今朝は-1度で、週末の暖かさも去って、いつもの2月の気温に戻った。日中の最高気温は6度だったので、さほど寒くはない。市街地から見える周辺の山々にも雪はない。職場の裏山に今日もエナガの群れがやって来ていた。身体はスズメより小さいが動きはスズメより敏捷だ。とても可愛い声でなく。同じ木に必ずやって来て、枝の表面をつついている。留鳥だが、冬場の木に葉がない時に見かけることが多い。昼休みに甲子川に出てみると、一時よりもやはり水鳥の数は少し少なくなって来ている。ヒドリガモが多く、他にはキンクロハジロ、ホシハジロ、スズガモ、ホオジロガモが少数いて、あとは常住のオオバンが多い。最近は大鷺をよく見かける。午後には裏山にはシジュウカラの群れも来ていた。 世界風力エネルギー会議(GWEC、本部ベルギー)によれば、世界の風力発電の発電能力が2015年末に2014年に比べて17%増え、4億3242万Kwとなり、原子力発電所の発電能力を上回った。2015年に新設された風力発電所は6301万Kwを供給し、原発60基に相当する。国別の風力発電能力では中国が1億4510万Kwとトップで、次いで米国の7447万Kw、ドイツ4495万Kw、インド2509万Kw、スペイン2303万Kwと続き、日本はずっと少なく、わずか304万Kwでしかない。日本の発電能力や新設はともに世界の20位程度である。再生可能エネルギーは供給が不安定であると日本ではしきりにメディアで報じられているが、世界では技術革新によって発電コストも低下し、信頼性も向上しているために、普及が早まっている。福島第一原発の事故直後には原発の一斉停止もあって、原発を見直し、再生可能エネルギーの推進の機運が盛り上がったが、これまで電力会社と原発を推進して来た経済産業省は、その後巻き返しを図り、政府を動かして、原発の再稼動に至らせた。そして、昨年の6月1日には経済産業省の諮問機関である総合資源エネルギー調査会で、2030年の再生可能エネルギー比率を22~24%とし、原子力の20~22%とほぼ同比率にしている。震災前の2010年の同会では2030年の原子力の比率を53%にしていた。昨年の2030年の原子力の比率を達成するには、40年で廃炉の原則を守る限り、原発の新設を行わない限りは達成出来ない。ここに来て、環境省は条件付きではあっても、石炭火力発電所の新設まで容認している。環境行政の大きな後退である。再生可能エネルギー分野の技術力はかって日本が世界のトップであった。しかし、今やその技術力はドイツやアメリカに移ってしまった。ドイツでは2014年ですでに再生可能エネルギーの比率が27%を超えており、昨年夏の電力消費の多い時期には、再生可能エネルギーがドイツの電力消費の84%をカバーしたことが環境シンクタンクのアゴラ・エナギーヴェンデによって報じられた。また昨年の7月段階で、「100%再生可能エネルギー地域」に認定されている自治体がすでに87カ所あり、さらに認定に向けて取り組んでいる自治体が59カ所もある。この地域だけでドイツ人口の約3分の1の2600万人に当たる。米国の原子力の技術開発や放射性廃棄物処理、エネルギー業界分析が専門のリチャード・レスターマサチューセッツ工科大学(MIT)教授によれば、米国では日本の約2倍の100基ほどの原発があるが、電力の比率は20%で、5基の新設が予定されている。しかし、2030年ごろから多くの原子炉が廃炉になって行くだけでなく、シェールガス価格の低下や風力や太陽光が電源として増えて、卸電力価格が低下して、原発の維持コストが相対的に高くなり、数年間で5基が廃炉になっており、この傾向が今後さらに加速するようだ。日本だけが再生可能エネルギーの利用で世界に遅れを取っている。



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