治りやすいが、見つかりにくい――。この30年で患者が5倍に増え、最も多いがんになりつつある大腸がん。「ステージ3」と呼ばれる段階でも80%は治る一方で、初期段階では特有の症状がない。BS日テレ「深層NEWS」に出演した光仁会第一病院(東京都葛飾区)の杉原健一院長は、大腸がんの早期発見のためにも、毎年の検診が重要だと訴えた。

 

◆食生活の変化と高齢化で、30年で5倍増

 

大腸がん患者の数は、この30年でおよそ5倍に増え、2015年は肺がんや胃がんの患者数を超える予想となっています。

その理由として、一般的によく言われているのは、食生活の欧米化、ライフスタイルの欧米化です。ただ、そのように言われ始めてから、ずいぶんと時間がたっています。食生活の変化によって大腸がんが増えてきたのは、だいたい1990年代後半までだと思われます。

それ以降の大腸がん増加の要因は、やはり高齢化社会になったことでしょう。

 

食生活の欧米化によって大腸がんが増えるというのは、肉をたくさん食べるようになったことによる変化です。とくに赤身の肉や加工肉をたくさん食べると、その消化のために、肝臓でできる胆汁酸が増えます。胆汁酸が腸の中に行くと、細菌によって二次胆汁酸になります。この二次胆汁酸に、発がん性があると言われています。肉食そのものが良くないということではなく、胆汁酸と腸内細菌の影響で、大腸がんが増えたと考えられます。

肉の種類としては、牛肉でも豚肉でも、一般的に赤肉が大腸がんに関連しているとされていて、魚や白身の鶏肉は関係がないと言われています。

高齢化による要因は、遺伝子変化の蓄積です。大腸がんは、遺伝子の変化の蓄積で発生すると考えられていて、だんだん年齢を重ねるごとに、遺伝子の変化が積み重なってくるわけです。このため、年齢が高くなるにつれて、大腸がんの罹患率が高くなるのです。高齢化が進行することで、大腸がんの患者はますます増えるようになると思います。

 

ステージ3でも治る確率は8割

 

大腸がんは、他のがんと比べて進行が早いわけではありません。突然、大きながんや、進行したがんができるのではなく、最初は小さな「ポリープ」と言われるものが、だんだん大きくなり、がんになります。がんも小さなものからだんだん大きくなる過程を経ますから、例えば、小さなポリープができてから、手術が必要になるがんになるまでの期間は、少なくとも2年以上だと言われています。

がんの中では、大腸がんも胃がんと同様に、適切に治療すれば治りやすいものです。がんには進行度合いに応じて「ステージ」があります。大腸がんの場合、「ステージ3」までに発見されれば、治る確率がかなり高いと思います(図2)。

「ステージ0」は、粘膜の中にとどまっている状態です。その後、「浸潤」と言って、少しずつ大きくなって壁の中に入り込んでいくのですが、腸の中にとどまっている「ステージ1」や「ステージ2」であれば、かなりの確率で治ります。リンパ節転移があるものを「ステージ3」と言いますが、今の日本では、「ステージ3」の大腸がんでも、80%近くは治ると言われています。これが「ステージ4」になると、なかなか治すのは難しい。

 

がん免疫治療薬「オプジーボ」に代表される高額な薬に対し、安倍首相が値下げ策の検討を求めるなど、薬の適切な価格設定の方法について議論が活発化している。なぜ、薬剤は高額になるのだろうか。

 「早期に大胆な引き下げが必要」「50%以上下がってもしかるべきだ」。今月中旬に開かれた政府の経済財政諮問会議で、オプジーボの値下げを求める声が民間議員から相次いだ。安倍首相は高額な薬剤の価格設定について「対応策を具体化してほしい」と塩崎厚生労働相らに指示した。

 オプジーボは日本の小野薬品工業が開発した。2014年の皮膚がんに続き、15年12月に肺がんで保険適用された。肺がんの場合、体重60キロの患者が1年間使うと約3500万円かかる。年40兆円超の医療費をさらに増大させて公的医療保険に打撃を与える、と関係者の懸念は強い。

 新薬の価格は作用の似た薬と同じにするが、オプジーボのような全く新しいタイプの薬は、研究開発費や製造費などの経費に営業利益を加え、想定される使用患者数に応じた販売数量で割って算定する。患者数が多ければ安く、少なければ高くなる仕組みだ。

 近年、新薬の開発は非常に困難になり、研究開発費が高騰している。オプジーボは、抗体と呼ばれるたんぱく質を使った薬で製造費も高い。それに加え、14年に最初に保険適用されたのが、想定患者数が470人(ピーク時)と少ない皮膚がんだったため、薬価が非常に高額になった。

