いやあ、すごかったですねえ。日経平均株価が大暴落でした。8月1日前日比−975円、8月2日前日比−2216円、8月5日前日比−4451円、この３日間だけでトータル−7643円の大暴落となりました。
私は経済のことが全く分からないのですが、どうやらそれは正解のようです。分かるはずがありません。そして分からなくていいのです。大体において、経済学者、経済評論家などが億万長者になっているかといえばそんなことはありません。いくら経済を勉強し、研究したところで分かるはずがないのが経済で、彼らはそのことを証明しています。
ではなぜ分からないのでしょうか。それは、人間の恣意的な判断が経済を動かすからです。人間の勝手な都合で景気が良くなったり悪くなったり、株価が上がったり下がったりしますから、しかも、株価を動かせる人が複数人いるものですから、予測などできるはずがありません。
今回株価が大暴落した理由は何かといえば、私はアメリカの次期大統領がトランプに本決まりになったせいだろうと思っています。というのも、バイデンが大統領選に立候補して再選を目指すのであれば、株価を下げるわけにはいきません。バイデンの人気を削ぐことになるからです。そして、バイデン政権を支えていたのが岸田政権でしたから、日本の株価も下げるわけにはいきませんでした。
しかし、バイデンの立候補がなくなったことで、その縛りも消えました。そもそも４万円を突破した日経平均自体が小手先で株価操作を行った結果生じたことです。景気が良くもないのに株価だけが上がるなどということは、日本政府とアメリカ政府が結託して金を注ぎ込んで実現させた不正なことです。ただただ、自分たちの政治を都合よく運ぶための見せ物に過ぎませんでした。
さて、トランプが次期大統領になることで株価の縛りはなくなりましたが、だからといって突然大暴落になるのかというと、そうではありません。大暴落にすることで大儲けできる人が大暴落を引き起こしています。株を全く知らない人にとっては不思議なことかもしれませんが、株は暴落しても儲けることができる仕組みになっています。ただし、値下がりすることを予想してそのような買い方をしなければならないのですが。
アメリカというのか、国際金融資本というのか、国際銀行というのか、ブラックロックというのか、ロックフェラーというのか、ロスチャイルドというのか、私ではよく分からないのですが、そのような大金持ち、あるいは世界経済を動かすことのできる巨大組織が後ろで糸を引いているのですよね。彼らが日本の株を大暴落させようと決めたわけです。そして、ありったけの資金力で売り浴びせました。株はどんどん下がり彼らは大儲けとなりました。
ついでに、円を上げます。実際に円高になりましたね。「円」を高くしておいてから、株で儲かった「円」をドルに替えるわけです。往復での１粒で２度おいしい儲けになります。今日（8月6日）は株価がかなり戻しました。なぜかといえば、前日の底値で彼らは株を買い込んでいるのです。底値で安く買った株を、今日株価が戻したところでまた売るつもりです。彼らはそんなことを繰り返して何度も儲けを手に入れます。
早い話が八百長です。不正をして彼らは巨額の利益を得ています。不正をしても、捕まらなければいいじゃないかというのは、最近の自民党の裏金と同じです。では、みんなで目を瞑っていれば丸く収まるのかというとそうはなりません。彼らは大儲けをしましたが、それと同じだけ大損をした人がいるからです。
この点が、金融操作の面白いところというのか、笑えないところというのか・・。日本の時代劇で出てくるサイコロ賭博（丁半博打）と同じで、勝つ人と同数の負ける人がいるゼロサム・ゲームになります。
では、今回日本での大暴落は、儲けたのは米英金融資本の連中などであるとして、損をしたのは誰になるのでしょうか。それはもちろん日本人になります。誰が日本人に莫大な損をさせるようなことを仕組んだのでしょうか。私が推理（妄想）するとそれは岸田総理になります。
いくら金融資本の連中が傍若無人であるからといって、何の断りもなく突然日本の株価を大暴落させるはずがありません。前もって総理大臣には断りを入れているはずです。そこで岸田総理は何と返答したのでしょうか。
