911のトリック－WTCビルの「制御解体」は「ほぼ計画どおり」であった。
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-11532390191.html
上の記事を、書くきっかけになったもので、情報共有、リンク切れ対策を目的に載せます。
記事は、文字数制限の関係から5分割です。
江原元氏の「９.１１トリック「テロ」は起きなかった」
笠井一朗改変20100901江原元「９.１１トリック「テロ」は起きなかった」 テキスト版
http://gomisoji.web.fc2.com/index20.html
パート1：
9/11トリック－「テロ」は起きなかった
マック・レイカー
p-1
「われわれはテロについて真実を語らなくてはならない。9/11攻撃に関するとんでもない謀略説を断じて容認してはならない。それはテロリストたちから非難の矛先をそらし、その犯罪から遠ざけようとする、悪質きわまりない嘘なのだ」("We must speak the truth about terror. Let us never tolerate outrageous conspiracy theories concerning the attacks of September the 11th; malicious lies that attempt to shift the blame away from the terrorists, themselves, away from the guilty." by George W. Bush- RealPlayer Movie)
─ジョージ・W・ブッシュ（2001年11月10日、国連総会での大統領演説より）
QuickTime Movie (Deconcept, 1.1MB)
ｐ-2
2001年9月11日にニューヨークとワシントンで相次いで起きた「米中枢同時テロ」なるものは、言われているような「自爆テロ」などではなかった。実体はアメリカとイスラエルによって緻密に遂行された自作自演のテロ擬装工作であり、両国の諜報機関CIAとモサドの常套戦術「偽旗作戦」（False Flag Operation *1）にほかならない。テロリズムとは本来「国家権力による恐怖政治」を意味するものであるから言葉の定義に則せばテロは現実に起きたわけだが、アメリカ国務省が定義するところの「テロ」（Patterns of Global Terrorism）は起きなかった。いわゆる「テロ首謀者」のアル・カイダとオサマ・ビン・ラディンとは、「テロ」を口実にして侵略を正当化するための“敵役”を演じる工作員（Asset）にすぎず、オサマはCIAから「ティム・オスマン」というコードネームで呼ばれていた（OrlinGrabbe.com, "When Osama Bin Ladin Was Tim Osman"- Document）。彼の母親はシリア系ユダヤ人で、彼女の身内はイスラエルに居住している。イスラエルのメディアはオサマがユダヤ人であることを知りつつも、公表せずにわざと伏せている（イスラエル人ジャーナリストの報告による）。またサウジアラビア国防大臣スルタン・ビン・アブドルアジズ王子はサウジ首脳会談の席上で、オサマは「ユダヤによって送り込まれた」と発言（WorldNetDaily, "Saudi official: Bin Laden sent by Jews"）、パキスタン・デイリー紙（2008年6月3日）は「アル・カイダはユダヤ組織、オサマ・ビン・ラディンはユダヤ人」と報じた（Pakistan Daily, "Osama Bin Laden Al Qaeda Jewish"）。
*1 偽旗作戦とは、偽の旗を掲げて敵からの攻撃であるかのように見せかけたヤラセのこと。
Zbigniew Brzezinski and Osama bin Laden (CIA Asset "Tim Osman")
Source: Sygma/Corbis Agency, Paris
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もともとブッシュ一族とビン・ラディン一族とは25年にもわたる腐れ縁の仲で、言わば石油＆軍事ビジネスにおける盟友、パートナーであった。1977年6月、現大統領ジョージ・W・ブッシュが石油掘削会社アルブスト・エネルギーを設立した時の共同出資者がジェームス・R・バスという人物で、彼は1978年オサマの長兄サレム・M・ビン・ラディンと米国での代理人契約を結び、アルブスト社に5万ドルを出資していた。これが縁でビン・ラディン一族はブッシュのお膝元テキサス州へ足しげく訪問するようになる。だがサレムは1988年、パパ・ブッシュことジョージ・H・W・ブッシュが大統領に当選した年に、テキサス州サン・アントニオ近くで軽飛行機“事故”により不慮の死を遂げる （Texas Observer, "The Bush-bin Laden Connection"/Allnews.Ru, "Lenta.Ru Investigates Bush's Family Relations With Osama Bin Laden"/"Trust Agreement, Harris County, Texas, signed by Salem M. Binladen, July 8,1976"- Document）。
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ビン・ラディンとのビジネス・パートナーはブッシュだけにとどまらない。「石油王」として知られるスタンダード石油創設者の曾孫でネルソン・A・ロックフェラー副大統領の叔父ことジョン・D・ロックフェラー四世の妻シャロン・パーシー・ロックフェラーの一族もパートナーである。ビン・ラディンのいわゆる「隠し口座」はシカゴのハリス銀行にあるとされ、シャロン・パーシー・ロックフェラー一族との共同口座になっているという（Sherman Skolnick's Report, "America's Reichstag Fire"）。
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またビン・ラディン一族は、サン・フランシスコに拠点を置く世界最大手の総合建設会社べクテル・グループの子会社フレモント社（旧ベクテル・インベストメンツ）へも1000万ドルの投資を行っていた。べクテルおよびフレモント会長兼CEO（最高経営責任者）のライリー・P・ベクテルはブッシュ大統領の「輸出諮問委員会」メンバーであり、ドナルド・H・ラムズフェルド国防長官の「国防政策諮問委員会」メンバーであるべクテル上級副社長ジャック・シーハンともどもブッシュ共和党政権に深く癒着し、全世界のエネルギー開発を一手に握っている。1983年から84年にかけてラムズフェルドが中東和平特使としてイラクを表敬訪問し、べクテルの石油パイプライン・プロジェクトをフセイン大統領に持ちかけた話はあまりにも有名である （New York Times, "And the Winner Is Bechtel"/New Yorker, "Dept. of Connections; The Contractors"/CNN,"The Bechtel-bin Laden connection"/Public Citizen, "Bechtel: Profiting from Destruction"- PDF Document）。
