笠井一朗改変20100901江原元「９.１１トリック「テロ」は起きなかった」 テキスト版
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パート4：
9/11トリック－「テロ」は起きなかった
マック・レイカー
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ことに「主犯」とされたモハメド・アッタ（＝写真左）は1990年代ドイツへ留学していた頃、米独両政府の合同事業に雇われ給料をもらっていたことが判明。この国際的なエリート「交流」プログラムは、デイヴィッド・ロックフェラーやヘンリー・キッシンジャーといった米政界の有力な要人と密接につながる、ほとんど知られることのない民間組織によって事業運営されていた（Chicago Tribune, "9/11 haunts hijacker's sponsors; German couple talks of living with pilot Atta."/MadCow Morning News, "Mohamed Atta Worked For Elite US-German Exchange Program"）。また、スイス・チューリッヒ安全保障研究センターの上級研究員で秘密戦争を専門とするダニエル・ガンサーは、アッタを含む4人の「ハイジャック犯」がペンタゴンの極秘作戦「エイブル・デインジャー」（Able Danger）の特殊作戦軍（SOCOM）に関与していたと指摘。米国防情報局（DIA）でこの極秘作戦に従事していた陸軍予備役中佐アンソニー・シェーファーの内部告発によってそのことが判明したという。シェーファーによれば、SOCOMはアル・カイダに関するパターン、組織、つながりなどの情報をデータマイニング手法で収集する任務についていたが、極秘作戦が発足した1999年来アッタら4人はアル・カイダに潜入し、ずっとペンタゴンの監督下に置かれていたという。2000年9月、シェーファーはＦＢＩにこのことを伝え警告を促したが、軍の法務官たちから妨害を受けたといい、9/11調査委員会のゼリコウ事務局長に報告すると「時系列的に関連がない」として却下されたという（Able Danger Blog, "Lt. Col. Shaffer's written testimony"/Global Research, "Able Danger adds twist to 9/11"）。
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なぜか「ハイジャック機」に積みこまれるはずだった手荷物がボストンのローガン空港に置き忘れられ、その中からアッタの遺書が発見されたというが、民間旅客機を操縦して「自爆死」したはずのアッタは事件翌日の正午近くに、カイロで弁護士をしている父親モハメド・アル・アミール・アッタ（＝写真右）のもとへ電話で連絡を入れ、約2分間とりとめのない会話を交わしている（父親の証言による）。「息子はどこから電話をかけてきたのか言わなかった。まだその時にはお互いどちらも事件について何も知らなかった」と当時の状況を話し、記者会見の席上で「息子はビン・ラディンを憎んでいた。罪のない市民を殺すような犯行にかかわったとは考えられない」とも語った。ＦＢＩが公表したアッタの顔写真については「いかにも狂信的に見えるよう、目やあご、首の辺りに修正が加えられている」と、やはり肉親だけあってこの指摘は重要と思われる。「事件の背後にいるモサドが私の息子を誘拐し殺したんだ」、父親は当初そう信じて疑わなかったが、年月を経て確信を持ったのか、その後父親のコメントはこう変わった、「息子はまだ生きている」と（Guardian, "Father insists alleged leader is still alive"/MSNBC, "Father of lead 9/11 hijacker defends son"）。
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腑に落ちない「物的証拠」は他にもまだある。突入した航空機は炎上して焼失、ブラックボックスまでが「解析不能なほど破壊」され、WTCビルすらも「熱圧壊」したはずなのに、ビルから数ブロック先の瓦礫で「ハイジャック犯」サタム・アル・スカミのパスポートが焼け焦げもせず無傷の状態で、また93便の残骸から「ハイジャック犯」ジアド・ジャラのパスポート、ペンタゴンの衝突現場からは「ハイジャック犯」マジェド・モケドの学生証が判読できる状態で発見されたというのである（ABC News, "Terrorist Hunt"）。加えてローガン空港の駐車場に乗り捨てられていたレンタカーからは、イスラム教徒にとって神聖な啓典クルアーン（コーラン）とアラビア語で書かれた飛行訓練マニュアルが見つかったとも（Boston Channel.com, "FBI Agents Search Hotels; Several People Detained"）。ＦＢＩ捜査官の多くは、それらの「証拠品」が彼らの身元や支度の手がかりとしてすぐに見つけられるよう現場に残されていたと信じている（New Yorker, "What Went Wrong"）。
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今回の事件が用意周到な謀略であることを示唆する動きが随所であったことも否めない。事件が勃発してすぐさまCNNがニュースで「テロ事件の悲劇を喜んでいるパレスチナ人たち」のビデオ映像を流したが、この映像はCNN独自のものではなく、イスラエル国防省の撮影チームによって意図的に作られた、パレスチナ人たちがさも「テロ事件を歓迎している」かのように見せかけたフレームアップ、でっち上げであった（American Free Press, "Celebration Over World Trade Center Destruction Staged by Israeli Military"）。一方で、それとは裏腹に「テロ事件の悲劇を喜んでいるイスラエル人たち」がいたことを英紙サンデー・ヘラルドが報じている（Sunday Herald, "Five Israelis were seen filming as jet liners ploughed into the Twin Towers on September 11, 2001 ..."）。事件当日の朝、5人のイスラエル人たちがニュージャージー州の運送会社アーバン・ムーヴィング（モサドのフロント会社）名義の白いバンの屋根に乗ってWTCの崩壊模様をビデオ撮影していたというものだ。結局彼らは「大喜びしている姿」を不審に思った目撃者の通報によって逮捕・連行された。警察の調書によれば、運転手のシヴァン・カーズバーグは尋問に対して「われわれはイスラエル人だ。あなたがたには厄介をかけない。あなたがたの厄介はわれわれの厄介でもある。厄介の種はパレスチナ人たちだ」と答えたという。その後、5人はＦＢＩ犯罪捜査部から対外諜報部へと移送され71日後に拘留を解かれるが、不法滞在を理由に本国へ強制送還された。彼らのうち2人はモサドのエージェントであったことが判明し、後日ビデオ撮影の目的について「事件のドキュメンタリーを撮るつもりだった」とコメント。撮られたフィルムはＦＢＩに押収され、アーバン・ムーヴィング社のオーナーであるドミニク・スーターは事件3日後の9月14日に急きょ会社を閉鎖し、家族を連れてイスラエルへ帰国した（ABC News, "The White Van: Were Israelis Detained on Sept. 11 Spies?"）。
