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2007/08/23(とりあえず最近買った本)

 最近買った本です。通勤電車の中などで、チクチクと読んでおります。

 

人材コンサルタントに騙されるな! (PHP新書 472)/山本 直治
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採用される! 提案書・企画書の書き方 (PHPビジネス新書 39)/富田 眞司
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今から考える終の棲み家 (平凡社新書 386)/大沢 久子
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新書ヨーロッパ史 中世篇
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誰でもできる!マーケティングリサーチ―プロ以上の成果を出す“超”実践手法 (PHPビジネス新書 38)/内山 力
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投信バブルは崩壊する! (ベスト新書 (155))/須田 慎一郎
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10年後のあなた (文春新書 584)
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不動産は値下がりする!―「見極める目」が求められる時代 (中公新書ラクレ 252)/江副 浩正
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ホワイトカラーは給料ドロボーか? (光文社新書 305)/門倉 貴史
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派遣のリアル-300万人の悲鳴が聞こえる (宝島社新書 243)/門倉 貴史
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ゲームニクスとは何か―日本発、世界基準のものづくり法則 (幻冬舎新書 さ 3-1)/サイトウ アキヒロ
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100億円はゴミ同然―アナリスト、トレーダーの24時間 (幻冬舎新書 つ 1-1)/坪井 信行
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次世代ウェブ グーグルの次のモデル/佐々木 俊尚
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東京が駄目なら上海があるさ/邱 永漢
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世界金融経済の「支配者」―その七つの謎/東谷 暁
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 7月後半から8月でこれだけです。ちょっと買いすぎてしまいました。だいたい、自分が読みたい新書は傾向が定まっています。夏休み(世の中の子供は。自分は違いますが)なので、これらの”課題図書”で読書感想文を書かないといけませんね。


2007/8/5(サボりを組み込んだ勤務体系)

サボリだって仕事のうち!? 労働時間のムダは1日の2割 - 米調査

…Infoseekニュース(マイコミジャーナル)

 

 

 《オンデマンド報酬マネジメントソリュションプロバイダーのSalary.comは25日、「浪費時間調査 2007」の結果を発表した。調査は2007年6 - 7月の期間に、AOLと同社の労働者ユーザ2,000人を対象に行われた。

 

 調査の結果、63%以上の回答者が仕事中の時間を無駄に費やしていることを認めた。さらに、労働者の1日あたりの平均的な8.5時間の労働時間のうち、平均1.7時間が浪費されていることがわかった。この結果は、1日平均2.09時間だった2006年に対し、確実に低下しているものの、企業は直接的な利益に結びつかない10億ドル単位の給与を労働者に対して、支払っていることになる。

 

 また、若い労働者ほど勤務中の無駄な時間が長くなる傾向にあり、1日平均で20~29歳の労働者が2.1時間であるのに対して、30~39歳では1.9時間、40~49歳では1.4時間だった。

時間を無駄にしている行動の前年のトップ3は、「インターネットの私的利用」(34.7%)、「私的ビジネス」(20.3%)、「同僚との無駄話」(17%)だった。そのほか「勤務中の私用電話」「長時間の休憩」などが挙げられた。さらに、「他の人の仕事を修繕すること」(18.1%)、「会社の政策を議論すること」(16.2%)、「メールの返信」(13.1%)といった、業務に関連した活動でさえも、時間の浪費だと感じていることがわかった。

 

 仕事を怠る理由として最も多かったのは、「するべき仕事が十分にない」(17.7%)、次いで「時間が長すぎる」(13.9%)と続いた。さらに、11.8%が「薄給」、11.1%が「意欲をそそる仕事が欠いている」と答えている。

 

 Salary.comのチーフ給与オフィサー Bill Coleman氏は「ある一定量の無駄な時間が企業の給与構造に組み込まれていることを示す一方で、努力を惜しまず、献身的な労働力を持った企業は、その見返りによる生産性が期待できる。しかしながら現在、労働の短縮と企業予算の縮小により、無駄にできる時間がない労働者負担をますます招いていると言える。これは企業にとっては大いなる見返りに転換されても、労働者負担というリスクを増加させていることになる。仕事量が増えるならば、組織は従業員に対して、個人的な活動や、精神的な休息を取るといった、いくらかの柔軟性を認めるべきだ」とコメントしている》

 

 

 長いんですが全文掲載です。そもそものっけからの『オンデマンド報酬マネジメントソリュションプロバイダー』という業種が気になって仕方がありません。いったい何なのでしょう、このお仕事は。

 

