）価格がありとあらゆる局面で崩落してきたのはそのせいである。誰 を見ても得をしないのに、さしあたりこのタイミングの直前まで商品（コモディティー）価格が続落してきたのは「復元力の原則（＝ルシャトリエの原理）」を 働かせるためなのである。つまり、「下げは上げのため」なのであって、これから強烈に「上げ」るためにこそ、まずは強烈に「下げ」たというわけなのであ る。ただそれだけのことだ。
後は商品（コモディティー）価格が強烈に上がり始めれば足りる。そしてふと足元を見ると、原油、金（ゴールド）、銅など非鉄金属、砂糖、さらには材 木などに至るまで順繰りに商品（コモディティー）価格がここに来てゆっくりと胎動し始めていることに気付くのだ。そしてこれがこの春にかけてスパークして 行く。そこで米欧勢が大声で語る論調はただ一つ。「実質金利のマイナス化」である。これ以上でも、これ以下でもない。
実質金利がマイナス化する以上、「カネは借りないと損」という事態が恒常化する。既に不動産信託（REIT）へのマネー注入がラッシュになっている が、他方で極低い金利かつ長期で社債を発行してもいくらでも売れるという状況になっている今、企業がこうして労無く集めたマネーを不動産へ、あるいは日本 株へとつぎ込むことは目に見えている。つまり資産バブルがさらに過熱して行くことになる。
もっともかねてよりこのコラムで書いてきたとおり「バブルは起きるものではなく、起こすもの」なのだ。そしてそ のカギを握るのは「普段であれば金融マーケットに関与することがあり得ない広範な社会階層を巻き込むこと」なのである。つまりターゲットは私たち一般庶民 ということになってくる。そして今回これをどの様にやるのかといえば、答えはただ一つ、「FinTech（フィンテック）」なのだ。いわゆるロボテクでは ない。個人の決済情報の全てを第三者に提供することを承諾するのと引き換えに、ほぼ瞬時に大量の借金を可能にするような仕組みが奨励されるのである。金融 庁がここに来て「FinTech」に躍起となり、それを可能にするための法令の策定を急いでいるのはそのせいだ。暴騰を続ける株や商品（コモディティー） のマーケットを見て、それまでは指をくわえて見ているだけであった私たち一般庶民はケータイ一つ、10分から20分程度で100万円単位のカネを借りられ る状況になった瞬間に金融マーケットへと再び参入する。中には「10分でレヴァレッジを50倍近くかけた金先物取引で1億円の資産を創り上げた男」などと いうのも必ずやまた登場するだろう。また新しいバブル紳士・淑女の登場だ。
だが、今回は既にその「終わり」も見えているのだ。インフレ率の上昇が加速度を付け始め、しかもそれが止まらなくなる。なぜならば太陽黒点数が今年 （2016年）後半に向けて「半減」し始める中、寒冷化の危機が今度は米欧勢によって叫ばれることになるからだ。ところが昨年（2015年）晩秋からの価 格崩落で原油の産出量は大幅に制限されている。要するに「寒さをしのぐために石油で暖を取りたいが、肝心の石油の栓が閉まってしまっている」という状況に 実は陥っていることにその時になって気づくのだ。原油価格はそれまでの「上昇」といったレヴェルを越えて今度は「暴騰」へと至る。それにつられる形で全て の商品（コモディティー）の価格が同じく暴騰し始める。
そうなると名目金利は上昇せざるを得なくなってくる。なぜならば（名目）金利をコントロールすることによってインフレをもコントロールすること。こ れこそが中央銀行が行っている金融政策の本質に他ならないからだ。当然、そうした政策金利の引き上げは長期金利の上昇を招いていく。
するとここで我が国を筆頭として多大な困難が生じるのだ。なぜならばこうなると公的債務に関して政府が支払っている金利までもが上昇するからであ る。利払いの負担がそれまでは限りなく低かった（長期金利の低迷）からこそ、それまでは何とかもってきたのである。だがそこからはそうはいかなくなる。止 まらないインフレ率を前にして長期金利は急上昇し始め、利払いの負担でいよいよ政府は窮地に追い詰められることになる。―――政策としてであれ、あるいは事実上であれ、“デフォルト（国家債務不履行）”の発生だ。