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さらにビン・ラディン一族は、「カーライル・パートナーズII」というファンドにも初期投資で200万ドルを融資していた。このファンドを運営する米投資顧問会社カーライル・グループは軍需産業と密接に関わり、会長には元CIA副長官および元米国防長官のフランク・C・カールッチ、上級顧問には元CIA長官および元大統領パパ・ブッシュと元米国務長官ジェイムズ・A・ベイカーが就任し、かつては現大統領ブッシュもカーライル社の理事だった。ワシントン・ポスト（2003年3月16日）の記事によれば、9/11事件前日から当日にかけての2日間、カーライル社は首都ワシントンDCのリッツ・カールトン・ホテルで年次投資家会議を主催しており、その会議にはオサマの異母兄シャフィグ・ビン・ラディンが出席、10日の会議にはシャフィグと並んでパパ・ブッシュも同席していたという （Washington Post, "Connections and Then Some: David Rubenstein Has Made Millions Pairing the Powerful With the Rich"）。
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そのパパ・ブッシュは同10日夕、何の打ち合わせか、ホワイトハウスの大統領執務室でリチャード・B・チェイニー副大統領とも会っていた。この2人こそ「湾岸戦争」を仕掛けた時の大統領と国防長官という間柄であったが、その戦争でリーダーシップを発揮し勝利へと導いた貢献と功績によりチェイニーは1991年7月3日、大統領自由勲章を授与されている。その後チェイニーは1995年から副大統領に就任する直前の2000年までテキサス州に本社がある石油関連企業ハリバートン社（カーライル社の主要投資先）の会長兼CEOを務め、副大統領になってからもハリバートン社から報酬を受け取るなど癒着をものともせず、イランやイラクとのオイル・ビジネスに精通したキーパーソンである （Reuters, "Cheney Took in $178,437 from Halliburton in 2003"/CBS News, "Doing Business With The Enemy"）。
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そして9/11事件直後の数日間、航空機の飛行が全面禁止されていた中で、米国内にいたサウド王家関係者とビン・ラディン近親者24人がアメリカ政府の「特別待遇」によりFBIの空港エスコートを受けてサウジアラビア国籍の特別チャーター機でひそかに出国していた事実は、その癒着ぶりをより際立たせるものとなった（国外退去許可を与えていたのはチェイニー副大統領）（New York Times, "Fearing Harm, bin Laden Kin Fled From U.S."/New York Times, "New Details on F.B.I. Aid for Saudis After 9/11"/House of Bush, House of Saud, "The Bush-Saudi Files"）。
Enlargement & Source: Prison Planet.com
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一方、オサマ・ビン・ラディンはと言えば、9月11日の前夜、パキスタンのラワルピンディにある軍病院で腎臓透析治療を受けていたことがパキスタン情報筋によって明かされた（CBS News, "Hospital Worker: I Saw Osama"）。正規の病院職員は外へ追いやられ、軍の特別チームがそれにとって代わったと話す医療ワーカーや、オサマの姿を目撃したという病院スタッフの有力な情報は、AP通信（2000年3月24日）が伝えた西側諜報機関職員による「ビン・ラディンは腎疾患と肝疾患で重病にある」との報告や、オサマが事件2カ月前の7月4日から14日にかけてパキスタン経由でアラブ首長国連邦（UAE）のドバイにあるアメリカン病院へ腎臓病治療のために入院し、そこへビン・ラディン一族、サウジ諜報機関の最高責任者トゥルキ・アル・ファイサル王子（翌8月31日に解任された）、さらにはCIAのドバイ支局長ラリー・ミッチェル（翌15日CIA本部へ呼び戻された）までもが面会に訪れていたというフランス・フィガロ紙（2001年10月31日）の報じたスクープとも符合する（Associated Press, "Bin Laden Reportedly Ailing"/Guardian, "CIA agent alleged to have met Bin Laden in July'）。この時すでにオサマは重度の腎不全にあったが、同年12月ひっそりと息を引き取った。米国防総省ペンタゴンによれば、アフガニスタンのトラボラにいるオサマの声を諜報員が定期的に無線でモニターしていたが、12月14日を最後に音沙汰がなくなったという。またエジプトのアル・ワフド紙（2001年12月26日）が「ビン・ラディンはトラボラで10日前に埋葬された」と葬儀の模様を伝えたのをはじめ、FBIテロ対策本部長デイル・ワトソンとパキスタンのムシャラフ大統領も彼の死を追認、オサマの遺言（12月14日付）がアラブのニュース雑誌アル・マジャラによって公表されるに至った（Welfare State, "Why won't U.S. report the proof that bin Laden is dead"/FOX News, "Report: Bin Laden Already Dead"/Telegraph, "US casts doubt on bin Laden's latest message"/CBS News, "FBI Official Thinks Bin Laden Is Dead"/CNN, "Musharraf: bin Laden likely dead"/World Tribune, Israeli intelligence: Bin Laden is dead, heir has been chosen"/CNN, "Magazine runs what it calls bin Laden's will"/OpEd News, "Is Osama bin Laden Dead? Part 1: December is for Dying"）。