実は2022年５月、岸田総理はイギリスの金融街（シティ）で演説し、「1000兆円単位の預貯金を投資に促すなど、「資産所得倍増プラン」を進めていくと訴えた。」といいます。さらに、昨年6月のGFANZ日本支部設立イベントにおいても、岸田総理はビデオメッセージで「半分以上が預金となっている2000兆円の家計金融資産を投資に動かします。」と宣言したそうです。
この宣言をした時点で、岸田総理は「ここに丸々と太った美味しい羊がいます」と狼たちに披露したことになります。つまり、「日本人の預貯金は米英金融資本家の皆様に差し上げます」と約束したことになります。彼らから「株を暴落させて日本人の預貯金をありがたくいただきます」との連絡を受けたとしても、断るはずがありません。尻尾を振りながら「ワン、ワン」と言って了承したはずです。
それで分かりました。何が分かったかというと、岸田総理が身を守ろうとして突然防弾パネルを使い始めたことです。増税だけでも嫌われているのに、その上総理自ら投資を呼びかけながらの大暴落ではあまりにもひどすぎると、あの愚鈍な岸田総理にも理解できたのでしょう。
これはもう、即刻辞任した方がいいのではないでしょうか。岸田総理の命の心配は全くしていませんが、国民の被害が大きくなりすぎです。おそらく今回の大暴落で首を縊った人もいたのではないでしょうか。ワクチン死だけでも史上最悪の総理大臣でしたが、その上このていたらく。国民の被害をこれ以上大きくしないためには辞めてもらうしかないように思います。
思い起こせば、＂令和版所得倍増計画＂を引っさげて登場したのが岸田総理でした。岸田総理には、申し訳ないとか、恥ずかしいとか、体裁が悪いとか、そのような感情が欠如しているのでしょう。さんざん大嘘をついておいて、それがバレたら防弾パネルで身を守るって、人としての要件を満たしていませんよね。
ところで、日本の株価はどのくらいが適正なのでしょうか。日本は過去30年以上にわたり経済成長が鈍化しており、給料もさっぱり上がりません。日本の景気の悪さは生活している私たち一般庶民が実感しているところです。しかし、アベノミクスが始まる頃は１万円程度だった日経平均株価は、どんどん上がりはじめ、今年は４万円を突破しました。
あまりにも歪みが大きすぎます。実体を金の力で大げさに見せるのも、せいぜい倍くらいまでではないでしょうか。つまり、日経平均の適性株価は２万円くらいではないかと私は考えます。それ以上は、今回のように暴落をさせて儲けるための下準備と考えたほうがいいでしょう。株価が高くないことには暴落させられませんので。あ、もちろん私は完璧な素人ですので、単なる感想です。
そして、日本ばかりではなく、アメリカもその罠にはまっています。アメリカも実体経済はちっともよくありません。私などはよく分からないままに「レバナス１本リーマン」というYoutubeサイトにたまに行って聞いてみるのですが、本来破綻するべきところを小手先のテクニックで延命してきただけであり、いずれドッカーンと危機に直面しなければならないようです。さらに、中国に関しても経済が最悪の状況だといい、この先何が起きるのか、私などでは想像もつきません。
アメリカは11月の選挙で大統領が変わります。今のところトランプが圧倒的に優勢ですから、順当に行けばトランプになります。当然日本の総理大臣は交代するでしょう。バイデンの忠実な犬だった岸田総理がトランプとやっていけるはずがありません。
トランプが大統領になれば、EUも方針を変えなければならないでしょう。ところがトランプという人、かなり奇想天外な思考をする人ですから、何をどのように展開させるのか予想がつきません。前回と同じであるとは考えないほうがいいでしょう。ロシア・ウクライナ紛争、イラク・ハマス・レバノン、イランなど、何がどのように動き始めるか予断を許しません。米中関係も同じです。
そんなことを考えると、今年の終わりから来年初めにかけて、経済的にも、政治的にも、世界が大きな津波に飲み込まれる可能性があるのかもしれません。「さあ、来るぞ！ みんな、しっかり捕まって歯を食いしばれ！！」なんて言いたくなりますが、個人的な工夫や頑張りで手に負えるような問題ではありません。私は温泉に浸かって鼻歌を歌い、のんびり昼寝でもしていようかと思います。
ただし、日本政府はそれではいけません。国民の生命と財産を守ることは、政府の一番大切な使命のはずです。戦後約80年の間、ぬるま湯の中で安逸に過ごしてきたのが日本の政治家ですから、真面目に仕事をするところを少しは国民に見せてはどうでしょうか。
