(もうかりまっせ! いまいち迫力のない極悪人ラリーフィンク ブラックロックCEO)

 

 

 

1)習近平の思惑通りのウクライナ休戦 ~寺尾文孝の習近平論

2)ブラックロックはウクライナ戦争で大儲けできるか

3)予定通りのウクライナ軍敗北から休戦へ

4)習近平・プーチン大勝利 ~朝鮮戦争の休戦パターン

5)日本人自身の深層意識が嘘にまみれた日本人を許さない

 

 

1)習近平の思惑通りのウクライナ休戦 ~寺尾文孝の習近平論

現在日本で最強のフィクサーと言われるのは寺尾文孝である。以前は名前を表に出すことは決してなかったが、講談社からの度重なる懇望もあり、80歳になられたのを機に著書「闇の盾」を出版して一般にも名前が知られるようになった。それまではこのブログでも寺尾先生の本名を明かさず、「T先生」として紹介してきた。寺尾文孝が最強であるゆえんは、日本最強の徹底したリアリストであることである。どれほど強大な敵でも周辺の現実の力関係を詳細に把握し、一つずつ道を塞ぎ、あるいは潰して最終的に完全屈服させる。誰も敵わない。その寺尾先生は以前から「習近平は天才である」と言っていた。習近平も世界最強クラスのリアリストなので、寺尾先生には習近平の考えていることが手に取るようにわかる。おれ自身は中国の傘下に入るのはお断りだが、習近平個人についてはたしかに天才的だと思う。そしてその習近平はすでに本年2月の段階でウクライナ和平案を発表している。主旨は一言でいえば、ロシア軍の撤退を求めず現状の戦線のまま停戦させるということである。バイデンら米欧日の首脳やマスコミは見通しが利かないのでこの和平案を一生懸命に批判していた。しかし習政権はおかまいなく着々と準備を進め、3月には習近平自身がモスクワに飛んでプーチンと合意した。そして水面下でウクライナ戦争に利害関係のあるグローバルサウスの国々や、フランスのマクロン、ユダヤ・アングロサクソンの総代理人ブラックロックとも、順次コンセンサスを得て行ったと思われる。中国共産党と習近平ら幹部は膨大な在米資産を持っているのでブラックロックらユダヤ資本とのパイプは太い。すでに、バイデンなどNATO諸国の一部、ウクライナのゼレンスキー、日本の岸田文雄を除いて、それ以外のほとんど全世界の国々とのコンセンサスが取れている可能性すらある。現在、この習近平の和平案通りにウクライナ戦争は休戦しようとしている。

 

 

2)ブラックロックはウクライナ戦争で大儲けできるか

ユダヤ・アングロサクソンの資本家・首脳たちは、200年前の帝国主義・植民地主義の時代から、片時も忘れずに、人類を奴隷化して富と利益を搾り取ることを追及してきた。奴隷貿易(人身売買)、アヘン貿易(密輸)、武器貿易、軍産複合体の戦争ビジネス、FRBのドル覇権、国家ぐるみのワクチン商売など、みなその目的のためのビジネスである。今般のウクライナ戦争の真の目的も、ユダヤ・アングロサクソン勢力がその総代理人ブラックロックを通してウクライナの国土と国富を二束三文で手に入れて大儲けすることである。さらにあわよくばプーチン政権を倒してロシアの国富も同様に奪って大儲けすることであった。戦争はユダヤ・アングロサクソン勢力のビジネスである。ブラックロックのCEOラリーフィンクはすでに昨年2022年11月にウクライナ政府と「民間資本を誘致するプラットフォームを開発する際の支援の枠組みに合意する覚書」に署名し、覚書の立派そうなタイトルとは裏腹の「えげつない中身」に則ってウクライナの国土・国富を二束三文で買いたたきはじめていた。現時点、本年7月までにブラックロックはウクライナの国土国富の半分以上を二束三文で手に入れている。ユダヤ人のゼレンスキーはウクライナ国民の先祖伝来の国土国富を奪ってユダヤ資本家にタダ同然で引き渡した国賊である。またブラックロックと米欧首脳は、日本などからウクライナに大規模インフラ投資をさせて、ブラックロックが二束三文で手に入れた資産の暴騰・大儲けに繋げるべく、ウクライナ復興会議も着々と推進している。伊藤貫によると、イギリス前首相のジョンソンなどは全米各地を講演して「ウクライナ戦争を頑張れば我々はもうすぐ大儲けできる!」とのたまわっていたそうだ。こんなわけだからバイデンの子分の岸田政権が仮にウクライナ復興債とかウクライナ復興ファンドとかうまそうな話を出しても、そんなものを買ってはいけない。ブラックロックとその背後のユダヤ・アングロサクソンの連中を大儲けさせるだけで、ウクライナ国民のためにもならない。