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1999年10月、実に興味深い本『幸運なる二世ジョージ・ブッシュの真実』（Soft Skull Press, "Fortunate Son: George W. Bush and the Making of an American President" by James H. Hatfield）が大手出版社のセント・マーティンズ社から発売され、ニューヨーク・タイムズのベストセラーリストにたちまちランクインした。ところが、「1988年に殺人教唆の共謀を働き（未遂）、刑期5年の有罪判決を受けた」という著者の犯罪歴なるものが持ち上がり、わずか1週間たらずで出版を差し止められ、2万部はお蔵入りのまま、7万部が書店から回収され、すべて焼却されるに至った。本の著者ジェームズ・H・ハットフィールド（＝写真）は自ら犯した過ちを認めつつも、本を弁護することだけはしっかり忘れなかった、「私が書いた真実は、私の過去より重みがある」。その後この“発禁本”は、弱小のソフトスカル・プレス社から新版として2000年1月復刊。騒動の顛末はドキュメンタリー映画（Horns and Halos, 邦題は『解禁！ジョージ・ブッシュ伝 噂の真相』）にもなり、ブッシュ陣営の圧力にひるまず健闘する著者の姿をそこに見ることができる。
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ところでこの本は、ブッシュ大統領の生い立ちから大統領選出馬表明までを追った伝記本であるが、その内容はスキャンダラスにまみれ、たとえば1972年州兵時代にコカイン所持の罪で逮捕されたブッシュが父親のコネで罪状却下され逮捕歴がもみ消された一件をはじめ、祖父プレスコット・S・ブッシュがナチスのスポンサーとして資金援助していたことや、クー・クラックス・クラン（KKK）、統一協会（ムーニーズ）、ビン・ラディン一族とのつながりなど、ブッシュ家の暗部を白日の下にさらすものであった。さらに圧巻は、これまでソースの秘匿を厳守していた情報提供者の名前が、2001年6月発売の第二版から実名で書かれたことだ。誰あろうそれは、「ブッシュを大統領にした参謀」カール・C・ローヴ大統領上級顧問と、ブッシュの友人クレイ・ジョンソンで、この2人がブッシュのコカイン所持・逮捕歴を証言していたのである （Salon News, "Book: Bush was arrested for cocaine in 1972"/Democracy Now!, "Full Interview with Bush Biographer J.H. Hatfield Who Died"/"G. W. Bush's Military Record"- Document）。
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2001年1月20日、ブッシュが大統領の座を「クーデター」（チェイニーはエドワード・N・ルットワークの著書『クーデター』を手本にした。ブッシュの実弟、フロリダ州知事ジョン・E・ブッシュも不正投票に関与）によって手中に収めると、その半年後の7月18日（第二版が出た1か月後）、ハットフィールドは、アーカンソー州スプリングデールにあるモーテルの一室で死体となって発見される。享年43。「遺書」が残されていたことから警察は「処方薬の過剰服用による自殺」と発表。検死は行われず、3日後に埋葬された。生前、彼は1931ページにもおよぶＦＢＩのファイルを保有していたが、2002年3月12日ＦＢＩはわずか234ページ（12％）を公表しただけで、全面的な開示を拒絶している（SanderHicks.com, "Jim Hatfield Info"）。彼が亡くなる間際に書き上げた遺稿のタイトルは「なぜオサマ・ビン・ラディンはかつてのビジネス・パートナーだったブッシュを殺したいと思ったのか？」というものであったが、この一文で特筆すべきは、ブッシュへの攻撃として「プラスチック爆弾を搭載した航空機の遠隔誘導による空爆」を事件2カ月前に紹介していたことである（Online Journal, "Why would Osama bin Laden want to kill Dubya, his former business partner?" *2）。
*2 Dubyaとは、George W. Bushのニックネームで、ブッシュがWを「ドゥブヤ」とテキサスなまりで発音することに由来する。
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何も不審な死を遂げたのは彼だけでなかった（Global Complexity, "Death by Association"/The Bush Body Count）。パパ・ブッシュ暗躍のBCCIスキャンダルを暴いた本『タコ』（The Octopus）の執筆中にあったジャーナリストのダニー・カサラロは1991年8月10日、ウエストヴァージニア州マーティンズバーグにあるシェラトンホテルの浴室で手首を切り死んでいるところを発見され（彼が調査した証拠資料は紛失していた）、ブッシュ家の犯罪コネクションを綿密に描いたドローイング作品『グローバル・ネットワークス』で知られるアーティストのマーク・ロンバルディは2000年3月22日、ニューヨークのウイリアムズバーグにある自宅アトリエで首吊り死体として発見され、『ラスベガスをやっつけろ』（Random House, "Fear and Loathing in Las Vegas" by Hunter S. Thompson）で知られるジャーナリストのハンター・S・トンプソンは、9/11事件が内部犯行であることに気付き、WTCビルの倒壊が爆発物によって引き起こされたという確たる証拠を公表しようとしていた矢先の2005年2月20日、コロラド州アスペンの自宅で銃口を口にくわえ死んでいるところを発見された（彼は生前、「彼らは自殺のように見せかけるつもりでいる」と打ち明けていた）（Libertythink, "Hunter S. Thompson thought 9/11 an inside job"/Globe and Mail, "Alexander Pope in a prose convertible"）。
しかし警察発表は、いずれのケースも自殺によるものと断定し片付けた。
(from left to right) Mossad "sayan" Ronald Lauder, David Rockefeller,
Gov. George Pataki, Mayor Michael Bloomberg. | Source: New York State
The Bilderberg Group Network
Enlargement (2MB) | Source: Institute for Power Structure Research
