どうも、FX士です。

今日はシステムトレードの概要についてお話します。


システムトレードの概要

米国では既に、このシステムとレートは一定の評価を得ている投資法とされています。
最近では日本の書籍・雑誌の中で扱われて始めているそうです。

投資判断を投資家個人の経験や勘といった裁量的なものではなく「指標Xがn値になったら買う・売る」など過去の検証が可能な数値や指標などの組み合わせで作成、検証した売買ルールにより一貫して行う取引方法です。

売買注文をコンピュータに自動執行させる(プログラム売買 )ことを指しているわけではありません。

主な長所は、


1・感情的な投資判断を除去できる。

私達の生活では欠かすことのできないお金、そのお金がFXでは増えたり減ったりします。
一般的には資産運用の一つとして知られているFXですが、使い方によってはギャンブルと紙一重なのです。
しかし、システムトレードにはしっかりとした売買のルールがあり、そのルールに忠実になることで、己の感情を制御することができます。


2・数多の銘柄の中から自身の判定ポイントに到達した銘柄を抽出しやすいこと。

売買ルールが一定で取引の判断にほぼ迷いが生じることの無いシステムトレードは、ポイントさえしっかり抑えていれば、一つの銘柄に絞ってエントリーのタイミングを計るのではなく、その時のエントリーチャンスに近いものを抽出し取引することが出来るため、複数の銘柄を同時運用することも差ほど難しい話ではありません。


3・作成した売買ルールを過去の為替データを用いて検証し評価する事ができること。

取引に経験や感覚、感情と言った表現の難しいものを一切除外した、完全固定で一定な売買ルールを持つシステムトレードは再現性に長けていると言えます。
そのため、ロジックに忠実になれば、過去のチャートから検証することが可能になります。

主な短所は、

1・過去に無い相場に遭遇したり、とりわけ統計的に検定除外されてしまうほどめったに発生しない局面でのリスク(テイルリスク)に脆弱なこと。

完全固定ルールのシステムトレードは過去の値動きに合ったテクニカル指標を選び構成されており、利用者にとってはそのルールの範囲内でしか取引が行えません。
そのため、過去に経験していない値動きに変化してしまうと効果を発揮することができないと言えます。

2・また過度な最適化、売買ルールが一般に浸透すると、効果が低下したり逆に損失を出すこと、例えば日本で利益のでるシステムが米国では損失をだすことがある。

システムトレードは再現性が高く、極端な話で言えば100人が同じ取引をできる理屈を持ったロジックになっています。
しかし、あまり浸透しすぎると同じエントリーポイントでエントリーを狙う投資家が増え、そのロジックの優位性を保ちきることができないと考えられています。

3・ 市場や個別銘柄に大きなトレンドが発生している場合、それに適合しないシステムで分析していることに気が付かないと思わぬ損失(利益逸失)を招くことがある。

システムトレードはルールの確立が利用者にとっては「使いやすい」と言うメリットになっていますが、取引がルールの範囲内でしか執り行えないため、利用者の理解しているものはロジックのルールであり、値動きの特徴や本質ではありません。
ですから、値動きの変化に気付くことができない、または遅れてします可能性が高いく、変化した値動きの中では大きな損失の発生が考えられます。

どうもFX士です。

今日は少し雑談で、為替の世界にあるちょっとしたルールをお話します。

為替の世界には「自国より強い通貨を保有する」というルールがあるようです。

その国が発行する通貨を持つ人が多いというコトは、その通貨が信用力も影響力も
強い・・というコトを示しています。

ちなみに2007年7月現在、日本より強い通貨はドルとユーロです。

強い通貨・・つまり、世界中の人が保有量が多い通貨の割合を見てみると。。。

世界の人口を100人と仮定すると、100人のうち68人がドルを100人のうち11人がユーロ100人のうち6人が円を持っているという割合になります。

現段階ではこのドル・ユーロ・円が世界の主要3大通貨です。

この3つの国を経済の実力別に比較してみましょう。


アメリカ(ドル)

EC(ユーロ)

日本(円)

人口

約2億9300万人

約4億5600万人

約1億2700万人

名目GDP(03年)

約10兆9000億ドル

約13兆8200億ドル

約4兆3000億ドル

1人あたりのGDP

約3万7600ドル

約2万9800ドル

約3万4500ドル

GDP実質成長率

2,3%(03年)

1%(04年)

-0,3%(03年)

輸入(03年)

1兆2600億ドル

1兆1850億ドル

3460億ドル

輸出(03年)

7415億ドル

1兆1120億ドル

4470億ドル



ちなみに世界のGDP約10兆億ドルのうちこの3国で約8割を占めています。


為替の世界には「自国より強い通貨を保有する」という暗黙のルールがある・・・

と書きましたが、それはいったいどういうコトなのでしょうか。

日本は島国の為、他国から侵略される機会が非常に少なかったのですが、他の国々は

歴史から見ると隣接した国々と戦争を繰り返していました。

仮にABという2つの国が戦争をしたとします。

もしAの国が戦争に勝ってBの国を侵略したとすると元々B国で使われていた通貨は

価値が暴落します。

なので自国のお金の一部を世界的に価値がある「金(GOLD」などを保有して身につけたりといった文化が根付いていており、こういった歴史の流れからこういったルールが自然と出来ていったのです。

最近では豪ドル(オーストラリア)NZドル(ニュージーランド)が高金利の通貨で人気があったりしますが、日本より経済規模も小さい国なので、なんらかの要因で通貨が下落すると大きな値動きになる可能性が高いのです。

もちろんお金の世界はすべて繋がっているので、すべての国において影響は出るのですが、経済規模が小さい国ほど特にその影響が強く出るのです。

なので必ず・・というワケではもちろんありませんが、「自国より強い通貨を保有する」

というのが基本となります。

日本の場合はドルやユーロ。

ユーロ圏ならばドルを。

では基軸通貨として世界中に影響力を強く持つアメリカ人などはどうするの!?

