まずはお祝いですね。５月31日に行われたいわゆる " パンデミック条約反対デモ " （WHOから命をまもる国民運動 大決起集会 日比谷デモ）が大盛況だったこと。SNS上の参加者からの情報だと、集まった人が４万人、５万人という数字も上がっていた。嬉しいなあ。関係者の皆様、参加された皆様、大変にお疲れ様でした。
どうせ、マスメディアは一切取り上げないのだろうと思っていたら、「zakzak by夕刊フジ」が比較的詳しく取り上げていた。「ＷＨＯが採択を目指す「パンデミック条約」などへの反対デモ、１万２０００人超 主催者発表 決起集会には田母神俊雄氏の姿も」（2024.6.1）との記事がアップされている。
表題でなぜ田母神氏の名前が出てきたのか不明。素直に書くなら原口一博議員だろうと思うけれど。また、使われている写真もこれ以上ないくらい人の少なく見えるもので、しかも日の丸がたくさん目立つような写真。あ、そっか、「一部の右翼のショボイ集まりで、良い子の市民の皆さんはマネしないように」といいたいのかな。多分そうだろう。
記事の内容を見ても、一番の問題点であるパンデミック条約の危険性やワクチン被害については目立たないような書きぶりであり、原口一博議員の名前は記事中にも出ない。そして最後に沖縄県から上京したという73歳の男性のコメントが載っている。右翼、老人、沖縄と、変わり者のマイナーな人たちのデモであると思わせたいようだ。
記事にはしたものの、デモや集会の趣旨を妨害するような記事と思っていいのかもしれない。相変わらずの言論統制が続いているようだ。さすが「報道の自由度ランキング2024」で世界第70位となった後進国だけのことはある。
この「報道の自由度ランキング2024」によると、アメリカも55位とかなり低い。ご存知のようにアメリカは偏向報道の大変に多い国で、そのアメリカのプロパガンダ報道をそのまま日本で垂れ流すのが日本の報道機関であることを考えると、日本の70位も当然というか、100位くらいでもいいような気がする。いや、ロシアが162位、中国が172位となっていることを考えると、日本は200位くらいでいいのではないだろうか。あ、世界に200も国はないか。
報道は他にも、時事通信が流しているけれど、それ以外は発見できなかった。「ニャーワールドNEO」という、個人で発信しているニュースサイトに「【パンデミック条約反対デモ】なぜ日本のメディアは報道しない？闇が深過ぎる事情とは？」という記事が上がっていた。
それによると、
・日本政府に反抗できない。
・株主（外資）に反抗できない
・スポンサーに忖度している
・ジャーナリズム精神は失われている
と理由が挙げられていた。
それは確かにそうなのだけれど、日本人が見落としがちな観点がここでも抜けている。それは何かといえば、「真実を報道しないことによって、マスメディアも利益を得ている」ということ。自分たちをコントロールしている者たちと実は癒着している。
これは日米関係についても同様で、日本はアメリカの属国・植民地であり、アメリカからの指示に逆らうことができないというのが一般的な見方になると思うけれど、本当のところは、アメリカに従うことによって日本の政治家や財界などの一部の者たちが利益を得ている。決してアメリカに抵抗できずに嫌々従っているのではなくて、そこには持ちつ持たれつの関係があるんだな。時代劇でいえば、越後屋はお代官様の命令に従う、金も献上する。では越後屋は被害者かといえばそんなことはなくて、それ以上の儲けを得ている。そういうこと。
もし、アメリカの干渉を日本が本当に嫌がっているのであれば、いくらでも関係改善はできるのだけれども、日本政府も、政治家も、財界も、マスメディアも、アメリカから飴玉をしゃぶらされているがゆえに恭順の意を表しているのが実態。それがあるから自ら進んで奴隷になっている。アメリカはアメリカで「何と安上がりの奴隷であることか」と笑いが止まらない。そのような結びつきがあるがゆえに改まらない。