 それが、15年に肺がんの患者にも使えるようになった。想定患者数は約1万5000人と30倍以上に増えたが、薬価はそのままだったため、巨額の薬剤費が懸念されるようになった。

 今月上旬の中央社会保険医療協議会(厚労相の諮問機関)では、「肺がんで先に保険適用されていれば価格は低くなったのでは」との質問も出た。厚労省は明確な回答を避けるが、京都大学の柿原浩明教授(医療経済学)は「想定患者数が多ければ経費もかかり単純に30分の1にはならないが、少なくても数分の1になった」とみる。

 オプジーボは今年、腎臓がんで保険適用され、ホジキンリンパ腫で承認を申請している。また、胃、食道、肝臓などのがんで治験が行われている。

 これまでも、最初に患者が少ない難病を治療対象にして高い薬価で保険適用され、その後リウマチなど患者の多い病気に使える範囲を広げた薬はあった。

 東京大学の五十嵐 あたる 特任准教授(薬剤経済学)は「保険財政への影響が今回より小さかったこともあり、十分に議論されてこなかった」と指摘。医師、歯科医師らで作る全国保険医団体連合会は「保険適用の範囲を広げる薬に対応した価格設定のルールを作ってこなかった国の責任は重い」と批判する。

 オプジーボの薬価が高くなった要因には、皮肉にも、世界に先駆けて日本で最初に発売された点もある。革新的な効果が評価され、価格は高くなった。海外の価格を参照して、薬価を下げることもできなかった。

 同連合会によると、後から発売した英国が日本の5分の1、米国が5分の2の価格だ。柿原教授は「世界初の薬でも海外の価格が出そろった時点で調整する仕組みが必要だ」と訴える。

 政府は今年度、売上高が予想外に伸びて年1000億円を超えた「ヒット新薬」の価格を下げる制度を導入。高額な7種類の新薬で、効果に薬価が見合っているか分析を始めた。高い薬価を隔年の改定時期を待たずに下げる検討もする。

 相次ぐ値下げ策に、製薬業界からは「日本でどう収益をあげるのかの見通しが立ちにくい」(欧州製薬団体連合会)など反発の声が上がる。五十嵐准教授は「製薬会社の開発意欲をそがないよう、薬の価値も考慮して価格を決めるルール作りが重要」と話す

 

国立がん研究センター予防研究グループは、2015年12月7日、魚介類に多く含まれるn-3多価不飽和脂肪酸を多く摂取している人は、そうでない人に比べすい臓がんの発症リスクが低下していると発表した。

日本人はやっぱり魚を食べたほうがいい?(国立がん研究センタープレスリリースより)
日本人はやっぱり魚を食べたほうがいい?(国立がん研究センタープレスリリースより)

   n-3多価不飽和脂肪酸はエイコサペンタエン酸(EPA)、ドコサペンタエン酸(DPA)、ドコサヘキサエン酸(DHA)などを含む脂肪酸の一種。

   欧米で発表されている先行研究では、魚介類からの不飽和脂肪酸摂取量とすい臓がんの発症リスクには関係がないとされていたが、がん研究センターは日本人を対象にした研究がないことから、確認のため本研究を実施した。

   研究では、岩手、秋田、長野、沖縄、茨城、新潟、高知、長崎の各保健所管内に居住している45~74歳の男女8万2024人に、1995年と1998年の2回にわたりアンケートを実施。10種類の魚とタラコなどの魚卵、2種類の貝類、かまぼこといった加工食品、干物、などの日常的な摂取量を調査した。

   その後、2010年末まで、すい臓がんの発症率を追跡。不飽和脂肪酸摂取量とすい臓がんの関係を分析した。分析にあたって、年齢や地域、喫煙、飲酒などの条件の違いが結果に影響しないよう調整している。

   その結果、魚介類由来のn-3多価不飽和脂肪酸を最も多くとっていた人のグループは、最も少ないグループに比べ、すい臓がんの発症リスクが30%低下していた。

   欧米での研究とは異なる結果となったことについて、同センターは「魚介類の摂取方法が多様で、欧米に比べ摂取量も多かったのではないか」としている。

 

人間ドックが病人を生む

 富家 次の病院に検査結果を持っていくことは、とても重要です。一から検査を受け直すと医療費もバカになりません。

 南淵 一種の検査ビジネスが横行していますからね。善良な患者さんは、「この医者はいい人に違いない」と性善説で医者を信じ込もうとします。しかし、それは医者にダマされたくないという気持ちの裏返しで、一種の思考停止です。医療にはビジネス的側面があることを忘れてはいけません。