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ではイスラエル政府の動きはどうだったか？ 外務省は当初、WTCビルとペンタゴン周辺で連絡の途絶えているイスラエル人の数を約4000人と発表した（Jerusalem Post, "Thousands of Israelis missing near WTC, Pentagon"）。この数字に関してニューヨーク・タイムズ（2001年9月22日）では、ブッシュ大統領の「130人のイスラエル人がその攻撃で亡くなった」というスピーチを紹介しつつ、「実際に死亡が確認されたイスラエル人は3人だった」とイスラエルの総領事アーロン・ピンカスの発言を報じている。「その内の2人は航空機の乗客、あと1人はビジネスでタワーを訪れていた」というが、WTCビルに勤務していたはずの100人余のイスラエル人の死亡はどういうわけか確認されていない（New York Times, "A NATION CHALLENGED: THE TALLY; Officials Say Number of Those Still Missing May Be Overstated"）。
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イスラエルのモサドは2001年8月、CIAとＦＢＩに対してアメリカ本土で大規模なテロリスト攻撃が起こることを事前に警告していた（Telegraph, "Israeli security issued urgent warning to CIA of large-scale terror attacks"）。
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イスラエル政府が出資する最大手の海運会社ジムは事件1週間前の9月4日、リース契約が切れる年末まで待たずにわざわざ5万ドルもの違約金を支払って、入居していたWTC1号棟16階および17階のオフィスを引き上げていた（American Free Press, "Who Knew? Israeli Company Mum About WTC Pullout"）。
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WTCビルから2ブロック先にあるイスラエル系の通信会社オディゴ米国本社に勤務する2人の従業員は、事件が起きる2時間前に、イスラエル本社の同僚からWTCビル攻撃の事前警告をインスタント・メッセージで受け取っていた（Newsbytes, "Instant Messages To Israel Warned Of WTC Attack"）。
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ブッシュ大統領の従兄弟ジム・ピアースは事件当日の朝、米保険会社エーオン・コーポレーションNY支店が置かれていたWTC2号棟105階のオフィスで、マネージメント・ディレクターとして会議に出席する予定だったが、出席者が多くなりすぎたという理由ですぐ近くのミレニアムホテルに場所を移し替えた（Ananova, "President's cousin escaped death thanks to schedule change"）。
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WTCビルにはモルガン・スタンレーやメリルリンチ、ゴールドマン・サックスなどロックフェラー＆ロスチャイルド財閥系の投資銀行が入っていたが、同ビルの25フロアを所有する最大テナントであるモルガン・スタンレーは社員3700人のほとんどが「奇跡的にも」（同社CEOフィリップ・J・パーセルの発言）無事であった。
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事件直前の9月6日から10日にかけてシカゴ証券市場で、ユナイテッド航空とアメリカン航空の株をはじめ、WTCビルにテナントのあるモルガン・スタンレーとメリルリンチの株も「プットオプション」の買い、株価暴落を見越した大量の空売りが行われており、これらのインサイダー取引には、かつてバンカーズ・トラスト副会長だったCIA高官アルヴィン・B・クロンガードが関与していた（San Francisco Chronicle, "Suspicious profits sit uncollected: Airline investors seem to be lying low"/Independent News, "Mystery of terror 'insider dealers' "）。
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米国証券取引委員会によれば、イスラエル人の投機家グループが事件直前の8月26日から9月11日にかけて、カナダのトロントとドイツのフランクフルトから株価下落を見越した株取引操作を行って38銘柄の株を短期に空売りし、数百万ドルもの利益を手に入れたという（Portland Independent Media Center, "ISRAELIS were 9-11 short sale stock buyers, betting on WTC terror strikes, story killed..."）。
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事件前日の9月10日、ワシントン・タイムズの1面に、カンザス州フォート・リーヴェンワースにある米陸軍シンクタンク・高等陸軍研究学校（SAMS）の“ジェダイの騎士”と呼ばれる60名のエリート幹部らによる分析報告「SAMSペーパー」が記事として掲載された。イスラエルの諜報機関モサドについてSAMS幹部はこう述べている、「何をするか分からない、冷酷非道で狡猾。パレスチナやアラブの仕業のように見せかけて、米軍をターゲットにして攻撃を仕掛けるだけの能力がある」（Washington Times, "U.S. troops would enforce peace under Army study"）。ちなみにモサドのモットーは、「欺騙によって戦争を遂行すべし」（By way of deception, Thou shalt do war.）である。
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事件当日の9月11日、ワシントン・ポストに、PNAC創設メンバーの1人でカーネギー国際平和財団のロバート・ケーガンはこう書いている、「議会はただちに宣戦布告すべきである。国名を特定しなくてもいい。今日攻撃を実行した者たちに対して、そして彼らを支援した国家に対して宣戦布告が可能だ」（Washington Post, "Congress should immediately declare war. It does not have to name a country. It can declare against those who have carried out today's attack and against any nations that may have lent their support." by Robert Kagan）。
