断言しよう。マドリードは１００％落選する。
２０２０年夏季五輪開催を目指すマドリード招致委員会のブランコ会長は１９日、記者会見で国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）評価委員会が実施した支持率調査の結果を発表し、マドリード市内が７６％、全国では８１％だった。ＩＯＣ評価委が、同日の現地調査２日目にマドリード側に伝えた。
ＩＯＣの東京の調査では都内が７０％、全国は６７％だった。いずれも東京を上回ったが、前回１６年五輪招致での評価委の調査ではマドリード市内が約８５％、全国は約８６％で、４年前より下落した。
招致委が独自に調査して「立候補ファイル」に記載した支持率は市内７６・５％、全国７７・８％だった。（共同）
※ＭＳＮ産経ニュース３月20日10：06更新分より引用。
マドリードが東京を上回ったものの、マドリードの支持率の伸びがそんなに芳しくない。
その背景が、スペインの経済危機。
２０２０年夏季五輪招致の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）評価委員会が１８日にマドリードの現地調査を開始した。深刻な経済危機にあるスペインは政府が財政緊縮策を進める。招致委員会は競技会場の８０％は既存施設を使うため、財政負担が少ない点を強調するなど不安解消に躍起だ。
「五輪開催のインフラに必要な費用は約１５億ユーロ（約１８６０億円）。これを今後７年間で国、マドリード自治州、市で分担する。十分に可能な支出だ」。１８日の記者会見で、招致を疑問視する質問に対してボテヤ市長はきっぱりと答えた。
スペインは不動産バブルの崩壊をきっかけに経済が悪化し、１月の失業率は２６・２％と欧州連合（ＥＵ）内で最悪の水準に達した。今回の調査に合わせて地下鉄職員がストライキを計画するなど五輪開催どころでないとの声もあり、ＩＯＣ内にも「招致は厳しい」との見方がある。（共同）
※ＭＳＮ産経ニュース３月19日17：43更新分より引用。
これには一部の地元市民が調査委の一団に向けて、
「トーキョー！トーキョー！」とシュプレヒコールを上げている。
いくら「バルセロナは開催されたが、マドリードの開催なんてないだろ！」と、
スペインが長年尾を引いている民族問題を理由に難癖つけても、
バルセロナの時（’92）とは経済状況が悪化している。
それ故、マドリード開催賛成の支持率が伸び悩んでいるのは明確。
この状況から察したら、マドリードでの開催は１００％ない。
これは断言できる。