 また文章後半には、『チーフ給与オフィサー Bill Coleman氏』とあるが、これまた日本ではなかなかお目にかかれない肩書きではないでしょうか。こんなのがアメリカでは当たり前に存在しているんでしょうか。Cheif Salary Officer:CSO、のお仕事は具体的にどんなことなのでしょうか。そもそも会社の業種がよくわからないのだからどうしようもないのですが。

 

 記事をまとめると、

・若年労働者のほうがサボる傾向が強い。

・インターネットの私的利用が一番のサボり。

 ⇒これは日本でも同様の結果になると思われます。

・私的なビジネスを行っている会社員がアメリカには多い。

 ⇒日本の会社の多くは建前上副業を禁止しているため、こちらではあまりないかもしれません。

・意欲をかきたてられる仕事がなく、そもそも仕事量も少ない。

 ⇒本気で仕事に取り組みたくなるような環境ではないのかもしれません。 


 想像するに、仕事の配分がいびつなのではないかという気がします。この調査結果に語らせるならば、「もっとやりがいのある仕事をくれよ、そうすればいいパフォーマンスを見せてあげられるのに、、、」と言ってるような気さえします。

 

 おそらく二極分化が進んでいるのでしょう。仕事のできる人は大量の、そして質の高い仕事が与えられるけれど、そうではない人はそれなりの仕事しか与えられていないのかもしれません。 

 

 無駄にできる時間がない人ほどサラリーは良いでしょう。でも過密労働でワークライフバランスを欠く状態になることは容易に想像がつきます。

 

 また、無駄にできる時間が多い人ほど、副業したり長時間休憩したりとノンビリと自分のペースで仕事ができているのかもしれません。でもだからといって、必ずしも今の状態に満足していない様子。社員を最適な配置で、かつ最適な負荷で働いてもらうことは、やっぱり難しいみたいです。

 

 ところで、調査会社がこんな結果を出せば、経営者はこれを盾に今後もっと労働密度を強化するに違いありません。まわりまわって日本にも影響してきたらどうしよう。

2007/7/22(最近買った本)

 以下、最近購入した書籍です。ただそれだけです。新しいモノ順です。

 

マネーはこう動く―知識ゼロでわかる実践・経済学/藤巻 健史
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戦国の兵法者―剣豪たちの源流とその系譜 (学研新書 11)/牧 秀彦
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戦国の城 (学研新書 (003))/小和田 哲男
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「素人以上プロ未満」のための経済・金融入門―今がわかるニュースの読み方/五十嵐 敬喜
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 関心のある分野しか手を出さない、そんな消極的な姿勢が丸出しです。

2007/7/22(プロ受験生)

<合格実績水増し>07年度も1人30学部・学科受験 大阪

…Yahoo!ニュース(毎日新聞)

 

 

 《私立大阪学芸高校(大阪市住吉区)が06年度の大学入試の合格者数を「水増し」して公表した問題で、同校が07年度入試でも、成績優秀な1人の生徒に約30学部・学科を受験させ、うち合格した約20学部・学科を合格数に加算して公表していたことが分かった。学校側は23日、全学年の保護者説明会を開く。

 
 同校は06年度入試で関関同立(関西、関西学院、同志社、立命館)の合格者数を「144名」と公表したが、うち73人分は生徒1人の延べ合格数で、実数は33人だったことが判明している。
  

 同校によると、07年度も生徒1人に、大学入試センター試験の結果だけで合否が決まる関関同立の約30学部・学科を受験させ、合格した約20学部・学科を加算し、合格者を「134名」と公表した。06年度の73人分の算入を「バランスを欠く」と問題視する声が内部であり、07年度から、受験できる上限を30学部・学科にした。その結果、4~5人がそれぞれ有名大学の5~30学部・学科を受験したという。
  

 近藤永校長は「制度は生徒と学校が話し合った上で運用しているが、不適切だった」と話した》

 

 

 なぜ30学部も受験できるのか不思議だったのですが、センター試験だけで合否判定する方式があるんですね。受験生としても30学部も応募すれば、かなりの受験料になると思うのですがどうでしょう。学校から補助が出ているんでしょうか。

 

 しかし大学側からすれば、こんな風に水増し受験してもらうというのは、手数料ビジネスの観点で見れば悪い話ではないと思います。保険のために複数受験できるように「センターのみ試験」を設けた意図は、移り気な受験生から最低限の徴収をしてやろうということでしょうし。

 

 おまけに問題はセンター試験なので自前で作成する必要がないのだから元手もかかりません。

 