無論、それまでの間、何も手をこまねいて皆が見ているというわけではない。イノヴェーションによって新しい「売り物」「売り方」を開拓しようとする 努力はとりわけダヴォス会議（世界経済フォーラム）＝B20をプラットフォームとして活発に行われていくことであろう。その立役者としては既存の大企業で はなく、より威勢の良い中小企業（SME）がハイライトされ、しばし「中小企業の時代」、更に言うならば「起業（アントレプレナーシップ）の時代」が到来 するのは間違いないのである。そしてそこで取り沙汰されるのはこれまでは「存在しない」と唾棄されていた数々の画期的な技術群であり、それを担う創発型人 財になるのは間違いない。
だが、結局、既得利権や既存のやり方がもたらす安寧にその他大多数が堕してしまい、イノヴェーションは進まないとすれば、もはや残された手段はただ 一つなのである。戦争、しかも「大戦争」による需要の喚起である。中東において常に蠢いているのはそのせいであり、また北朝鮮がある意味異様なほど追い詰 められているのもそのせいなのだ。そしてこれまで「世界の警察」であったはずの米軍は二正面作戦をもはや遂行することが出来ない。そのためこれら二つのリ スクが同時に炸裂すると、地球上は完全なる無法地帯と化す。全世界が火の海となり、諸国民は融和や協調ではなく、我先に生き残りをかけた動きに出るはずな のだ。融和型のリーダーは打倒され、国民を守るためには何をしてもかまわないと公言するリーダーがのし上がって来る。海の向こうの「トランプ現象」はその 予兆に他ならない。
我が国も相応の覚悟をしなければならない。事ここに及んでも未だに己の狭小な利益に拘る向きが後と立たず、ある いは欲望のまま暮らし、争いを引き起こさんとしている人間が多すぎて驚愕するのであるが、とにもかくにもまず必要なのは私たち日本人がこうした冷厳な近未 来に関する情勢認識をシェアすることなのだ。このまま行くと私たちの大切な国・日本も修羅場と化す。今は「安保法制」などというシングル・イシューで結束 しているに過ぎない若者たちが将来にわたる分け前を求め、一斉に立ち上がるからだ。
いや、そればかりではない。「維新」を巡る動き、あるいはLGBTといったムーヴメントの盛り上がりの背景には明らかに「事ここに及んだのであれ ば、俺たち・私たちにも出番を与えよ」というマイノリティーたちの悲痛な叫びがある。そして事実、それは国会の場で、あるいはメディアの場で、着実に実現 されてきているかのように見えるのだ。だが、事態が“デフォルト（国家債務不履行）”という大混乱になればもはやそれどころではないのである。それまでは 動かなかったサイレント・マジョリティが一斉に動き始め、これら少数者を圧殺することは目に見えている。今、「女性参画」「エンパワーメント」がしきりに 叫ばれているが、これとても危ういのだ。「パイが少なくなったのであれば、力づくで奪うことができるものだけが生き残る」というのが結局のところ生物であ る私たちにもあてはまることだからである。正に”修羅場“である。私は早ければこうした事態が2018年から発生すると現段階では考えている。
では私たち日本人は何を今、すれば良いのか。―――端的にこの問いに答えるならば、「”その時“に何を捨てるのかを考えることだ」というのが私の答えだ。 狭いながらも豊穣な島国の大地とその上で繰り広げられる生物たちの交響曲（シンフォニー）という意味での自然（じねん）。黙っていても協調することが貴し とされ、乏しくなったとはいえ未だに生き続けている私たち日本人の間における「協調性」。刻苦勉励を佳しとし、ドラマ「下町ロケット」を見てつい涙ぐんで しまう国民性。これらをベースとしながら、我が国の本当の”権力の中心“がその実、巧みに指導する中で作られた国内外の枠組みの中で蓄え続けてきた莫大な 「国富」。そしてこれらをベースにしながら「たとえ小学生の女の子であっても、学校から自宅までたった一人で歩いて帰るときに何も生じない」というレヴェ ルの高い「安全性」。これらの全ての内、最低限”どれか一つ“を捨てない限り、私たちは前に進むことが出来ないのである。前に進むためには、しかもより大 きな第一歩を遂げるためには、それだけ大きな何かを捨て去る必要がある。取り去る必要がある。産卵期のサケは、飲まず食わずで一心不乱になって遡上し、源 流を目指すのだ。その時、サケには”志“しかなく、それは多くのものを捨て去っている。かけがえのない自らの「次世代」をこの世に残すために。