 富家 CTやMRIなどの高い検査機器を病院に入れたら、そのリース料を払うために検査の数を増やさなければいけないという現実がありますからね。患者さんも検査が好きな人が多い。

 南淵 心臓外科医の立場から言わせてもらうと、手術前後のCTなど、絶対必要な検査はあります。しかし、医者が「念のために検査しておきますか」と言ったときに、それが必要かどうか、かなり怪しい。本当に必要なら、はっきりそう言いますよ。

 生活習慣病の薬も同じですが、患者の不安につけ込む医者もいるんです。「このままでは心筋梗塞の恐れがありますね。合併症も怖いですね」と脅して、どんどん薬を出したり、検査をしたりする。「隣の国で核実験してますよ。怖いですね」と国民の不安を煽って、軍備費を増額しようとする政権と同じ手口ですよ。

 富家 健康診断は「健康」になるために受けるはずですが、実際には受けることで「病気」にされてしまうことが多い。人間ドック学会が調査したデータによると、'12年に人間ドックを受診した316万人のうち、92・8%の人がなんらかの異常があると診断されました。10人に9人が「不健康」というわけです。

 医療者側から見れば、人間ドックは労せずして患者という需要を生み出してくれる便利な検査なのです。

 南淵 カルテを見ながら勝手に病名を増やしていく医者もいますからね。病名を増やしていけば、それだけ指導管理料も多く取れる。

 富家 診療報酬を審査する側も、一日に何千枚も処理しなければいけないので、細かくチェックできませんから。そうやって、医者がどんどん病気を作っていくんです。

 よりブラックな病院では診療報酬の不正請求も行われています。「美人女医」としてテレビでもてはやされていた脇坂英理子医師も、自ら経営していたクリニックで診療報酬を水増しして請求し、東京地裁に懲役3年、執行猶予4年の判決を言い渡されました。

 南淵 不正請求はレセプト(診療報酬明細書)を電子化すればなくなるのでしょうが、改革を担うべき医療界の重鎮たちが、自分でパソコンも触れないような老人たちなのでなかなか実現しない。

 富家 結局、日本ではいまだに8000人の審査委員が請求書に目を通すという前時代的なことが行われているのです。

 診療報酬の審査は社会保険診療報酬支払基金と国民健康保険団体連合会という2団体がほぼ独占しています。これらの団体は国や自治体からの「天下り組織」ですから、なかなか改革が進まないんですよ。

 患者側がとくに要求しないと、項目がない簡易領収書を出してくる病院がいまだにあります。患者側もきちんと診療明細書をもらって、チェックする習慣をつけたほうがいいでしょう。

 南淵 本当に患者のことを考えている医者が少ないんですね。組織の論理や、自らの保身ばかり気にしている。

 たとえば手術が下手な医者がいても、病院の誰も指摘しないのは、よくあることです。

 富家 心臓の手術をするのにも、冠動脈を探し出せないとか、動脈と静脈を間違えてつなげるような外科医がいますからね。

 南淵 心臓弁手術を受けたけれど、なかなか退院できないという患者さんがうちに来たことがありました。再手術したところ、中が滅茶苦茶になっていた。これでは、退院できるわけない。

 誰かが「あなたの手術は大失敗。すぐに別の病院にかかったほうがいい」と言ってあげるべきなんです。しかし、周りの医者も黙っている。

 下手な医者が手術するときは、周りの麻酔科医も看護師も「いやだなあ」と感じているはずなんです。「ああ、こんなに時間をかけて、いっぱい出血して、いつ終わるんだろうか」という空気が、手術室に広がる。

 富家 腹腔鏡手術の失敗で多くの死者を出していた群馬大学医学部附属病院も同じような状況だったでしょうね。

 

大腸がんの転移を促進する物質を発見したと、大阪大の森正樹教授らの研究チームが発表した。新しい治療法の開発に役立つと期待される。論文は31日、英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。

研究チームによると、確認した物質は「オンコメタボライト」。脳腫瘍や白血病患者の体内で発生していることは知られていたが、大腸がんでは分かっていなかった。

阪大病院で大腸がんの手術を受けた患者28人からサンプルを得て調べたところ、がんが肝臓に転移した患者はオンコメタボライトの数値が高かった。さらに、人の体内を再現したジェルでがん細胞を培養したところ、オンコメタボライトを増やした方が、がんが広がった。

研究チームのヒュー・コルビン阪大院生は「オンコメタボライトの発生を防ぐ治療薬ができれば、転移を防げるのではないか」と話している。