 ルールがあればそれを悪用する存在は必ず現れると思います。悪用した当人を処罰するのも必要ですが、そこに至った根本についての是非も検討したほうがよいのではないでしょうか。苦もなく30回も受験できる仕組みを整えたのは、利に聡い大学側です。

2007/6/27(マイナスリスク マイナスリターン)

出資トラブル再び急増、国民生活センターが注意呼び掛け

…NIKKEI NET(社会ニュース)

 

 

 《「毎月3%の利息が付く」などと高配当をうたう業者に高額の投資をしたのに、配当が無く出資金も返還されないと訴えるトラブルが急増している。60歳以上の高齢者が狙われるケースが目立ち、国民生活センターは「いったん減少していたトラブルが再び増え始めている。怪しい出資話には決して手を出さないで」と呼びかけている。
 
 同センターによると、全国の消費者センターに寄せられる出資トラブルの相談件数は2001年度をピークに減少傾向にあった。ところが、05年度に前年度の3倍を超える1941件と急増。06年度は2218件で、今年度も前年同期を上回るペースで推移している》

 

 

 こういった『高配当をうたう業者』がとても気になります。いったいどうやって『60歳以上の高齢者』にアクセスしているのでしょうか。アンダーグラウンドから名簿を手に入れて、手当たり次第電話をかけまくっているのでしょうか。

 

 「毎月3%の利息」が単利でついてもそれは大したことではありませんが、これがもし複利だとしたらスゴいことです。毎月利息を12分の1で計算して、しかもその分を元本に含めるとなれば、そりゃ儲かるなぁと皮算用してしまいかねません。まぁ全部架空の話ですが。

 

 「オレオレ詐欺」やら「怪しい出資話」やらで、富を蓄えた高齢者の財産が確実に蝕まれています。これは由々しきことだと思います。昨今の銀行の普通預金や定期預金の金利、個人向け国債の利回り、こういった数字を見せてあげて啓蒙してあげる人はいないのでしょうか。

 

 あるいはそういう情報を知った上でお年寄りの方たちは手を出しているのかもしれません。であれば、そういった欲得マネーに対して啓蒙しても効果は薄いでしょう。よかれと思って箴言して、かえって煙たがられるに違いないからです。

 

 結局、騙されてからはじめて気付くことなのかもしれません。

2007/6/16(若い時分の成果)

ノーベル賞の成果、40代前半までの研究から・科技白書

…NIKKEI NET(社会ニュース)

 

 

 《政府は15日の閣議で、2007年版科学技術白書を決定した。過去20年のノーベル賞受賞者の研究を分析し、30歳代から40歳代前半に成果が生まれていると指摘したうえで、日本の若手研究者の自立を促す必要性を強調した。大学教授でなくても任期付きで研究室を任せるといった対策を提案している。

 白書は、1987年から2006年までの自然科学系(物理、化学、医学・生理学)のノーベル賞受賞者137人の研究成果を調査した。30歳から44歳までに受賞テーマとなった研究業績を上げたのは95人で、約7割を占めた。

 日本の受賞者も、28歳時の業績が認められた湯川秀樹氏など、9人のうち8人が40代前半までの成果だった》

 僕は今月30日で30歳になります。ノーベル賞級の天才学者は、何かひとつ大きな仕事を成し遂げているようです。もちろんそんな事例には及びもつきませんけども、僕もこの10年で何かひとつ”型”を身につけたいなぁと考えています。

2007/5/24(一等と二等)

世田谷区議の経歴虚偽:自・公区議団、民主区議に辞職勧告へ /東京

…Yahoo!ニュース(毎日新聞)

 

  

 《世田谷区の自民、公明区議団は22日、区議選の選挙公報などで虚偽の経歴を記載した民主の森学区議(38)に対し、辞職勧告決議案を提出すると発表した。23日の区議会臨時会に出される予定。自民区議団らによると、決議案には自民、公明区議団ら39人が賛成、民主会派の10人も賛成する方向で検討しているという。
  
 森区議は元外務省職員で、在ルクセンブルク大使館に勤務していた01~03年当時、「2等書記官」として活動していたのに、選挙公報などでは「1等書記官」と記載。4月22日の区議選ではトップ当選を果たした。選挙後に虚偽記載が発覚し、森区議は「自分の勘違いが原因」として、区議会議長あてに謝罪文を提出している》

   
 
 朝のワイドショーで報じられていたので気になったのですが、あえて言うと、このニュースは選ぶ側の選挙に対する無関心ぶりが如実にあらわれているのではないか、と思います。
  