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本当の首謀者、真の黒幕とは、欧米のエスタブリッシュメント、超エリートら（Global Elites）による策謀である。端的に言えばそれは、1991年6月ドイツのバーデン・バーデンで開催された「ビルダーバーグ会議」（Bilderberg Conference）におけるロックフェラー財閥総帥デイヴィッド・ロックフェラーの発言に集約される。彼はその席上でこう表明した、「ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、タイム誌、その他の大手出版社には感謝している。重役の方々はわれわれの会議に参加してくれ、約40年間にわたり裁量規制を約束してくれたことに敬意を表したい。その当時もし衆目に晒されていたなら、われわれは世界計画を展開することなど不可能であったろう。だが、今や世界はより高度化し、世界政府へ向けて進展させる態勢が整った。知的エリートと世界銀行家たちによる超国家的な支配権は、過去数世紀にわたって実施されてきた国家の独立主権よりも確実に望ましい」（"We are grateful to The Washington Post, The New York Times, Time magazine, and other great publications whose directors have attended our meetings and respected their promise of discretion for almost forty years. It would have been impossible for us to develop our plan for the world if we had been subjected to the lights of publicity during those years. But, the world is now more sophisticated and prepared to march towards a world government. The supranational sovereignty of an intellectual elite and world bankers is surely preferable to the national auto-determination practiced in past centuries." by David Rockefeller）。
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このロックフェラーの言を待つまでもなく、ビルダーバーグの創設自体、2012年までに「世界政府」を実現させることを最終目標としている。周知のようにニューヨーク国連本部の敷地を寄贈したのはジョン・D・ロックフェラー二世であるが、その国連が「世界政府」を念頭においたものであることはアメリカ・ユダヤ人委員会の機関誌『コメンタリー』（1958年11月）において明確に述べられている、「国連とは、その法制上の飾りを剥ぎ取れば、実質的にはアメリカとソ連が一体となって活動する世界政府である」（American Jewish Committee's Official Magazine 'Commentary', "The International government of the United Nations, stripped of it's legal trimming, then, is really the International Government of the United States and the Soviet Union acting in Unison."）。
p-16
テキサス州選出の共和党下院議員ロン・ポールは、対テロ戦争の狙いは石油利権だと下院議会で演説した数少ない勇敢なる人物であるが（Congressman Ron Paul, House of Representatives, November 29, 2001: "Keep Your Eye on the Target"）、これまで表立っては語られて来なかった「世界政府」創造という国際的な共同謀議が存在するかという問いに対して彼は、「独裁権力」（Dictatorship）は確かに存在すると言明した（Propaganda Matrix, "Congressman Ron Paul Admits Conspiracy to Create World Government" RealPlayer Movie）。
U.S. Dept. of Defense; DARPA's Information Awareness Office
Source: Memory Hole, "IAO Website Deletes Its Logo."
p-17
今回の策謀は世界制覇へ向けての契機であり、すでに10年以上も前から立案・計画されていたものだ。プロジェクトを成功させるために予備実験が繰り返しテストされ、1999年にはユーゴスラヴィアでこの雛形となる同様のビル破壊まで行われた。そして2001年5月、スウェーデンのゴッテンブルグで開かれた「ビルダーバーグ会議」で最終合意が取り交わされ、スパコンによる周到なシミュレーションを経て決行されたというわけである。それが成功した暁は、演出された世界的な危機のもとで戒厳令発動と軍政移管を契機にアメリカの国家主権を終焉させ、「北米連合」（NAU）を発足。ついで各国を「世界連合」（Global Union）へと統合し、食糧資源とエネルギー資源を制して地政学的覇権を成し遂げる。“ロックフェラー家の代理人”たるヘンリー・A・キッシンジャー元米国務長官はかつてこう述べたことがある、「食糧供給を支配する者が人々を支配し、エネルギーを支配する者が全大陸を支配し、通貨を支配する者が世界を支配できる」（"Who controls the food supply controls the people; who controls the energy can control whole continents; who controls money can control the world. " by Henry A. Kissinger）。その行き着く先とは、いみじくもジョージ・オーウェルが『1984』で予見してみせた、ごく一部の巨大な富と権力を持つ「偉大なる兄弟」（Big Brother）が寡頭的専制によって支配するプライバシーなき監視社会であり、ブッシュ政権の政策決定に重要な役割を果たしているアメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）の研究員マイケル・A・レディーンが唱えるところの、創造的破壊による「ユニバーサル・ファシズム」到来である。シオニストの中でもとりわけ急先鋒と目されるレディーンの「ファシズム革命」が、米政権中枢にいるチェイニーやローヴらに信奉され受け継がれていることを見落としてはならない。
p-18