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同じく9月11日のワシントン・ポストに、ヘンリー・キッシンジャーも『ネットワークを破壊せよ』と題した論文を寄稿していた（Washington
Post, "Destroy the Network"）。その中で彼はオサマ・ビン・ラディンの名前を出し、テロへの報復を支援すると表明。同日、CNNのインタヴューにも彼はこう答えている、「これは真珠湾攻撃に匹敵する。そうとなれば、われわれも同じ対応をしなくてはならない。それを実行したやつらは真珠湾を攻撃した連中と同じ末路をたどるだろう」（CNN, "This is comparable to Pearl Harbor. And we must have the same response, and the people who did it must have the same end as the people who attacked Pearl Harbor." by Henry A. Kissinger）。
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イスラエルのエフード・バラク元首相は9月11日、事件が起きたその直後にBBCワールド・ニュースのインタヴューに応じていた。それも数日前からスケジュールが組まれていたもので、番組が始まる1時間前にはロンドンのスタジオ内に待機し、すでに書かれて用意してあったスピーチ原稿をもとに、彼はそこでイスラム諸国とテロリストがどれほど危険かをとうとうと30分間スピーチした（911exposed.org, "BBC Video of Pentagon Plane"）。
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イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ元首相は事件後、攻撃がアメリカとイスラエルとの関係にどのような影響を与えるかという質問にこう答えている、「まったく素晴らしい… いやそうでもない、だがすぐに共感をもたらすだろう」（New York Times, "It's very good ... Well, it's not very good, but it will generate immediate sympathy." by Benjamin Netanyahu）。極右シオニスト・ネタニヤフの舌鋒は止まるところを知らないようだ。イスラエル紙マーリヴの報道によれば、リクード党リーダーのネタニヤフはバル・イラン大学でこう話したという、「9/11テロ攻撃は、イスラエルにとって有益である」と（Haaretz, "Report: Netanyahu says 9/11 terror attacks good for Israel"）。さらに2009年イスラエル首相に返り咲いたネタニヤフは、満100歳を迎えた父ベンシオンの誕生会でこうも発言した、「私の父は1990年代に9/11攻撃を予測していた」（Press TV, "Netanyahu: My father foresaw 9/11 attacks in 1990s"）。
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IAPニュース（2001年10月3日）がイスラエルのラジオ局コル・イスラエル発の報道として伝えたところによると、「パレスチナとの停戦を求めるアメリカの要請を拒絶することはイスラエルの国益を危うくする」「アメリカを敵に回すことになる」と諌言したシモン・ペレス外務大臣に対し、イスラエルのアリエール・シャロン首相はこう返答したという、「はっきり言っておきたい、アメリカの圧力については心配しなくていい、われわれユダヤ人はアメリカを支配しているし、アメリカ人もそれは承知だから」（IAP News, "I want to tell you something very clear, don't worry about American pressure, We the Jewish people control America, and the Americans know it." by Ariel Sharon）。
p-128
これらの言動はまことにもって興味深い。
Two Explosions? | Source: Candace, Tribby Family
Source: U.S. Navy
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ペンタゴンへの「ハイジャック機突入」は巧妙に情報操作されたものだった。すでに触れたように、この日アメリカン航空77便は欠航していた。当初AP電は「爆弾を積んだトラックがペンタゴンに突っ込んだ」、AFP電は「2度の爆発が起きた」と報じたが、あながち間違いでもない。なぜならペンタゴンは、内部に仕掛けた爆弾と米空軍の空中発射巡航ミサイルCALCMとによる時間差攻撃を受けていたのだから（ドイツ国家安全警察のＦＢＩ内部情報による）。公式記録によれば、ペンタゴンは午前9時37分（ＦＢＩの見解では9時45分）に攻撃を受けたとされている。だが実際にはそれより早い9時30分に「第一撃」を受けていた。その根拠として、「9時30分に爆弾による爆発が起こった」という電信記事があった／ペンタゴンの時計が9時30分を最後に壊れていた／数人のアメリカ人が9時30分という時間を確認していた／「9時32分にペンタゴンから火災と煙が立ち上っているのを見た」（
"I saw Fire and Smoke rising up from Pentagon at ca. 9:32am" by Per Stig Møller）というデンマークのペル・スティグ・メラー外務大臣の目撃証言がある。メラー外務大臣はその日ワシントンに滞在していた。彼の証言は翌日の朝デンマーク・ラジオのインタヴューに答えた時のもので、彼はこうも話している、「ペンタゴンは爆弾によって爆破されたのではないかと思う、でも誰も信じてはくれなかったがね」（"I think a Bomb just blew up at the Pentagon - but nobody believed me" by Per Stig Møller）。ペンタゴン次席法務顧問ドン・パーカルは数分おきに2度の爆発音を聞き「無煙火薬の臭いがした。それで爆発物がどこかで爆破したんだと分かった」と、またペンタゴン所属弁護士ジラー・ゴールドスミスも「無煙火薬か硝煙のようなのを嗅いだ」と答えていることから、メラー外務大臣の証言は信憑性が高いと言える（McSweeney's, "The Works of Humankind"/Jewish News Weekly, "Shul brings comfort to Pentagon worker's close call"）。
