世論調査はどこも今は先に書いたようにＲＤＤ方式が採用されている。
昔は電話帳を使って電話をかけていたらしい。
私が世論調査のお仕事をしだした時にはすでにＲＤＤ方式でしたので電話帳を使っていた時代は知りませんが、電話帳を使うメリットとしては確実に個人宅に電話が出来るというメリットがあるでしょうね。しかも住所も乗ってるので選挙区確認もしなくていい。
ＲＤＤ方式だと、電話をした先が会社だったり、お店だったりすることが多々あるんですよね。
そもそも電話帳じたい、もう見なくなりました。昔は電話ボックスに電話帳が置いてあったのですが、それが無くなり今や電話ボックスじたいも無くなりつつある。
図書館にいけば全国の電話帳が置いてあったのですが今はもう無いですよね。
個人情報保護という意識が強くなったせいもあるんでしょうね。
そして世論調査は電話帳方式から、個人情報が分からない状態で電話をするＲＤＤ方式へ移行していったわけです。
その固定電話のＲＤＤ方式も今、曲がり角にきている。
というのは固定電話の加入件数が年々減り続けてるということにあると思われる。
また詐欺対策として見覚えの無い電話番号からの電話は出ない人が増えた。
同時に詐欺対策で固定電話を外す高齢者宅も増えてきていることも一因としてあると思う。
数年前から、定例の世論調査は携帯電話にも架けるようになった。
定例の世論調査とは○○内閣を支持しますか？等の内閣支持率が何％とか報道されるもの。
これは日本に住んでる有権者ならいいわけだから住所の確認は必要ないので携帯でも何も問題はなかった。
しかし、選挙の世論調査となると、そうはいかない。その人がどこの住民かが重要になる。
だからこそ市外局番でおおよその選挙区の確定ができる固定電話でやるしかなかった。
もちろん、携帯でも出た相手に市区町村まで聞けばいいわけだから出来ないわけではない。
ただし、同じ市や区でも選挙区が分かれているケースが多々ある。特に小選挙区制になりそれが増えた。その場合は○○市××町とか細かく聞く必要が出てくる。
昨今の個人情報保護の意識の高まりから、知らない電話からかかってきて自分の住所を教えることに抵抗がある人も増えてきている。
取りにくくなっていることは事実だが、取れないわけではない。
ただ、固定のときと違い、どこに住んでる人にかかるかわからないので、固定のときよりサンプルが取れている選挙区と取れていない選挙区の差が大きくなる懸念がある。
また、今までのような各選挙区ごとに固定電話で調査する方法だと大人海戦術となりコストもかかる。費用対効果を考えて世論調査にかける費用を抑えようとするマスメディア側の都合もあるかもしれない。
ネット調査にすれば費用は格段に抑えられる。ただし世論調査の精度としては大きく低下することは避けられない。
今回の総選挙の世論調査、各社がやり方を変えて行った結果、各社が発表した情勢調査に大きなバラつきが生じてしまった。
コストは下げつつ、精度は下げない。このやり方をいかに確立するか？
各社、次世代の世論調査のやり方を模索している最中なんだなあという実感がする今回の総選挙。今月末、31日が投開票日。そこで答え合わせが出来る。
もしかしたら、世論調査より出口調査の重要性が高まるのかもしれないけど。