ドルより強い通貨と言えば金(ゴールド)です。

そして、アメリカは国として世界第1位の金の保有国であったりするのです。

どうも、FX士です。

今日は為替相場に影響を及ぼしている「変動要因について」話します。

為替相場の変動要因はさまざまですが大きく分けると「経済的要因」・「政治的要因」・「自然要因」の3つに分類されます。

まず、「経済的要因」についてですが、具体的にどのようなものを指すのかと言いますと、ヘッジファンド・景気・金利・株式・貿易・商品等が上げられます。

中でも景気と金利・貿易は為替相場に特に大きな影響を及ぼすと考えられており、雇用統計や政策金利、貿易収支などの大型経済指標として一般的に知られています。

また、3つの要因の中でもこの「経済的要因」の影響は大きく、為替相場に及ぼす期間が長いものもあり、サブプライムやリーマンショックの長期にわたる暴落が過去の分かりやすい例です。

次に「政治的要因」についてですが、具体的には要人発言や金融政策、政情、戦争、テロが上げられます。

政治的要因の過去例として、オバマ大統領のアメリカ大統領就任式などがあります。

また、テロ等の事前に予測することのできない突発的な事件等は一時的に為替相場に大きな変動を及ぼすレンジブレイクになりやすい要因です。

3つ目の要因である「自然要因」ですが、これは具体的にハリケーンや地震、火山が上げられます。

自然災害についても突発的に起こりえるもので、また、その災害の度合いも非常に不明確であるため、為替相場の変動を予測することは非常に難しいと考えられます。

尚、いづれの要因も経済指標の発表のある国によって為替相場に及ぼす影響は全くと言っていいほど異なります。

例えば日本の大型経済指標アメリカの大型経済指標の発表があったとき、どちらの指標が為替相場に対して影響するのかと考えると、日本の経済指標よりもアメリカの経済指標の方が影響力が強いと考えられます。

なぜなら、世界に出回っている通貨量で見るとアメリカの「ドル」の方が日本の「円」よりも圧倒的に多いため、取引される量も大きくなります。

ですから、FX取引をする上で注意する経済指標としては、通貨量の割合を多く占めるドルやユーロ、つまり、アメリカやヨーロッパの影響力が強いとして、チェックする事が大きな為替の動きを掴むためには有効です。


どうも、FX士です。


 このように貿易取引株式投資の動向だけを見ても、為替相場を変動させる重要な要因となりますが、それ以外にも、様々な要因が複雑に絡みあって、その時々の為替相場を動かします。

 国内外の景気格差や内外金利差、ヘッジファンドなどの投機筋の動き、また経済の基礎的諸条件ではなく、市場参加者がチャートなどを利用することによるテクニカル要因で動くこともあります。

 戦争やテロなどの国際情勢の激変や市場のうわさ、各国首脳や金融経済当局者などの要人発言が相場を変動させることも珍しくありません。

 重要な要素、金利についてですが、基本的には、お金は金利が低いところから高いところへと流れていきます。

どうも、FX士です。



お金持ちの投資商品というとすぐに「株」が思い浮かびます。


株は、会社が資金を集めるために発行した「紙切れ」のことです。


この紙は「株券」と言い、紙そのものに価値があるので、「有価証券」とされています。

株券を保有している人を株主と言い、会社の所有者です。


会社は株主のために株券の価値を上げるために企業努力を行うのです。


企業の業績が良く株の価値が上がると、株券の売買により利益を得ることができます。


これが株式売買です。


株式売買は、証券会社を通して行うのが一般的です。


売買を行うには、1000株以上とかや100株以上とかいう決まりがあり、それなりの資金が必要ですし、企業情報を分析するために、たくさんの情報が必要です。


ですから株式投資は難しく、敷居が高いものと思われているのです。


株価も為替相場も、いろいろな経済の影響を受けて動いています。


ですから、関係がないわけではありません。


ただし、株価というのは、企業の価値を示すものなので、世間の景気との別のところで上下することもあり得ます。


基本的には、日本企業の株価が上昇基調にある時には、為替相場は円高に動きやすくなります。


なぜなら、投資家は国内にいるだけではなく、外国からの投資も多いので、日本企業の株価が上がってくると手持ちの通貨を日本円に換えて、株を購入することになります。


逆に海外投資家が日本株を売るときには、二つのパターンが考えられます。


ひとつには、また新たな日本株の投資をするために、円を外貨にせずにそのまま円で預金しておく方法、もうひとつには、株の売却資金を一度精算し、別の通貨に換えるパターンです。


日本企業の株の堅調が続くと、円が日本国内で回転することになりますが、そうでない場合、日本円での預金はあまりメリットがないため、外貨に変えられることが多いようです。