Conventional Air-Launched Cruise Missile | Source: Boeing
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あらかじめプログラムされた目標物を正確にピンポイント攻撃するボーイング社製のミサイルCALCMは、慣性航法装置（INS）／全地球測位システム（GPS）誘導によって超低空飛行し、「針の穴をも通す」ほど命中精度がきわめて高いことで知られる。パイロットが操縦可能な1.5Gをはるかに上回る5G～7Gにも達する270度急旋回を行ったあげく、今度は高度100フィートをほぼ巡航速度の時速500マイル（800キロ）のスピードで水平飛行しながら、そのジェット旅客機を高さ77フィート（23メートル）のペンタゴン外壁へ体当たりさせるのは、それこそ「針の穴をも通す」ほど精度を要求される至難の業であり、いくら高度な操縦技術を持ったべテラン・パイロットでもそのようなアクロバット飛行を行うことは不可能。まして大型ジェット旅客機を一度も操縦した経験がなくセスナ172の飛行訓練すらまともにこなせなかった、フライト・シミュレーター訓練を受けただけの“にわかパイロット”がプロ顔負けの腕前でそつなく成し遂げるというのは、神業にも等しい。
p-131
元米空軍戦闘機パイロットで、パンアメリカン航空およびユナイテッド航空での30年以上の飛行キャリアもあるラス・ウィッテンバーグはインタヴューでこう答えている、「私は9/11に関与した2機の航空機、シャンクスヴィルで墜落したとされる93便と南棟タワーに激突したとされる175便を実際に操縦したことがあるが、いわゆるテロリストが、セスナ172の訓練からいきなり飛び越してボーイング757や767型機クラスを操縦し、機体の垂直飛行や水平飛行、そして100ノット以上の設計限界速度をはるかに上回るスピード、おそらく高速と高旋回で5、6、7Gはかかっている航空機を飛ばすことが可能だとは私には信じられない。航空機はまさしく空から落下してきたということになる。私にはできないし、彼らにもそれは不可能だったと間違いなく確信できる」。ボーイング757型機の元パイロットであるラルフ・オムフォルトも異口同音にその操縦の困難さを指摘し、ペンタゴンに撃ち込まれたのはミサイルだと主張している（American Buddhist Net, "Pilot who flew 2 planes used on 9/11 doesn't believe official story"/Airline Safety Net, "9-11 and the IMPOSSIBLE"）。
p-132
科学技術情報の画像判読におけるエキスパートとして32年のキャリアを持つ元陸軍情報部司令官アルバート・スタッブルバインは、崩壊前に撮られたペンタゴンの画像を入念に解析し、ペンタゴンの受けたダメージが航空機の激突によって生じるであろうものと一致しないことから、「航空機はその穴にうまく入らない」と判定した。また航空宇宙工学エンジニアとして長年勤務してきたマイケル・メイヤーは明白にこう言い切る、「私の専門知識から言えることは、ペンタゴンのダメージはボーイング757型機によって引き起こされたものではないということだ」（Scholars for 9-11 Truth, "A Boeing 757 did not hit the Pentagon"）。
p-133
およそジェット旅客機の突入が成功する確率はゼロに等しく、旅客機をまともに激突させてしまえば自軍に致命的ダメージを与え、その後の戦争計画にも支障をきたしかねない。それゆえ必然的帰結として、巡航ミサイルによるピンポイント攻撃はしごくまっとうな選択だったのである。折しもミサイルを命中させたウェッジ1のエリアは、1998年以来の補強改修工事をちょうど終えたばかりで致命的なダメージもなく（本格的な改修作業は2002年から着手する段取りになっていた）、なんと手際がいいことに海兵隊航空部隊のほとんどは9月8日、そのエリアから200ヤード（182メートル）離れた「バトラー・ビル」への移動を済ませており、ゴードン・R・イングランド海軍長官も攻撃を受けた執務室から離れていたおかげで無事だった。つまり裏を返せば、テロリストが狙う標的としてはもっとも効果のない無難な場所だったということだ（Department of Defense, "Renovation schedule"/LEATHERNECK Magzine of the Marines, "Instincts Told Them to Flee"）。
p-134
だがペンタゴンにしてみれば、狙う標的は別にあった。実は内部に仕掛けられた爆弾で爆破されたエリアは陸軍の財務管理および会計監査を行う部署で、死亡者の多くは民間の会計士、簿記係、予算アナリストだった。つまり、そこに保管されている会計書類一切を証拠隠滅しておく必要があったのだ。CBSニュース報道が伝えたところによると、ラムズフェルド国防長官は事件前日の9月10日、記者会見で「2兆3億ドルの使途不明金が見つかった」と興味深い重大発表を行っていた（CBS News, "The War On Waste"/Where is the money?, "US Treasury Missing $ Trillions"）。2兆3億ドルという巨額の支出金は1999会計年度に関してだけのもので、翌2000会計年度においても1兆1000億ドルがいったい何に使われたのか不明になっているという。会計書類がことごとく焼失してしまった以上、追及調査もなされず、万事都合よく真相はうやむやになった。
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よくよく考えれば分かることだが、地対空ミサイル配備や戦闘機のスクランブル指令など世界最強の防空システムを誇る難攻不落の要塞、それもWTCビル爆撃で厳重な警戒体制を敷いていたアメリカの国家中枢ペンタゴンの牙城が、何の反撃もせず“不意打ち”をくらうなどということは万が一にもありえない。すべて監視体制のもとで「民間航空機のテロ攻撃」に見せかけるための擬装工作を行っていたのである。
Enlargement (620k) | Source: Steve Riskus, Critical Thrash
Enlargement (330K) | Source: Jason Ingersoll, U.S. Marine Corps
Enlargement (780k) | Source: Jason Ingersoll, U.S. Marine Corps
Enlargement (190K) | Source: Geoff Metcalf
Enlargement (200K) | Source: Geoff Metcalf
Enlargement (1.2MB) | Source: U.S. Dept. of Defense
Enlargement (2.2MB) | Source: U.S. Dept. of Defense