右翼の人たちはね、日本や日本人は素晴らしいと機会あるたびに言うけれど、そのように考えることは気分のいいことだけれど、また、この私ですらNHKの日本ヨイショ番組である「COOL JAPAN」なんて見て、感心したり、喜んだりしていたことがあったから、そのように思いたい気持ちはとってもよく分かる。
でも、特にここ10年ほどの日本、さらには新型コロナ騒動以降の日本というのは、最悪の国になったと考えていい。なにしろ、日本政府が自国民である日本人を、ワクチンを使って毒殺するようになったのだから。世界史上初めてのことだよね。
そればかりではなく、経済政策も最低最悪なのが日本。ワクチンに関しては他の国も同様のことを行ったけれど、経済に関しては１人日本だけが沈没しつつある状態。おそらく、日本全体の調子が悪いのではなく、「一般の日本国民には金を回さない」という力が働いているせいではないかと思う。
日本政府とアメリカ政府が結託して、一般の日本国民から金を巻き上げて、政治家や財界が私腹を肥やそうとするのが狙いだろうね。そのための悪知恵がアメリカからどんどん降りてくるのだろう。もちろん、新型コロナ騒動やワクチン接種も、そして増税も、日本人の懐から金を巻き上げる手段の一つだ。
4月13日のデモも、今回5月31日のデモも、ビックリするくらい多くの人が集まったけれども、これは新型コロナにまつわることばかりではなく、現在の日本政府が全般的に国民をないがしろにしていることへの不満が影響していることは間違いないことだろう。
ちょっと話がズレるけれども、そのような国の状況の中で一番留意しなければならないことが戦争になる。というのも、戦争を始めるためにはまず第一に国民の不満が必要になるからだ。何でもいいから、国民を欲求不満の状態にしてやる。現在岸田政権が日本国民に対して一所懸命不満を与えていることは、戦争を始める準備としては常套手段になる。
当然人々はイライラして攻撃的になる。それが政権打倒に結びつくのであれば大変に望ましいことだけれども、戦争を画策している者たちは、政権打倒の代わりに、中国打倒、ロシア打倒という餌を国民に与えようとする。
それにだまされてしまうと、哀れな国民は一丸となって「敵をやっつけろ」と言い始めるんだな。大東亜戦争開戦前は鬼畜米英、現在だと鬼畜中ロということになるのだろうね。そして新型コロナを煽ったのと同様に、マスメディアを使って戦争への道まっしぐらということになる。危ない、危ない、だまされて戦争を始めてはいけませんよ。
話を戻そう。新型コロナ騒動では、日本政府の異常な言動が目立つ。かつてなかったほど多くの犠牲者に賠償金を支払うなどのことを始めた一方で、新型コロナ（感染症）対策やワクチン接種に関しては、何事もなかったかのように推進を続けている。これに、マスメディアも追随し、日本の感染症対策やワクチン政策に対して否定的な情報をほとんど流さない。世界はもうワクチン接種などとっくの昔にやめているのに、日本だけが続けている。
今回のデモの主要テーマだったいわゆる「パンデミック条約」に関しても、日本政府は前のめりで、受け入れることが議論の余地なく当然であるという態度を示してきた。
まるで、ロックダウンやワクチン強制接種を日本ではできなかったことを後悔しているかのようだ。そのため、国民が何といおうが、いくら抵抗しようが、憲法にどのように書いてあろうが、そんなものは一切無視して、次回のパンデミック騒動ではロックダウンとワクチン強制接種を行うというのが、岸田政権の大方針になる。外圧に弱い日本人なら、WHOがいえばだまされて従うだろう、さして抵抗しないだろうという目算も働いている。
WHOのパンデミック条約は各国の合意が得られなかったために、５月24日にとりあえず交渉終了ということになったけれど、これで終わったのではなく、WHOも日本政府も、虎視眈々と今後の成立を狙っている。
日本政府の狙いはよく分かる。ロックダウンもワクチン強制接種もやりたくてやりたくて仕方がないのだけれども、その責任を自分たちではとりたくない。そのため、「WHOが必要であると言っているから強行しているだけ」というフリをしたいわけなんだな。本当にまあ、男としてというか、人間として最低だ。自分たちで責任をとりたくないのなら、最初からやるなよと言いたくなる。