9/11事件を契機にまず当面の目的としては、第一に石油・天然ガス、武器、麻薬などの権益を狙ったエネルギー資源の独占と軍産複合体の復活がある。とくにアフガニスタン攻略は、『USニューズ&ワールド・レポート』が4兆ドルと見積もった広大なカスピ海海域に眠る約500年分もの価値ある手付かずの天然ガス・石油資源を、アフガニスタンからパキスタンを経由してインド洋まで運ぶパイプライン計画のため、といっても過言ではない。まだチェイニーがハリバートン社の会長兼CEOだった1998年当時、彼はカスピ海海域のエネルギー資源についてこんなスピーチを行っている、「カスピ海ほど突然浮上して戦略的に重要になった領域は、いまだかつてない」（Guardian. "America's pipe dream"）。そのため、アフガニスタン首相（その後アフガニスタン大統領に就任）に指名されたのが、カリフォルニアの石油企業ユノカルの元コンサルタント、ハミド・カルザイだった。「傀儡」としての彼の役割は、ユノカルの事業であるパイプライン計画を滞りなく円滑に進めることにあった。それと同時に、CIAの後ろ盾でソ連と一戦を交えたアフガン内戦にかかわる極秘作戦の「証拠」を消しておく必要もあった（Gglobal Research, "Unocal Advisor Named Representative to Afghanistan"）。また何よりアフガニスタンは世界最大のケシ栽培産地として知られるが、ニューヨーク・タイムズは、カルザイの実弟アフメド・ワリ・カルザイがアフガンの麻薬取引に関与し、過去8年間にわたってCIAから定期的に報酬を受けていたことをスクープで報じた（New York Times, "Reports Link Karzaiﾕs Brother to Afghanistan Heroin Trade"/New York Times, "Brother of Afghan Leader Is Said to Be on C.I.A. Payroll"）。
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Greater Israel Map | Source: Avrom, Livejournal
そして第二に、イスラエルの生存と勢力拡大に基づいた「大イスラエル」（Greater Israel）構想、すなわち宿願の「ユダヤ国家」樹立という目的がある。彼らシオニストの野望とは、旧約聖書の一節「あなたの子孫にこの土地を与える。エジプトの川から大河ユーフラテスに至るまで、カイン人、ケナズ人、カドモニ人、ヘト人、ペリジ人、レファイム人、アモリ人、カナン人、ギルガシ人、エブス人の土地を与える。」（創世記15:18-21 邦訳は日本聖書協会『聖書 新共同訳』による）という「神の契約」を成就させることにある。そのためアメリカとイスラエルは結託して、エジプト、レバノン、トルコ、シリア、ヨルダン、イラク、サウジアラビアにまたがる中東一帯の肥沃な土地を略奪・占領支配し、それに敵対する「ならず者国家」（Rogue States）はことごとく軍門にくだり異民族もろとも殺戮・迫害されることになるだろう。かつてナチス・ドイツは「生存圏」（Lebensraum）確保のために領土拡張を図ったが、イスラエルはそのやり口を見事に踏襲しているのである（George W. Bush - Terrorist in the White House, "The War For Israel"/Media Monitors Network, "Israel's Grand Design: Leaders Crave Area from Egypt to Iraq"/Institute for Advanced Strategic and Politcal Studies, "A Clean Break: A New Strategy for Securing the Realm"）。
p-20
Two Sides of the Same Coin | Source: RandomPottins
元来、シオニズムはナチズムと表裏一体の関係を形成し、本質的に「反ユダヤ」（Anti-Semite *3）であるがゆえに、正統派の立場に立つユダヤ教団体ネトゥレイ・カルタはシオニズムを異教とみなし、ユダヤ教の本質から逸脱したものとしてイスラエル建国には反対の姿勢を貫いている（Neturei Karta - Orthodox Jews United Against Zionism/jewsnotzionists.org, "Jews Not Zionists"）。
*3 Anti-Semiteは、今日的には「反ユダヤ」で用いられるが、語源的には「反セム族」でアラブ人も含まれる。
p-21
Operation Northwoods Document (13 of 15)
Source: National Security Archive- PDF Document
ナチス独裁の契機となったベルリンのライヒスターク（帝国議会議事堂）炎上事件とは、共産党の仕業に見せかけるためナチスが仕掛けた「自作自演の放火」であったが、今回もそれと同様の手口、イスラムの仕業に見せかけた「自作自演テロ」以外の何ものでもない。1962年3月、アメリカ統合参謀本部（議長はライマン・L・レムニッツァー）はキューバへの軍事侵攻を正当化する口実として自作自演テロ「ノースウッヅ作戦」（Operation Northwoods）を極秘に立案・計画したが、実行寸前まで行ったところでジョン・F・ケネディ大統領に却下され、あえなく頓挫。『米国によるキューバ軍事侵攻の正当化』（Justification for U.S. Military Intervention in Cuba）と題されたそのシナリオとは、キューバ軍の軍服を着て変装した特殊工作員たちにグアンタナモ米軍基地を攻撃させ、グアンタナモ湾やキューバ海域にあるアメリカ船舶を爆破。マイアミ地区、フロリダ各市、首都ワシントンなどアメリカ本土においてもキューバ難民への襲撃やキューバ難民を乗せた貨物船（嘘でも本当でもかまわない）を爆破して撃沈。入念に選んでおいた場所をプラスチック爆弾で爆破させ、「キューバ工作員」を逮捕し、前もって準備しておいたキューバ関与の立証となる偽造文書を発表してキューバ政府の無責任さを印象づける。こうした“挑発行為”に乗じる形で、「リメンバー・メイン（米西戦争）」のスローガンと「共産主義キューバ・テロ」のキャンペーンを掲げ、キューバ・カストロへの報復攻撃を仕掛けようと画策するものだった。
p-22
とりわけこの作戦で刮目に値するのは、無人の民間旅客機と替え玉のニセ旅客機とをあらかじめ用意しておき、フロリダ南部で待ち合わせて両機をすり替え、入念に選ばれた偽名の乗客たちを乗せたダミー機の方はフロリダのエグリン空軍基地へ、遠隔操縦された無人旅客機の方はキューバ領空まで飛ばして自爆させ、「キューバのミグ戦闘機によって撃墜された」との緊急事態発生（May Day）の無線交信を最後に消息を絶つというシナリオまで立てていたことである（ABC News, "U.S. Military Wanted to Provoke War With Cuba"/Emperor's Clothes, "U.S. Military Schemes: Ominously Like 9-11"）。
p-23
PNAC Members: (from top left) Vice President Cheney, Florida Gov. Jeb Bush,
Defense Secretary Rumsfeld, Deputy Defense Secretary Paul Wolfowitz,
Cheney Chief of Staff I. Lewis Libby, Undersecretary of State John Bolton,
Undersecretary of Defense Dov Zakheim, Author Eliot Cohen.