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では実際に現場で遭遇した人たちの証言はどういうものだったのか。スペース・コムのニュース編集者ロン・レインズは、ペンタゴンに突入したのは「ミサイルだと確信するものだった」「それは旅客機のような音を出すこともなく、あまりに速くやって来た」（Space.com, "I was convinced it was a missile. It came in so fast it sounded nothing like an airplane." by Lon Rains）、ペンタゴンのネットワーク技師トム・セイバートは「ミサイルのような音がして、それから大きな爆発音を聞いた」（Washington Post, "We heard what sounded like a missile, then we heard a loud boom." by Tom Seibert）、ペンタゴン改修計画コーディネーターのマイケル・ディパウラは「ミサイルのような音だった」（Baltimore Sun, "It sounded like a missile." by Michael DiPaula）とそれぞれ証言しているが、何よりここで重要なポイントは「音」である。ジェット旅客機は耳をつんざくほどすさまじい轟音を立てるが、ミサイルの飛行音とは誰でも聞き分けられるほど明瞭に異なる。
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とはいえ、ジェット旅客機ないしは小型飛行機を見たという目撃証言も数多く見られる（9-11 Research, "Eyewitnesses Accounts"/it was a plane bomb, "Witness Accounts"/It Was Flight 77, "Pentagon Witness Accounts"）。その1人、USA Todayの報道記者マイク・ウォルターは、車窓から見えた飛行機の印象をこう語っている、「それは翼の付いた巡航ミサイルのようだった」（CNN, "I mean it was like a cruise missile with wings." by Mike Walter）。ウォルターはまた別のインタヴューで、「見たのはジェット機だ。ペンタゴンにぶつかったのがジェット機だったのは疑うまでもない」（Pentagon Research, "I saw the jet; there is no doubt in my mind it was a jet that slammed into the Pentagon." by Mike Walter）としきりに強調し、それが「消えた」（"It disappeared."）とも発言している。実は彼だけでなく、その航空機が「消えた」（"That plane, it just vanished."）という目撃証言はいくつか見られる。こうした目撃証言と現場写真との矛盾を照合し活路を見出そうとするのはジェラルド・ホルムグレンだ。彼はさまざまな目撃証言を検討する中で、アメリカン航空77便はやはりペンタゴンに突入しなかったという確信を持ちつつ、結論としてはこう答えるにとどめた、「ミサイルか小型飛行機、おそらくは無人軍用機が突入した」（Power Hour, "DID FLIGHT 77 HIT THE PENTAGON?"）。
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ワシントンDC・ダレス空港の航空管制官ダニエル・オブライエンとトム・ハウエルによれば、ホワイトハウスと国会議事堂をカバーする飛行保護空域56（P-56として知られる）から急旋回して時速500マイルでペンタゴンへ向かっていった飛行物体に関して、レーダー室にいた航空管制官の誰もが「スピードと操縦性からいって… それは軍用機だった」と認識していたという（ABC News, "Get These Planes on the Ground" Air Traffic Controllers Recall Sept. 11）。またちょうどこの時、ペンタゴン上空を米空軍のC-130輸送機が飛んでいたという目撃証言も複数出ている（911-strike.com, "C130eyewitnesses"/APFN, "C130 Witnesses"/9-11 Terrorists Exposed!!, "Mystery C-130 over Pentagon at time of Attack"）。
Source: 911-strike.com
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ペンタゴンに突入したのがボーイング757-223型機だとする決定的な証拠はなく、それは現場状況からも物理的に明らかであるが、一方で「航空機を見た」という目撃証言との矛盾点は解消しきれていない。これを解くカギは、ペンタゴンの「心理作戦」（PSYOPS）にあった。実は現場で目撃者たちが見ていたのは、PSYOPS専用機EC-130Hが空輸するホログラフィック・プロジェクターから巡航ミサイルにマウントされた3Dホログラムで、デジタル・モーフィング技術を用いた擬装により巡航ミサイルの存在を悟られることなく、さも旅客機が飛んでいるかのように見せかけることができるというわけだ。もともとこの最先端テクノロジーは、米空軍が1996年に策定した研究リポート「空軍2025年」（Air Force 2025）で、軍事的な宇宙支配を2025年に実現するための将来構想としてすでに描かれていた（＝写真左）。そしてその開発成果は、プロヴィジョン社によって「3Dホロヴィジョン・ディスプレイ」（＝写真右）として商品化され、空中に浮かぶ立体ホログラムは屋内型で100フィート（30メートル）、屋外型なら200フィート（60メートル）先からでも見ることができる（Provision, "Provision's 3D HoloVision Display" 日本輸入販売元はNational Data Japan, 『3Dエアリアルイメージングシステム Holo』）。これを軍事目的に用いれば、まさしく目撃証言どおり「ミサイルのような音」で「巡航ミサイルのように飛行」する旅客機、それが「消えた」理由、空輸機の不審な飛行も合理的に説明されうる。3Dホログラムがどれだけリアルな印象を与え錯覚させられるか、マインド・コントロールの効果を試すにはうってつけの公開デモンストレーションだったろう（Air University Center, "Air Force 2025 Final Report, Volume 4, Chapter 3, 5.6 Airborne Holographic Projector"/NASA Tech Briefs, "Making Three-Dimensional Holograms Visible From All Sides"/Washington Post, "When Seeing and Hearing Isn't Believing" 邦訳はMind Control, 『見るものと聞くものが信じられなくなる時』/CNET News, "Holograms help protect Super Bowl" 邦訳はCNET Japan, 『「レイア姫のホログラム」も可能－米政府、警備目的で3Dホログラム技術を導入』）。
Left: Airborne Holographic Projector | Source: Air Force 2025