 これは自分に跳ね返ってくることなので恥ずかしいのですが、選挙で何を基準にするかといえば、実ははっきりとしていません。若さだったり見た目の爽やかさだったり、経歴だったりします。
   
 案外こういう人は多いのではないでしょうか。といって決して正当化しているわけではありません。でも、責任を政治家に押し付けるよりも、自分にその矢印を向けるほうがきっと健全でしょう。だから言いますが、やはり有権者が政治に関心を持つほうがよいと思います。
  
 学歴や経歴を詐称するのは、それが有効だからです。投票行動においてポイントが高いと思われているからです。こういう状況は、できれば改善したほうがよい。
 
 個人的な理想論を言えば、まず政治学や政治手法を知る人をメンターとして、教えを請うのがよいでしょう。
 
 次に、自分が要求したい権利・利得・権益等について、地域で見た場合と国で見た場合でそれぞれまとめる。
 
 同じく、責任・義務等について、負担しなきゃなぁと感じる事柄を地域と国でそれぞれまとめる。
 
 上記の権利と義務を按分し、さらにそれらが妥当かどうか第三者にジャッジを受ける。
 
 こういう取り組みを行えば、自分は国や地域に対して、負担する税に見合った権利を得ているのか、実は相応の義務を負ってないのではないか、などを知る手がかりになるのではないかと思います。
 
 
 別にこんなことを自分が行っているわけではないです。ちょっとお酒も入っていい旅夢気分になっているので、言いたい放題言ってるだけであります。
 
  
 でもやっぱりあまりにも政治に対する関心は低いなぁと自省します。きっと根本に主義主張がないのでしょう。それはつまり「どう生きるべきか」というテーマを持たずに毎日フワフワと飲んだくれているという、そんな風にさすらっているんですねぇ、自分は。
  
 
 ちなみに、わが町の議員立候補者もなかなか多彩で、前回の市会議員では性転換手術をして”女性”になった人が立候補してました、落選しちゃいましたけど。どうも住所を見ると、中学の先輩にあたる人のようです。
  
 僕はその人には票を入れませんでした。別に公約やマニフェストを見て判断したわけではありません。なんとなくのイメージです、、、イカンですねぇ、こういう偏見は。

2007/5/22(やってる暇がない)

「ミクシィ」占めるのは20代、大忙し40代は“無関心”

…ZAKZAK(社会)

 

 

 《会員制交流サイトの「mixi(ミクシィ)」の会員数が20日付で1000万人を突破した。2004年2月、日記や情報を交換するソーシャル・ネット・ワーキング・サービス(SNS)を開始して3年3カ月で急速に会員を拡大させた。
   
 ミクシィは、会員間で日記などを交換するのに、既存会員から紹介がないと参加できないなど、情報の信頼性に配慮した点が人気を呼んだ。
   
 あなたの職場でも、仕事そっちのけ(?)でミクシィに精を出す若手社員がいるかもしれないが、40歳以上のユーザーは、会員全体のどれぐらいを占めるのか。
   
 同社が発表した3月末現在のユーザー属性によると、PC(パソコン)では40~44歳3.7%▽45~49歳1.9%▽50代以上1.6%。モバイルでは、40~44歳2.1%▽45~49歳0.9%▽50代以上0.5%だった。
   
 年齢層で最も多いのがPCが20~24歳33.8%、モバイルも20~24歳42.4%。
   
 世間では大騒ぎしているが、激務の中間管理職には、ミクシィなどやっているヒマなどないということか。
   
 とはいえ、同社は昨年9月に東証マザーズに上場。今年2月には動画投稿サービスを開始し、携帯電話向けのコンテンツを強化をはかるなど、会員数増に向けて着々。ビジネスツールとしても見逃せなくなってきそうだ》

  

  

 このZAKZAKというサイトは、ネット版スポーツ新聞あるいはタブロイド的位置づけなので、読者層を高めに設定し、40代にスポットをあてています。
  
 僕もある意味で、ケータイを使いこなす若者にえも言われぬ脅威を感じます。というのも自分がケータイを通話とメールしか使えないため、今後より一層「ライフスタイルのケータイ化」が進んだ場合、周回遅れのランナーになってしまうのではないかと感じるからです。
  
 デジタルデバイドの憂き目にあわないように、文系の自分もパソコンを触る回数を極力増やしてきたつもりですが、実は情報格差はケータイにあったということになれば、たまりません。
 
 今から頑張ればいいじゃない、ということなのかもしれませんが、一度覚えた食わず嫌いはなかなか治らない。まして、現状は特に不便を感じない水域であるので、余計に「気付いたときには遅かった、、、」ということになるのかもしれないなぁ、とアタマの中では思ってます。
  
