体外受精などの生殖補助医療は、妊娠しにくい原因が不明なままでも、あるいは見つかった原因が取り除けなくても、もっとも妊娠が期待できる治療法です。
しかしながら女性加齢によって妊娠出産の期待率は低くなっていきますので、下記のことも夫婦で良く話し合っておく必要がありますね。
- 治療を受けるのかどうか？
- 治療を受けるとしたら いつ始めるか？
- 治療を受けるとしたら いつまでチャレンジするのか？
生殖補助医療（体外受精）の25か条
- 治療法や成績を知っておく（女性加齢に伴って治療成績は低下する）
- 卵巣予備機能検査（抗ミュラー管ホルモンAMH値）を確認する
- 並行して精液所見や体重指数BMI値の改善も目指す
- 初めて治療計画を立てる際は、夫婦一緒に受診する
- 採卵予定周期の卵巣刺激（注射や内服薬）は、月経３日目開始を基本とする
- 調節卵巣刺激法では、排卵抑制のための薬剤（点鼻薬･内服薬･注射)を併用する
- 低刺激法(mild刺激)では、排卵抑制はできず採卵キャンセル率は高くなる（クロミフェン＜アロマターゼ阻害剤）
- 発育卵胞数が少ないほど「採卵できない確率」は高まる
- 発育卵胞数が多すぎると卵巣過剰刺激症候群リスクが高まる
- 採卵日は２日前に決まる（卵胞発育に合わせて決める）
- 採卵日には精子が必要（採取当日に採取、射精間隔はあき過ぎないほうがよい）
- 顕微授精では射精間隔は短い方がよい
- 体外受精と顕微授精との違いは、精子と卵子を一緒にさせる方法の違いだけで、前後は同じである（体外受精では１つの卵子に数万の精子、顕微授精では１つの卵子細胞質に１つの精子を注入）
- 良好運動精子が足りれば体外受精だが、受精０％に備えて半分を顕微授精にする スプリット法も考慮される
- 採卵できていても未熟卵子であったなら、受精せず顕微授精もできない
- 受精するとはかぎらず、また受精しても胚盤胞まで発育するとはかぎらない
- 複数の胚盤胞を凍結保存し、別周期に融解移植することを一番の目標とする
- 初回採卵、採卵3日目に形態良好分割胚、移植可能な子宮環境、これら条件が 総てが揃えば新鮮移植も考慮できる
- 子宮内膜薄い、女性ホルモン高値、採卵数が多い場合などでは、移植せずに胚盤胞を全凍結する
- 女性35歳未満で２回目までは単一胚移植しかできない（日本産科婦人科学会倫理規定）
- 女性40歳以上や良好形態胚盤胞ないとき二胚移植も容認される（日本産科婦人科学会倫理規定、筋腫などできないこともある）
- 良好形態胚盤胞は単一移植がお勧め（多胎妊娠を避ける、トータルの成績向上）
- 保険適用では女性年齢と胚移植回数に制限がある（１子あたり、40歳未満６回まで、40-42歳３回まで）
- 先進医療は、保険治療の結果をみてから考える
- 身体的・精神的・経済的な負担も大きいので、カウンセリングも利用し、夫婦で相談・納得して方針を決める