Right: 3D HoloVision Display- Flash Movie | Source: Provision
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この光学原理をうまく活用すれば、UFO（空飛ぶ円盤）をリアルに「出現」させることさえ可能であり、現にビルダーバーグ・ソサエティは、ネヴァダ州にあるグルーム・レイク空軍基地（エリア51として知られる）で「ブルービーム計画」（Project Blue Beam- Document）と呼ばれる秘策まで練っているという。NASAとTRWスペース＆テクノロジー社および世界の宇宙機関が提携する形で推し進めているその驚嘆すべき計画とは、世界中のあらゆる言語をELF/VLF/LF帯の電磁波として人の脳内に直接伝送する音響効果と同時に、高度なレーザー技術を備えた静止衛星から地球の約60マイル（96キロメートル）上空にあるナトリウム層に「救世主再臨」のイメージを3Dホログラムで空中投影しようという壮大なもの。この神がかり的な“スペース・ショー”には、「新たなメシア出現」という演出効果によって「ワン・ワールド」（One World）へと仕向ける思惑があるようだが、ぜひとも冥土の土産に見てみたいものである（Alien Astronomer, "Blue Beam Project"/Wired News, "Apocalypse Now - How a hologram, a blimp, and a massively multiplayer game could bring peace to the Holy Land."）。
Source: Daryl Donley, SIPA Press
Source: 911 Batcave
Source: Mark D. Faram, Navy Times
Source: Sgt. Carmen L. Burgess, U.S. Army
Source: Michael Garcia, U.S. Air Force
Source: Joint Combat Camera Center
Source: Jocelyn Augustino, FEMA News
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他にもペンタゴンは、ミサイル飛来をカムフラージュする騙しのレトリックとして、実にさまざまな演出効果を仕込んでいた。たとえば衝突直後にペンタゴン炎上で立ち上った火玉は火炎放射器で人工的に作られたものだが、そのため建物正面にはそれを隠しておくためのケーブルリールがわざと置かれた。なぎ倒されたとされる街路灯や炎上した発電機ユニットは、超低空で飛行してきたように見せかけるため時限式爆弾によって破壊されたもの。ペンタゴン建物内にもあらかじめエンジンのブレード部品（もっともボーイング757-223型機ではなく737型機のものだったが）やランディング・ギアなどを搬入しておき、衝突直後、消防レスキュー隊よりいち早く駆けつけたＦＢＩエージェントによって人の手で持ち運べる大きさの残骸だけを現場付近にさりげなく配置（および回収）しておくことも怠りなかった。事件後ほどなくして「復旧作業」と称して無傷だった芝生の上へ砂利と砂が撒かれ敷きつめられたが、むろんこれもWTCビル同様、爆薬による痕跡が降灰や土壌から検出されたり、染み込んだ亜硝酸塩が芝生に異様な変化を生じさせてしまうことを恐れての後処理にすぎない。ここでも証拠保全・現場検証はないがしろにされたわけである。
Source: Citizen Investigation Team
Enlargement (2.2MB) | Source: Robert Houlihan, U.S. Navy
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しかし完璧に隠しおおせたつもりが、あえなくペンタゴンは墓穴を掘ることになってしまう。「治安上の理由から」報道陣は現場への立ち入りを一切禁止され、撮影すら許可されなかったが、その後メディア向けに公表された事件直後の現場写真を確認すると、ほぼ100トンはあるはずの機体残骸や破片、乗員・乗客の遺体はどこにも見当たらない。不燃素材の座席や超耐熱合金でできたジェット・エンジンのタービンブレードすらもない。加えて巨体の旅客機が衝突し激しく炎上したにしては建物にそれほど損壊が見られず、たとえばオフィスのPCモニターやファイル・キャビネット、木製デスク、木製スツールに開かれた状態で置かれた本など、ダメージを受けた形跡すらない。しかもダメージを受けた建物の破壊痕というのがわずかに1階部分のみで（上層階はその40分後に崩落）、よく見ると柱もしっかりと残されている。ウイングスパン124フィート（38メートル）はある主翼が激突したのであれば、報告されている77便の飛行経路上に今もそびえ立つヴァージニア州運輸局（VDOT）のアンテナ塔はなぎ倒されてなくてはならないし、幅62フィート（19メートル）ほどの損壊痕とも一致しない。地面すれすれの超低空飛行だったにもかかわらず、正面の芝生には地表をこすったような傷跡も、燃料の延焼やエンジンの高温噴出による焼け焦げた変色もまったく見当たらないのである（Pilots For 9/11 Truth, "Arlington Topography, Obstacles Make American 77 Final Leg Impossible"）。
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元米陸軍防空部隊将校大尉および元NORAD戦術空軍（TAC）ディレクターで、その後ゼネラル・エレクトリック社のタービン（ジェット）エンジン事業部シニア・マネージャーを経て、タービン・テクノロジー・サービス社（TTS）の創業者兼CEOとなったダニエル・デイヴィスはこう疑問を呈している、「9/11で墜落した航空機4機とも、ハイテクで超耐熱合金のエンジンが衝突や火災によって完全に破壊、燃焼、粉砕もしくは熔解してしまうなどということはありえないと保証できる。破損はありえるにしても、破壊されるということはない。それら全機のエンジンはいったいどこへ？ とりわけペンタゴンのは？ もし9/11でジェット機が墜落したのなら、エンジン、主翼、尾翼がそこにあるだろうに」（Patriots Question 9/11, op. cit., "Twenty-five U.S. Military Officers Challenge Official Account of 9/11"）。当局の見解によれば、犠牲者の遺体は炭化状態で「発見」され、米軍病理学研究所（AFIP）のDNA鑑定により犠牲者189人のうち184人の身元が「特定」したという。燃焼温度の低いジェット燃料の火災で機体やエンジンが消滅することなどありえないとすれば、それらはほぼ原形を保った状態で発見されてしかるべきである。仮にアルミ合金やチタン合金を蒸発させるほどの高熱が発生していたとするなら、人骨も残らず、識別できる身元確認はおろかDNA検出すら困難を極めるだろう。元海軍将校で精神科医のトーマス・R・オルムステッド博士は、「情報自由法」（FOIA）に基づく開示請求により、アメリカン航空77便の搭乗者リストおよびAFIPの検死リストを入手して確認したが、そのどちらにもアラブ人の名前は見当たらなかったと報告している（Global Research, "Autopsy: No Arabs on Flight 77"）。