「断捨離」「片づけ術」などといったレヴェルではない。「生き残りのためにいったい何を私たち日本人は捨て去らなければならないのか」という点につ いてこそ、今、私たちは国民的な大議論を行わなければならないのである。そうした研ぎ澄まされた意識をもって前に進み始めたところで件の“その時”が訪れ るのであれば、我が国、そして私たち日本人に必ずや未来があることであろう。そうではなくて、今のまま安逸に溺れ、我執を捨て去ることが出来なければ真っ 先にこの国そのものが存在を消し去られることになる。なぜならば、我が国こそ、公的債務残高が世界で随一のレヴェルだからだ。「世界で真っ先に吹っ飛ぶの は日本」なのである。
最終ゲーム（end game）は始まった。実は去る1月末までの間に、それでも生き残り、場合によっては全人類のために挽歌を歌わなければならない役回りを果たすべき人士 も、グローバル社会では静かに選ばれて来ているのだ。だが、まだ時間はある。残された時間を費やして、せめて我が国に暮らす愛すべき同胞たちに覚醒を促す べく、全国津々浦々まで駆け巡っていきたい。それが、私が今、胸中で強く想うことである。
2016年2月28日 伊豆・天城にて
原田 武夫記す
再掲スザンヌ・リー ２０１４年５月３０日 層状の世界
http://japonese.despertando.me/%E3%82%B9%E3%82%B6%E3%83%B3%E3%83%8C%E3%83%BB%E3%83%AA%E3%83%BC-%EF%BC%92%EF%BC%90%EF%BC%91%EF%BC%94%E5%B9%B4%EF%BC%95%E6%9C%88%EF%BC%93%EF%BC%90%E6%97%A5-%E5%B1%A4%E7%8A%B6%E3%81%AE%E4%B8%96/
お金を一番欲しがる人が、闇の勢力に支配されている低い振動数にいる人たちだというのは興味深いことです。闇の勢力は他人がお金を持つことを望みません。それは彼らに対する脅威になるからです。
再掲【万世一系 大日本カースト帝国を認識する】
http://jfcoach.blog49.fc2.com/blog-entry-281.html
日本カースト制度
http://ameblo.jp/kissy-seed/entry-12096370774.html
再掲年金が生活保護以下で「老後破綻」 漂流し、搾取される高齢者
http://dot.asahi.com/wa/2015090900149.html
再掲7年間ドヤ街・山谷を撮り続けた写真家は見た ― 年金を息子に奪われ、騙され、隅田川に散った老婆
http://tocana.jp/2015/06/post_4707.html
写真・新納翔
再掲プレアデス人ピーターマインド・ハート・ソウルに必要なこと
http://ameblo.jp/z777x888/entry-11980939709.html
http://angelightem.wordpress.com/2014/03/28/occupy-your-mind-heart-and-soul/
皆さん、二極性や対立をよく知ることが必要です。アクエリアス時代にはリーダーや神々、神々に相当する存在はいません。この時代はワンネスであってヒエラルキー（階層秩序）やピラミッド構造の時代ではありません。完全に同等で無条件の愛の時代です。
闇は欺瞞を重ねてこの新時代をも操ろうとしています。偽りの看板を掲げます。マインドコントロールとプログラムです。
再掲ヒエラルキーこそが諸悪の根元
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11891757983.html
再掲いろいろありますが・・・・
http://blog.goo.ne.jp/palinokuni/e/92726814e3168c62d2442c681822dc6d
●さて、北朝鮮に関しての話。