 

 

3)予定通りのウクライナ軍敗北から休戦へ

ちゃくちゃくと大儲けの準備を進めるユダヤ・アングロサクソン勢力であるが、ウクライナと米欧の連合軍はロシア軍に敗北を続けた。本年6月4日から始めたウクライナ側の反転攻勢もわずか10日間で6月15日までには大敗北が明らかになった。ウクライナと米欧の連合軍よりもロシア軍のほうがはるかに強大であることが明らかになり、またロシアの軍産複合体は米欧全体の軍需生産力よりも強力であることが証明された。当初バイデンやヌーランドは、ウクライナをNATOに加盟させて、すなわち第3次世界大戦を起こしてNATO全体でロシアを敗北させるつもりでいたが、現在の敗北の現実を前にしてNATOが直接ロシア軍と戦っても勝てる見込みがなくなった。ユダヤ・アングロサクソン勢力にしてみれば、このまま戦線が拡大すれば、あるいはロシア軍がキエフに侵攻すれば、ウクライナ国民やコメディアンのゼレンスキーはどうでもいいが、これだけ大仕掛けをしたブラックロックの大儲けが木っ端微塵に吹っ飛んでしまう。急ぎロシアと休戦するしかない。朝鮮戦争休戦後の韓国の復興と発展に見られるように、ウクライナ戦争も休戦となればウクライナの復興(ブラックロックの大儲け)は十分に可能であるはずだ。ちなみにロシアの前大統領メドベージェフは「イギリスのジョンソンは精神病院に入って仲間たちに勝手にほざいていろ」と言っている。

 

 

4)習近平・プーチン大勝利 ~朝鮮戦争の休戦パターン

それで、はやくも6月18日、米国務長官のブリンケンはウクライナ戦争解決のために北京を訪問した。しかしブリンケンは習近平に圧倒され、宿題を持たされて帰された。この間、残存のウクライナ米欧連合軍も6月23日のプリゴジンの反乱劇に誘い出されて壊滅する。併せてアメリカの東欧スパイ網も壊滅してしまった。そして7月6日、ユダヤ金融資本の直系子分のイエレン(米国財務長官、FRB前議長、CFR所属のユダヤ人)が宿題の回答を持って北京に飛んだ。宿題とその回答とは本年2月に習近平が発表したウクライナ和平案に沿ったもので、

①NATO対ロシアによる第三次世界大戦を起こしてはならない(=ウクライナをNATOに参加させない)

②NATO東京事務所を開設してはならない(=インド・太平洋に戦争を拡大してはならない。台湾を戦争に巻き込んではならない)

③ウクライナ戦争は現在の戦線のまま休戦とする(=ロシアは占領地から撤退しない)

ということがメインであっただろう。

まだイエレンが北京滞在中の7月7日、CFRは、事前に準備されていたと思われる論文誌Foreign Affairsで「ウクライナをNATOに入れるな」との論文を発表した。また7月11日のリトアニアにおけるNATO宣言では「ウクライナのNATO加盟はない」と断言するとともに、NATO東京事務所開設の件は完全に削除された。また3月から習近平との約束ができているプーチンロシアは、連戦連勝で、壊滅したウクライナ軍を目の前にしていながらも、ウクライナ軍が仕掛けてくれば反撃や報復を行うが、ロシア軍からの新たな侵攻はストップした。習近平の和平案に従って現在の戦線を休戦ラインとするためである。すべて予定通りで、本年2月に習近平が発表したウクライナ和平案のとおりである。

 

 

5)日本人自身の深層意識が嘘にまみれた日本人を許さない

前回のブログで、日本人自身の深層意識がマスコミなどの嘘にまみれた日本人がまるまる生き残れるとは考えていないと書いた。マスコミの嘘につけ加えれば、岸田文雄ら自民党保守政治家の嘘、財務省をはじめとする官僚機構の嘘、教育現場や御用学者の嘘、これらの嘘にまみれた日本人を日本人自身の深層意識が許さないのである。まずいくつかの社会現象で嘘と真実を比較する。