要するに今回の企ては、その未遂に終わったプランを再度焼き直したものであり、その口火を切って米軍協力のもと2001年5月に絶妙のタイミングで封切られたのが、ディズニーらしからぬ国策映画『パール・ハーバー』だった。「リメンバー・パールハーバー」は中東への侵攻を抵抗なく受け入れさせるためのマインド・コントロールとして、彼らの言葉を援用するなら「新たな真珠湾攻撃のような、破局的な変化を引き起こす事件」（"Further, the process of transformation, even if it brings revolutionary change, is likely to be a long one, absent some catastrophic and catalyzing event - like a new Pearl Harbor." by PNAC, Sept. 2000 *4）を画策するプロパガンダとして役目を果たしたのである。ブッシュも本望だったのか、事件当夜、彼は日記に「21世紀のパールハーバーが今日起こった」と書き留めて眠りについたという（Washington Post, "The Pearl Harbor of the 21st century took place today." by George W. Bush）。
*4 PNACが2000年9月に作成した文書『アメリカの防衛再建』（"Rebuilding America's Defenses"- PDF Document）の中の一節で、その青写真は1992年すでにチェイニーによって構想されていた。PNACは略称で、正式名称は"Project for the New American Century"（「新しいアメリカの世紀のためのプロジェクト」）と呼ばれるイスラエル・ロビーの政策シンクタンク。ブッシュ政権中枢にいるPNAC発起人には、チェイニー副大統領を筆頭に、リビー副大統領主席補佐官、ラムズフェルド国防長官、ウォルフォウィッツ国防副長官、ファイス国防次官、ロドマン国防次官補、アーミテージ国務副長官、ドブリアンスキー国務次官、ボルトン国務次官、パール国防政策諮問委員長、エイブラムス国家安全保障会議（NSC）中東担当上級部長らが顔をそろえ、ブッシュ大統領の実弟ジェブ・ブッシュ（フロリダ州知事）も加わっている。
p-24
ディズニーと言えば、20年来ディズニーCEOの座に居座り続けたマイケル・D・アイズナーは、イスラエル建国を支持する熱心なシオニストとして知られるユダヤ人である。そして顧問は元米国務長官のヘンリー・キッシンジャー（彼はまたユノカルの顧問でもあった）。そのディズニーは1999年10月、フロリダで開催された「ウォルト・ディズニー千年紀博覧会」で、エルサレムをイスラエルの首都として公に提示した。そのイベントのバックアップに、イスラエル外務省が180万ドルの寄付金を出している（BBC News, "Disney drops Jerusalem plan"）。よく知られたところでは、カンヌ国際映画祭で最高賞パルムドールを受賞したドキュメンタリー映画『華氏911』（Fahrenheit 911）の配給を阻止しようとしたのもディズニーであった。CNNとのインタヴューで、マイケル・ムーア監督はこう打ち明けている、「1年ぐらい前、映画を撮り始めた後になって、ディズニーのマイケル・アイズナー会長がうちのエージェントにこう言ってきたんだ。この映画を製作したミラマックスにはムカついている、ミラマックスを所有しているディズニーとしてはこの作品を配給するつもりなんかないんだと」（CNN, "Moore: Anti-Bush film will be seen"）。むろんアイズナー自身、ブッシュ批判の映画を認めるわけにはいかなかった、ブッシュの選挙キャンペーンへ個人献金を行っている私情ゆえに…（NEWSMEAT, "Michael Eisner's Federal Campaign Contribution Report"）。
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Gov. Nelson Rockefeller (left), with Mayor John Lindsay
世界貿易センター（WTC）ビルは1960年代初め、デイヴィッド・ロックフェラー（弟）が発起人となり、当時ニューヨーク州知事だったネルソン・ロックフェラー（兄）の強力なバックアップによって建設された。ゆえに一対のタワーは、彼ら兄弟の名を冠して「デイヴィッド＆ネルソン」と呼ばれる。「貿易による世界平和」を託し、日系人建築家ミノル・ヤマサキが尖頭アーチ型のイスラム様式を採り入れて設計した建造物であったが、それが標的として狙われた理由の1つは、老朽化に伴う維持費の高騰やテナント数の減少、それに建材に大量使用されている有害物質アスベスト（石綿）除去のコスト高対策といった同ビル自体が抱え込んでいる諸問題をあらかじめ見越した上での一石二鳥の解決プラン、言わば「都市再開発事業」そのものであった。そこに2機を続けざま時間差攻撃で突入させたのは、人の記憶に強く印象づけるためのすぐれて軍事的なターゲット・エスカレーションを企図したもの。それと併行して用意周到にスタンバイされたライブ中継、通信衛星を使った世界配信もまた、衝撃度の高い映像を見せつけ畏怖心を煽ろうとする（Shock & Awe）マスメディア操作による心理戦争の定石だったのである。
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さて当のデイヴィッド・ロックフェラーであるが、彼は2002年に出版した自叙伝『ロックフェラー回顧録』（Random House, "Memoirs" by David Rockefeller）のエピローグで、この惨劇の模様についてこう回想している、「WTCタワーから二本の煙が黒々とうねってもうもうと立ち昇り、ブルックリンを越えヴェラザノ・ナロウズを通り抜け海へと漂い出ていったのを、その朝ロックフェラー・センターGEビル56階にあるオフィスの窓から眺めていた」。
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それではなぜ、24時間臨戦態勢にあるはずの迎撃戦闘機がどの空軍基地からもいっこうに緊急出動しなかったのか？ 出遅れたのか？ 万一民間旅客機がハイジャックされたり、規定の飛行進路をそれて管制塔からの呼びかけに答えなかったりした場合、米連邦航空局（FAA）はただちに米軍と北米防空司令部（NORAD）に通報し、戦闘機を緊急発進（スクランブル）させる手続きをとる。にもかかわらず、スクランブル指令、緊急対応システムはその時だけ解除されていた。なぜかと言えば、9月11日当日の朝、事件前から事件が起きていた真っ最中にかけて、少なくとも5つの（実際には35もの）大規模な軍事模擬演習がタイミングを合わせ実施されていたからである。その中には、あたかも9/11事件を想定したかのような「米国家偵察局（NRO）本部ビルへの旅客機突入」も組まれていた。NROのスポークスマンの話では、事件発生後、必要最小限の要員だけを残し、局の本部で働く3000人のほとんどは帰宅を命じられたという。事件当日、軍事演習に参加していた者たちにとっては現実に起きていた「本番」も演習の一環でしかなく、この日の演習のために戦闘機がみな遠方へと出払ってしまい、緊急時には何ら用をなさなかった。