まず知って欲しいことは北朝鮮の金政権は傀儡政権だと言うこと。もちろん北朝鮮はロシアが作ったわけで、現在はＫＧＢ出身であるプーチンがご主人である。しかしそれだけではなく、北は日本陸軍の残置諜者の支配する国でもある。つまり、Ｂのロシアとナチスの影響を受けた陸軍のＢ系（Ａの一部）が協力関係にあるのだ。
先日の地下核実験に使用した核兵器は特徴から言っておそらく３１１で使用された核兵器と同じものだろう。こう言えば誰が３１１事件を起こしたかわかっていただけるかな？
日本人拉致事件に関し、日本国内（自衛隊もしくは警察）の協力があったことははっきりしている。つまり、日本国内に北朝鮮を手引きし、人質を差し出した派閥が存在する。さらに飯山さんも主張されているように皇族の縁者までも送りこんでいる。
（そう言えば、朝鮮総連の土地を落札したのは誰だっけ？）
マッ チポンプというが、マッチは北朝鮮で、それに火をつけているのがロシアと日本のある派閥なのである。 マッチは点火されようとしている。それを利用し、金 儲けをしようとしているのが米国のＢ派閥、つまりシオニスト達で、一応北の暴発を防ぐ意味で色々な対策を取っているのが米軍である。米軍はＥ側が主体で戦 争を避ける気はないが、決して世界最終戦争を望んでいるわけではない。なぜならＥ派閥はすでに世界の大半を押さえており、いまさら大きな戦争を欲していな いのだ。むしろ戦争を起こし、形勢を逆転したいのはＤ（イエズス会）とＢ（シオニスト）なのだ。
私 が言いたいのは北朝鮮を間違っても応援してはいけないと言うこと。北朝鮮はまさに瀬戸際に立っている。それを思いとどまらせることはあっても決して一線を 越えさせてはならないのだ。超えた時点で北は消滅するだろう。そしてその時点でＷＷ３が始まるということ。青白い馬が来るんだっけ？
そして反米だが、私の説明が至らないばっかりにＢとＥの区別が付かない方が多いようだ。Ｂのまとめに書いたが、米国内のシオニスト＝Ｂ派閥は南北戦争で負けた南部の将軍がアルバート・パイクであるように、奴隷貿易、アヘン密売を通してヨーロッパの東インド会社と結びついていた連中が中心なのである。もちろんケネディーのように英国に対する恨みや、アイルランド移民に対する差別に不満を持っていた連中、さらにはスカル&ボーンズの中でユダヤ金融の世話になり、身動きできなくなった連中もいる。その連中はナチスと協調し世界の宗教と政体を破壊しようとするコミュニストなのである。
まあＥを今まであまり説明できていないので仕方がないけど、ヨーロッパのカトリック支配や貴族（王族）の支配体制に嫌気がさし、新大陸に移り、産業革命を期に大きな富を形勢してきた派閥である。彼らは１３の州からスタートした合衆国で、州ごとにひとつの独立国のような趣である。日本に三人の天皇がいるように、アメリカの王様は複数いるわけだ。だから米国をひとつの同じ意思を持った国と考えてはいけない。ボストンで東インド会社の紅茶を海に投げ入れたキャボット、ボーア戦争で金鉱山をオランダから奪ったローズ、高橋真梨子が歌ったこともあるカーネギホール、僕のあこがれデュポンのライター・・・これらはアメリカの王様達の一例です。
彼らがどうして世界をほぼ制圧したかといえば、もちろん優秀な軍隊を保持していることは当然だが、それ以外にブレトンウッド体制で世界の基軸通貨をドルとしたこと。これにより金の取引をドルでしかできなくしたこと。もう一つは第二次大戦で荒廃した国土を復興させるための援助交際、日本ではエアロ・ガリオア資金、ヨーロッパではマーシャルプランなどで、相手の国ときっちり条約を結び、その条約により各国の財政はＥの承諾が必要になった。つまり、良く聞いてくださいね、世界の多くの国はＥの承諾なくして国家財政は成り立たないのですよ。わかる？特別会計の意味が・・・。
何が言いたかったのかな？要は、日本の平和は平和憲法のおかげではなく、米軍が守ってくれたからで、なぜ天皇が「占領はなるべく長いほうが良い」と語ったかという意味は、「日本国内にいるアーリア至上主義者から日本を守って欲しい」という意味だね。
そのアーリア至上主義者とは誰か？一番わかりやすいのが皇道大本に関わる人脈でしょう。孫文を匿い辛亥革命を企画し、紫禁城に堀川辰吉を住まわせた彼らですよ。その一派の息子がこないだまで東京の知事をやってましたね。