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【ワシントン＝河浪武史】13日に閉幕した7カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議は世界経済の底堅さを確認した。2月の世界連鎖株安からの立ち直りが早かったこともあって為替相場をめぐる議論も先鋭化しなかった。ただＧ７は、原油高、米国と中国の経済の先行き、保護主義の台頭を潜在的なリスクとみている。成長持続へ今後も警戒を続ける構えだ。
会議の雰囲気を象徴したのは独シュタインブリュック財務相の欠席だ。2月に開かれたＧ７会議で議長をつとめた同氏はフランスと歩調をあわせ円安・ユーロ高への懸念を示唆。批判の矛先は、日本の金融緩和策にまで及んだ。ところが今回の共同声明は現状をあっさり追認しただけ。円借り取引の論議も盛り上がらず、円安・ユーロ高が進む市場の動きを事実上追認した。(07:00)