Sources: Silent But Deadly
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アーリントン地区の消防局長エド・プラウアーは後日開かれた記者会見の席上で、あるジャーナリストが質問した機体の残骸の行方についてこう答えている、「まず初めに航空機に関しての疑問だが、消火活動をしている時に小さな破片はいくつか見つかったが、とくに大きなものは見当たらなかった」「言い換えるなら、機体の胴体部分やその類いのものはなかったということだ」「あなたも知ってのとおり、それについて私はコメントしたくない。航空機が接近し現実に何が起こったのかは、多くの目撃者から聞いた方がより良い情報を得られるのではないか。そういうわけで私たちは何も知らないし、私にも分からない」と言葉を濁し、ついでジェット燃料はどこにあるのかとの問いには「航空機の機首だろうとは思うが、ちょうどそこの水たまりがそれだと私たちは信じている」と述べた（Asile utopique, "Pentagon - Hunt the Boeing! And test your perceptions!"）。またペンタゴン作戦研究アナリストのウィル・ジャーヴィスは突入した航空機を見ようと探してみたが、「何も残っていなかった。焼却されていた。尾部とか翼とか何かを見つけ出すことすらできなかった」と証言する（Univ of Toronto Magazine, "Testimony to Tragedy"）。
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そしてこれら証言の信憑性は、事件当日のCNN報道によっても裏付けられる。ペンタゴンからの実況中継で、CNN軍事専門記者のジェイミー・マッキンタイアはこうリポートしていた、「間近で観察したところでは、ペンタゴン付近のどこにも航空機が墜落したという証拠は見つかりません。唯一の形跡は実際に衝突した建物の辺りですが、申し上げたように、手で拾える程度の小さな破片ぐらいしか見当たりません。巨大な機体尾部、主翼部、胴体もなければ、ペンタゴンに丸ごと航空機が側突して崩壊を生じさせたことを示すようなものは現場周辺のどこにもないのです」（TheWebFairy, "From my close-up inspection, there's no evidence of a plane having crashed anywhere near the Pentagon. The only site, is the actual side of the building that's crashed in. And as I said, the only pieces left that you can see are small enough that you pick up in your hand. There are no large tail sections, wing sections, fuselage, nothing like that anywhere around which would indicate that the entire plane crashed into the side of the Pentagon and then caused the side to collapse." by Jamie McIntyre- MP3 Audio）。
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事件から3日後の9月14日にようやく「発見」されたブラックボックスは解析のためＦＢＩへ送られるも、そのままお蔵入りに。ミュラーＦＢＩ長官は「FDRからは高度、スピード、飛行方向、その他の情報を得られたが、CVRの方は何も有益な情報がなかった」と、ラムズフェルド国防長官は「CVRの音声記録データは回復できなかった」とだけコメントした *10 （9-11 Review, "Flight77BlackBoxes"）。
*10 2006年8月「9/11の真実を求めるパイロットたち」は、FOIA開示請求によってそのブラックボックスのデータをNTSBから入手した。ＦＢＩがでっち上げたFDR記録を基にNTSBはわざわざ飛行経路をシミュレートした「アニメーション」まで作成するほどの凝りようだったが、それらのデータを検討すると、高度や突入角度から公式の飛行経路とはかけ離れ、街路灯はなぎ倒されもせず、ペンタゴンへの突入すら不可能と結論づけるものだった（Pilots For 9/11 Truth, "American 77
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また事件から約半年後の2002年3月7日になって、ペンタゴン敷地内駐車場にある監視カメラの「連続写真」が公開されたものの、なぜか9月12日付に変更されたその5枚の“CG合成画像”（炎や影はドローイングツールで描かれた）は、19秒のコマが2つある代わりに20秒のコマは抜かれており、激突した瞬間をとらえた肝腎のコマはおろか、どのコマからも全長155フィート（47メートル）はある巨体の機影を見出すことはできない。そればかりか、航空機が激突したにしては不自然な点も見受ける。そもそもジェット燃料はその成分が灯油系のケロシンで引火性は低く、爆発燃焼するガソリンとは特性が異なる。つまり炎上することはあっても、黒煙を立ち上げ激しく爆発するということはない。おまけに燃料タンクは主翼部分に積まれており、主翼の損壊が痕跡として見当たらない以上、爆発の要因がケロシンでないことは歴然としている。ペンタゴンはこの連続写真の出所について、「ペンタゴンが公式に発表したものではない」「それが監視カメラからのものなのか確認することはできなかった」 *11 とはぐらかしているが、イカサマ（Fake）だということをきちんと心得ているのだろう（Washington Post, "New Photos Show Attack on Pentagon"/9-11 Research, "Pentagon Attack Frame-Up"/Silent But Deadly, "Flight 77 - Pentagon Event - 3d Test"）。
*11 2006年5月16日ペンタゴンは、駐車場の監視カメラ2台による「ビデオ映像」を正式に公開した。しかし先の「連続写真」と同じく、ボーイングの機影を判別することはできなかった（Judicial Watch, "Defense Department Releases Two Videos of Flight 77 Crashing Into Pentagon")。