①コロナワクチンについて、バイデンアメリカはユダヤ・アングロサクソンの製薬メーカーのインチキワクチンを世界中に強要して各国民の税金から莫大な代金を搾り取らせている。日本の岸田文雄は率先してバイデンの言う通りに日本国民に同調圧力で徹底的にワクチンを普及し、国民の税金から莫大な資金をユダヤ・アングロサクソンの製薬メーカーに支払い、さらに今後もあの手この手で続けるつもりでいる。しかしプーチンロシアは今年2023年3月にワクチンの義務も規制も全廃した。

②遺伝子組換え食品について、バイデンアメリカは世界の国々の伝統的食品、すなわちその土地の人々の体質に合った食品や種を次々に廃棄させ、各地の農業を衰退させ、ユダヤ・アングロサクソンのメーカーの遺伝子組み換え食品を推奨している。岸田文雄も率先して日本の伝統的食品や種を衰退させ、どんどんユダヤ・アングロサクソンの食品メーカーの遺伝子組み換え食品を輸入させている。ロシアのプーチンはすでに2016年6月に遺伝子組み換え食品を全面的に禁止した。

③フリーセックスの容認やLGBTの推進について、バイデンアメリカはキチガイのようにフリーセックスやLGBTを大々的に推進している。アメリカ国民は家庭崩壊へまっしぐらである。岸田日本もつい先月LGBT法案を衆院本会議で可決した。日本国民の家庭崩壊までバイデンアメリカのまねをしている。プーチンロシアはすでに2013年に「非伝統的な性的関係を禁止する法律」を成立させて、人類の歴史と共に育まれてきた健全な家庭と教育を守っている。

④伊藤貫やジェイソンモーガンらが訴えているように、バイデンのアメリカは欲望と嘘と虚飾に満ちている。大統領自身が賄賂と不正にまみれて議会で「嘘吐きバイデン」とののしられている始末だ。バイデンらユダヤ・アングロサクソン勢力の首脳や資本家らは、マネー主義、すなわち拝金主義、戦争ビジネス、フリーセックス、LGBT、小児性愛などを崇拝して、欧米の2000年の歴史と精神を支えてきたキリスト教会をないがしろにし、各国民の家庭と家族愛を崩壊させている。岸田日本も大急ぎでそれをまねしている。プーチンロシアはフランスのエマニュエル・トッドが証明している通り、キリスト教ロシア正教が広範に深く浸透しており、民族の歴史と共に育まれてきた家族愛と大家族を大事にしている。家長は命懸けで家族を守る。これはプーチン大統領自身も演説で述べている。

⑤ユダヤ・アングロサクソン勢力によって牛耳られた米欧日のマスコミは、これらの事実・現実をまるっきり正反対に作文してプロパガンダしている。米欧日のマスコミはイーロン・マスクのツィッター騒動に見られるように、バイデンらユダヤ・アングロサクソン勢力によって資金パイプを握られ、その政治権力・FBI・連邦警察などによって恫喝され、情報統制されているわけだ。とくに日本のマスコミがひどい。アメリカは大手マスコミはユダヤ・アングロサクソン資本に牛耳られているものの7000社を超える地方の中小マスコミが健在で独自の取材を行っているところも多い。日本は地方マスコミまでオールマスコミでユダヤ・アングロサクソンの大手マスコミの言いなりのプロパガンダをしている。日本では事実が全く伝わらないゆえんだ。

 

バイデンアメリカとプーチンロシア、どっちが健全なのか、どっちが滅びるのか、明瞭である。世界の深層意識と宇宙創造のエネルギーはバイデンアメリカを許さない。日本のマスコミと岸田自民党が滅びる方に隷属していることも明瞭である。しかも嘘にまみれている。日本の岸田自民党は日本人の深層意識が許さないのである。そういうわけでバイデンの言いなり子分の岸田政権がいくらうまいことを言っても、それに同調してはいけない。今日はアメンバー限定記事で日本人の半分が消滅するシナリオまで書きたかったが手が回らなかった。また近いうちに挑戦したい。