 モバゲータウン、というのは、新聞やニュースのフレーズでしか知りません。中高生がものすごい勢いでハマっている。というフレーズでしか知りえません。
  
 やってる暇がないほど忙しい人よりは、多少なりともこういう世の中にコミットしているつもりですが、パソコンとケータイじゃあ瞬発力勝負になったら勝ち目がないですので、じっくり持久戦に持ち込めるような、そんな社会になってくれないかなぁと考えております。

2007/5/17(家系図作成業)

家系図無資格で作成し逮捕…多数のマスコミにも登場

…ZAKZAK(社会)

 

 

 《行政書士資格がないにもかかわらず、報酬を得て家計図を作成したとして行政書士法違反の疑いで、自営業の容疑者(24)=北海道小清水町小清水=が逮捕された。家系図作成業者の代表として全国から注文を受ける人気ぶりで、高額報酬を得ていた同氏。家系図作成が違法とは、当人もまるで知らなかったようだ。

 

 北海道警斜里署の調べによると、容疑者は「家系図工房」と名乗り、昨年6月から10月ころまで道内の60代の男性ら4人の家系図を無資格で作成した疑い。同社ホームページによると、作成する家系図は、さかのぼって戸籍調査する年数によって価格が異なり、200年ほどさかのぼる「初級版」が20万円、400年ほどさかのぼる「中級版」が80万円、さらに緻密(ちみつ)に調査する「徹底版」が130万円とかなりの高額だが、客は全国各地に十数人いたとみられ、かなりの人気業者として知られていた。実際、読売新聞や日経新聞、さらに、テレビ東京など多数のマスコミ取材にも応じており、その記事の写真をHP上に公開していた。

 

 本来、家系図は行政書士法で定められた「事実証明に関する書類」に該当し、業務として作成するのは行政書士しか認められない。しかし、同容疑者は、「罪になるとは知らなかった」と犯罪意識は露ほどもなかったようだ》

 

 

 果たして、この家系図作成が行政書士の独占業務だと知っている人がどれだけいるのでしょうか。当然ながら僕も知りませんでした。ひょっとしたら僕も作ってしまうかもしれません。

 

 時々、広告などで、「あなたの祖先は源氏の末裔で、、、」とか「さる貴種の家系に連なります、、、」みたいな、怪しげな”家系図”を商売している業者がいたりしますが、あれも行政書士のお墨付きがあるんでしょうか。でもおそらく事実証明に関していない書類、つまりデタラメの家系図なので、そういうのには資格はいらないような気がします。

 

 であれば、インチキ家系図を売りさばいた方が安全ということになりますねぇ。

2007/5/16(勤労意欲過去最低)

日本人の勤労意欲最低 英調査

…フジサンケイ ビジネスアイ(総合)

 

 

 《世界で最も愚痴をこぼす労働者はフランス人で、勤労意欲が最も低いのは日本人-。英研究グループFDSは14日、このような研究結果を発表した。
 
 世界23カ国の労働者1万4000人を対象に調べたもので、それによると、仏に続いて愚痴が多いのは英国、スウェーデン、米国、オーストラリアの労働者。一方、最も愚痴をこぼさないのはアイルランド人、タイ人、オランダ人という。
 
 主任研究者は「米国人の所得水準はタイ人労働者の8倍以上であるにもかかわらず、タイ人より米国人の方が給料に問題があると感じている」と話している。
 
 労働者の勤労意欲に関しては、オランダ人が最も仕事に満足しており、タイ人、アイルランド人がこれに続く。最も意欲が低いのは日本人で、次いでドイツ人だったという》

 

 

 これだけでは、まったくもって何とも言えないんですが、ともかく勤労意欲が低いなんていわれてイイ気がするはずはないわけです。ワースト1位:日本人、2位:ドイツ人。ホンマかいな?非常に勤勉そうな民族気質やないの、と思わずにはいられません。

 

 ただし、「オランダ人が最も仕事に満足しており」というフレーズを拡大解釈するならば、日本人やドイツ人は仕事に対してストイックであり、多少のことでは満足しない。そういう意味での勤労意欲の低さである。と捉えることもできなくはないかもしれない。強引ですけど。

 

 ある程度、お国柄が出るんだなぁ。ぐらいの判断で、この調査はよいのかもしれません。日本を飛び越えて、世界で活動したい企業であれば、アイルランド、タイ、オランダで起業するのがよいみたいです。