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また何とも手回しが良すぎることに、ペンタゴン近くのガソリンスタンドに設置されていたCCTVカメラは衝突後「数分以内に」ＦＢＩが訪れ押収していき（給油所所長ホセ・ヴェラスケスの証言）、同じくシェラトン・ナショナルホテルのCCTVカメラもＦＢＩが捜査の名目で押収、ともに非公開のままである。押収したテープの情報公開についてＦＢＩは、「法の執行手続の妨げになると合理的に予測されうる場合」や「個人のプライバシーに対して不当な侵害となることが合理的に予測されうる場合」に該当するとの合衆国法典第5巻第5章552条の例外条項を楯に情報開示を拒んでおり、シェラトン・ナショナルホテルのテープに関しては「記録がない」と回答している。ペンタゴンとその周辺に配置された監視カメラは全部で85台あるが、そのうち激突した現場を捉えていたものは13台。残る11台のテープについてＦＢＩは未だ公表を差し控えている（Flight 77.info/Pentagon Research, "Video Evidence"）。
Flight77 Passengers
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完全な航空管制記録、搭乗客を特定する空港の監視モニターおよび搭乗者リストなどオリジナル・データの情報公開が何ら行われていない現状で、CNNが報じた「犠牲者名簿」は、不自然なほど政府や軍の関係者が異様に目立ち、乗客率も18％～44％（4機の総定員数762人に対して総乗客数は232人で平均空席率70％）と低く、行方不明者や死亡者の事前リストアップ、捏造工作を疑ってしかるべき用意周到な人選を伺わせるものであった（9-11 Review, "Passenger List"）。たとえばペンタゴンに激突したとされる77便を操縦していたチャールズ・F・バーリンゲーム機長は元米海軍F-4戦闘機パイロットで、偶然にもペンタゴンの激突したそのエリアで海軍予備役将校として対テロ戦略に従事、民間旅客機がペンタゴンに激突したケースの緊急対応プラン策定にも携わっていた（Newsday, "Charles 'Chick' Burlingame III"/GoOff.com, "Feature: The U.S. Government, Not the Hijackers, 'Chose' the Date of the 9-11 Attacks"）。また同機の不自然な乗客の1人に、元米海軍少将のF-8戦闘機パイロットで元アメリカン航空機長でもあったウィルソン・F・フラッグが乗り合わせ、彼もペンタゴンで海軍作戦副部長として勤務していた。そしてもう1人の不自然な乗客バーナード・ブラウン・ジュニアは搭乗する前に父親から「死を怖がらなくていいんだよ、いつかみんな死ぬんだから」と死へのアドバイスを受けていた。その父親というのが海軍曹長で、やはり彼もペンタゴンの激突したそのエリアに勤務しており、その日はゴルフでたまたま非番だったという（MSNBC News, "Terror's youngest victims"）。つまり77便には、「ハイジャック犯」を除く乗客59人のうち、政府および防衛関係者21人、軍歴のある者10人、海軍出身者7人、と半数以上を占める38人もの政府・軍関係者が乗り合わせていたわけである（Killtown, "Did Flight 77 really crash into the Pentagon? - Unusual passengers..."）。
Flight 11
Of the 92 people who are listed as dying on this flight, only 20 are
listed in the SSDI (22%)
Of these 20 people, only three are on the 9-11 Compensation Fund list
Flight 77
Of the 64 people who are listed as dying on this flight, only 14 are
listed in the SSDI (22%)
Of these 64 people, only five on the 9-11 Compensation Fund list
Flight 93
Of the 45 people who are listed as dying on this flight, only 6 are
listed in the SSDI (13%)
Of these 45 people, none are on the 9-11 Compensation Fund list
Flight 175
Of the 65 people who are listed as dying on this flight, only 18 are
listed in the SSDI (28%)
Of these 65 people, only three are on the 9-11 Compensation Fund list
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この「犠牲者名簿」の信憑性のなさは、社会保障死亡者索引（SSDI）からも伺える。米独立系メディアWing TVスタッフのヴィンセント・サンマルティノが行った調査によると、死亡したとされる全機266名のうち、実際にSSDIデータベースに名前の登録があったのは58人だけで、しかも「9-11犠牲者遺族補償基金」に申請している遺族はわずか11人だけだったという。「9-11犠牲者遺族補償基金・最終報告書」によれば、補償基金を受け取った割合は98％で、平均して約180万ドル支払われたという。だがサンマルティノは、この報告書には実際に基金を受け取った人々の完全なリストが省かれているとし、興味深い米政府のデータを併せて紹介している（Wing TV, "The 9-11 Passenger List Oddity"）。
Out of a total of 92 people on Flight 11, only 65 accepted the 9-11 fund (71%)
Out of a total of 64 people on Flight 77, only 33 accepted the 9-11 fund (52%)
Out of a total of 45 people on Flight 93, only 25 accepted the 9-11 fund (56%)
Out of a total of 65 people on Flight 175, only 46 accepted the 9-11 fund (71%)
9/11トリック－「テロ」は起きなかった（Part 1/5）
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12199581940.html
9/11トリック－「テロ」は起きなかった（Part 2/5）
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12199584201.html
9/11トリック－「テロ」は起きなかった（Part 3/5）
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12199585323.html
9/11トリック－「テロ」は起きなかった（Part 5/5）
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12199586240.html