先週のポンドは軟調でした。
先々週の末はサプライズ的に決定された英MPCでの500億ポンドの資産購入枠拡大が影響しポンドは上値の重い展開になりました。
ポンド円は先週末から週明けにかけては売り優勢で153.47円まで下落しました。
この下落の背景としてはポンドの単独要因というよりも中国株の大幅下落に為替相場が振らされたという面が強いです。
（読者の方から中国株と為替の値動きに関する相関を調べて欲しいと連絡を頂きましたので
こちらについては近いうちに記事として載せたいと考えています）
その後は、BOE副総裁が
「資産購入計画の終了を見極める上で重要な道しるべになる」
とし市場から注目されていた英7月CPIが市場予想を上回ったことからポンド買いとなりました。
しかしながら8月5～6日開催分のイングランド銀行（BOE）MPC議事録で、6対3で500億ポンドの資産購入枠の拡大が決定されたことを発表しました。
さらに、キングBOE総裁を含め反対した3名が750億ポンドの拡大を提案したことが明らかになりました。
これを受けてポンド売り勢力が再び爆発。
対円は157円後半まで買い戻された後は153円後半、対ドルも1.66ドル手前から1.6376ドルまで反落しました。
今回の英MPC議事録の内容については、市場では資産購入計画終了後の利上げの思惑もあっただけにサプライズ要因となり
「利上げよりも追加的な買取額拡大の可能性が高まった」
との声も聞かれました。
今後のポンドの見通しは、直近の経済指標の結果をみれば英国経済の改善傾向を示しており、
ポンド買い要因となるところです。
しかし、英MPC議事録の内容からは資産買取計画の終了を思わせる文言は無く、
キング総裁をはじめ3名が750億ポンドの資産買取枠の拡大を提案したことはポンドにとって上値の重石となります。
よって、対円・対ドルともに上値の重い展開が続くものと見込まれます。
また、先日行われた米連邦公開市場委員会（FOMC）では、国債買取ペースを緩める方向が示され、
後退を続けていた米国経済に対し底打ちが宣言され引き続き英国経済に対し懸念を表明しているBOEとの違いは明らかです。
対ドルでのポンドはさらに上値が重くなりそうです。
想定レンジは、ポンド円は7月22日安値152.34円が目先の下値メド。
下抜けると、心理的節目150円割れを意識したいところです。
ポンドドルは日足一目均衡表の雲の下限（8/20現在、1.6298ドル）が一応の下値メドとなりそうです。