それらの演習を計画立案し、ホワイトハウス地下の大統領緊急作戦センター（PEOC）で陣頭指揮を執っていたのは、事件4か月前の2001年5月8日、大統領令によって対抗演習および作戦訓練を統括指揮する最高責任者としての権限を与えられた副大統領のチェイニーであったが、1995年から2002年まで米陸軍に所属し中央軍（CENTCOM）でも活動したラウロ・シャヴェス元軍曹の証言によると、「チェイニーはNORADにスクランブル解除の命令を下していた」（Veterans for 911 Truth, "Cheney gave NORAD the order to stand down scrambling jets to intercept." by Sgt. Lauro Chavez）という。2001年6月1日、チェイニーがプロトコル変更の命令を下したことによりスクランブル指令にはラムズフェルド国防長官の承認が必要となり、当のラムズフェルドは攻撃完遂を無事に見届けるまで故意にやり過ごした。ゆえに、NORADの航空安全・防衛システムはその時だけ都合よく“機能麻痺”していたというわけである（CNN, "Cheney recalls taking charge from bunker"/Boston Globe, "Agency planned exercise on Sept. 11 built around a plane crashing into a building"）。
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事件後、ホワイトハウスの首脳たちは「旅客機が兵器として使われるなんて思いもよらなかった」とまるで寝耳に水であったかのようにとぼけてみせたが、その裏では旅客機を兵器として用い標的となるビルに激突させる模擬演習を計画、遂行しようとしていたのである。しかもNORADはすでに2年前の1999年、ハイジャックされた旅客機が標的となるWTCビルとペンタゴンに突入し兵器として使われるというシミュレーション訓練に取り組んでおり（USA Today, "NORAD had drills of jets as weapons"/USA Today, "NORAD had drills eerily like Sept. 11 Pentagon, Trade Center among imagined targets"）、ついで事件3か月前の2001年6月にも、政府内のならず者もしくは何者かが巡航ミサイルと無人標的機をハイジャックしてテロ攻撃を仕掛けるというシナリオで「アマルガム・ヴァーゴ 01」（Amalgam Virgo 01）と呼ばれる“9/11予行演習”を敢行していた。そしてその演習マニュアルの表紙を飾ったのが、オサマ・ビン・ラディンであった（U.S. Department of Defense, "NORAD-Sponsored Exercise Prepares For Worst-Case Scenarios"）。
Amalgam Virgo 01 | Source: NORAD- PDF Document
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さらにペンタゴンも2000年10月と2001年5月、民間旅客機ボーイング757型機のペンタゴン激突と大量死傷者救助という緊急事態をシナリオとして想定した「マスカル」（Mascal）と呼ばれる机上シミュレーションを行い（U.S. Army Military District of Washington, "Contingency planning Pentagon MASCAL exercise simulates scenarios in preparing for emergencies"/Let's Roll Forums, "Pentagon Casualty Exercises Planned for the 9-11 Hit?"）、またユナイテッド航空93便が墜落したとされる現場の隣郡ウェストモアランドでも2001年6月16日、ショッピングモールが爆破されたという想定のもとに「モール攻撃2001」（Mall Strike 2001）と呼ばれる対テロ攻撃の模擬演習が展開された。ちなみにこの演習の緊急チームは、「93便」の現場へもすばやく配備されていた（Cooperative Research, "Profile: Mall Strike 2001"）。
Pentagon Mass Casualty Exercise [MASCAL]
Source: Military District of Washington
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むろんブッシュ大統領は、すべてを掌握していたわけではないにしろ先刻承知していた。それをもっともよく象徴しているシーンが、WTCビルに2機突入する間、彼のとっていた挙動である。自身の所在とステートメントを報道させるため、あらかじめ好都合なロケーションとして選んでおいたのがフロリダ州サラソタのエマ・E・ブッカー小学校で、リーディングの授業に参加するため小学校を訪れた彼は、まだ教室に入る前、外で待機していた時に航空機がWTCビルに激突するところをテレビで見たと、事件直後ではなく、事件から数か月も経ってからフロリダ州オーランドで開かれたタウン・ミーティング（2001年12月4日）で発言している。まだテレビで中継されてもいなかった1機目の突入シーンを、である（Presidential Speech, "I was sitting outside the classroom waiting to go in, and I saw an airplane hit the tower -- the TV was obviously on." by George W. Bush- MP3 Audio | RealPlayer Movie/Guardian, "Bush reveals first thought: There's one terrible pilot"）。よほど強調しておきたかったのか、2002年1月5日カリフォルニア州オンタリオのタウン・ミーティングでも、彼は再度同じ発言を繰り返している（Presidential Speech, "well, first of all, when we walked into the classroom, I had seen this plane fly into the first building. There was a TV set on."- MP3 Audio）。
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ブッカー小学校のグウェン・T・リゲル校長は後日インタヴューの中でこの件に触れ、「絶対にありえません。だって廊下や教室付近のどこにもテレビなんてなかったんですから」と答え、教室で教えていたサンドラ・K・ダニエルズ教師も当時を振り返り、シークレット・サービスが教室に駆け込んできて授業を中断させると「テレビはどこにあるのか？」質問を受けたと述懐している（What Really Happened, "Propaganda Matrix: Message 8180 of 8182"/New York Post, "Tragic Lesson"）。またMSNBCの記事によると、リゲル校長は授業開始前に控室で大統領と話す機会があり、彼から初めてこう聞かされたという、「飛行機が世界貿易センターにぶつかったよ、民間旅客機が」（MSNBC, "a plane had hit the World Trade Center and that it was a commercial plane." by George W. Bush）。
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実はブッシュの一見錯綜したように見える発言の真意とは、彼が1機目の突入をいつの時点で知ることになったかを「消す」ためのミスディレクション（Misdirection *5）にほかならなかった。彼が実際に事件を知ったのは、小学校へ到着してからではない。ABCニュースの特別リポートによれば、ホテルを出て小学校へ向かおうとするブッシュに対して、随行していたリポーターのジョン・コクランが「ニューヨークで何が起きているかご存知ですか？」と問いかけると、すでに彼は知っていて「それについては後で何か話すつもりだ」と答えたという（Bill St. Clair's Home Page, "ABC News Special Report: 'Planes crash into World Trade Center' "）。
*5 ミスディレクションとは、マジックの技法にある心理的な常套テクニックの一種。マジシャンが知られたくないある秘密の動作を行う時、誤った指図で観客の注意や視線を他へそらし、都合のいい方向へ巧みに誘導すること。
Source: AFP
Source: AP
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にもかかわらずブッシュは意に介すことなく、さも何事もなかったかのように予定どおり小学校を訪問し、教室に入って授業に参加する。午前9時05分、授業中しばらくして大統領主席補佐官アンドリュー・H・カード・ジュニアがブッシュのそばに歩み寄り、「2機目の飛行機がタワーに衝突しました。アメリカは攻撃を受けています」（"A second plane has hit the tower, America is under attack." by Andrew H. Card, Jr.）とわずか「3秒間だけ」耳打ちする。さてブッシュのリアクションはどうであったか？ 報告に一言も問い返すことなく、顔色1つ変えず、生気のない表情で目を泳がせ、なおも10分近く授業に没頭していたのである。ようやく彼が正式なステートメントを発表したのは午前9時30分、カードの報告を受けてから25分も経ってのことだった（児童の安全確保を怠り、子どもたちをバックに勢ぞろいさせて見せたのも予定された演出）。国家の大事より授業の方がよほど大事だったのか、緊急非常事態にも動じないブッシュの態度はもう立派というほかはない。だがそれはとりもなおさず、シークレット・サービスもまた事前に「テロ攻撃」を知りながら要人警護をわざと怠って見過ごしていたということを意味する。副大統領のチェイニーが素早く安全なバンカー（PEOC）へ緊急避難したのとは正反対にブッシュ大統領は捨て置かれたわけだが、裏返せばシークレット・サービスは、ブッシュが「標的外」だったことをとうに承知していたとも見てとれる（Killtown, "Was Bush complicit with the 9-11 attacks?"/Emma E. Booker School September 11th Video）。
前述したオンタリオのタウン・ミーティングで、事件についてコメントを求められたブッシュはこんな感想を返している、「とにかく、興味深い日だったよ」（Presidential Speech, "Anyway, it was an interesting day." by George W. Bush）。
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NASA & FAA Controlled Impact Demonstration (CID), 1984 | Source: NASA
今回の軍事テロ作戦で利用された航空機は、いずれも「自爆テロ」によってではなく、外部からの遠隔操作でリモート・コントロールされていた、というのが事の真相である。英国航空の元社長ロバート・エイリングはロンドン『エコノミスト』誌（2001年9月20日）のインタヴューで、「ハイジャックが起きた時に航空機を地上または空中から乗っ取って自動操縦することは可能」（Economist, "Aircraft could be commandeered from the ground or air and controlled remotely in the event of a hijack." by Robert Ayling）と答えている。またニューヨーク・タイムズ（2001年9月28日）によると、ブッシュ大統領も事件後しばらくして、「たぶん遠い将来、航空管制官のリモート・コントロールによって遭難機を着陸させるための新技術が可能になるだろう」と発言（New York Times, "Bush to Increase Federal Role in Security at Airports"）。もっとも「遠い将来」とわざと煙に巻き欺いているが、この遠隔自動操縦システムはとうに実用化の域に達している。NASAとFAAは共同プロジェクトで1984年12月、ボーイング720型機を使った遠隔自動操縦による衝突実験をカリフォルニア州エドワード空軍基地内のNASAドライデン飛行研究センターで行ったほか（NASA, "Controlled Impact Demonstration
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そもそも遠隔自動操縦による“テスト飛行”が行われたのは1999年10月31日、アメリカのマサチューセッツ州沖の大西洋に急降下して墜落、乗員・乗客217名全員が死亡したエジプト航空990便（ボーイング767型機）の「事故」がそれであった。表向きは副操縦士が自殺を図って故意に墜落させたことになっているが、真相はそうではない。回収されたコックピット・ヴォイス・レコーダー（CVR）には、パイロットらのアラビア語の会話に交じって、機内の誰ともちがう聞き覚えのない英語で「コントロールせよ」（Control it）／「油圧系」（Hydraulic）という音声記録が残されていた（National Transportation Safety Board, "EgyptAir 990: Cockpit Voice Recorder Transcript"）。これは、外部からのアクセスによってFCSが「電子的にハイジャック」され、油圧系統を制御できる遠隔操縦に切り替えられたことを示唆している。その英語の音声があった直後に、機体はコントロール不能となり（コントロールされ）、海面へ突入した。エジプト政府とエジプト航空が自殺説に異を唱えたのも無理はない。その990便にはエジプト軍の上級幹部が多く搭乗していたのだから。折しもその990便に指示を与えていたニューハンプシャー州ナシュア空港の航空交通管制官が、WTCビルに突入した2機の「ハイジャック機」をモニター監視していたのは、偶然ではない（Telegraph, "FAA worker says hijacked jeltiners almost collided before striking World Trade Center"）。
9/11トリック－「テロ」は起きなかった（Part 2/5）
http://ameblo.jp/ghostripon/entry-12199584201.html