憲法改正の話も、岸田総理が言い出しているけれども、狙いは同じことになる。とりあえずはロックダウンとワクチン強制接種を是非とも行いたいからだ。あ、今ネットを何気なく見ていたら、「“強制接種進む”など パンデミック条約に関する誤情報が拡散」（2024.6.1 NHK）という記事が上がっていた。ご丁寧に " フェイク対策 " という文字が枠線で囲ってある。ここまでくるとNHKも間違いなく " みなさまの敵NHK " だね。
この記事では、慶応大学の詫摩佳代教授とやらが写真付きで出てきて、「WHOが強い権限を持つとか、誰かに対して何かを強制するということはそもそもあり得ないことで、条文のどこにも書かれてない。」と述べている。
仮にそうだとしても、日本政府ならWHOの見解であるからと、ロックダウンや強制接種に踏み切るに決まっている。憲法の改正もそのためにするつもりだ。現に、YouTubeではワクチンに関連して政府に都合の悪い動画を片っ端から削除し、アカウントを完全に停止することまでしている。民間企業だからというのは言い訳であって、実のところは官民癒着の代表例になる。日本政府がその片棒を担いで言論統制を許可している。
しかしそれにしても、日本政府はなぜここまで新型コロナに対する間違った政策にこだわるのだろうか。間違ったのなら間違ったで仕方がないから、さっさと改めてはどうなのだろう。「悪」もごり押ししているうちに「善」に変わるとでもいうのだろうか。
そうやって考えたときにふと浮かんできた考えは、そもそもこの新型コロナ騒動やワクチンは日本が主導したのではないかということだ。安倍元総理とドナルド・トランプの世界戦略だった可能性があると私は見ている。
安倍元総理ばこれまでの総理大臣の中では群を抜いて世界と繋がっていた人だからね。新型コロナ対策に関しても、世界と歩調を合わせていたというよりも、世界の先頭を走っていた、つまりリードしていたように思う。コロナで緊急事態宣言を出したのは世界で最初だったのではないだろうか。
マスクも、提唱者は安倍元総理であり、それが世界に広まっていった。マスクで感染を防げるなどというデマを流すのは大変な詐欺的行為だけれども、効果は抜群で、今でもマスクを手放せない人がいるくらいだ。
もちろん、安倍元総理にコロナ対策を打ち出せるほどの能力はなかったから、当然「なんちゃって専門家」の力を借りたのだろう。本当の専門家であれば、日本で行われたようなデタラメな感染対策を提唱するはずはないから、金でどうにでも転ぶ者たちを集めたのだろう。誰だろう、安倍総理の背後で新型コロナ対策を仕切った悪徳医師、能無し医師は。誰か名前を漏らしてほしい。
ことによると、アメリカからは「新型コロナ対策は日本に任せる」といったような指示を受けていたのかもしれない。世界における新型コロナ対策の旗振り役というか責任者を、アメリカから一任されたのかもしれない。
そのために、日本政府の見苦しい戦いが、延々と現在まで続けられていると考えると辻褄は合う。安倍元総理は自分で呼び込んでおきながら、かなり早い段階でコロナ対策に見切りをつけていたような気がする。苦労して、賄賂まで使って招致したオリンピックを成功させるためには、コロナを早く斬り捨てたいという気持ちが強かったように見えた。暗殺されたのはそのせいかな？
いずれにしても、今回の新型コロナ騒動は大変な厄災だった。そして、現在でもそれをネタに儲けをたくらんでいる人間がたくさん残っている。日本はいつになったら正しい方向に舵を切れるようになるのだろうか。
そのためにも、今回や前回のデモ・集会は大変に勇気づけられるイベントだった。純粋な市民運動といっていいのではないだろうか。ワクチンで亡くなった人や後遺症に悩まされている人はもちろんだけれども、経済的に被害を被った人、行きたいところに行けず、会いたい人に会えなかった人、飲みたい酒を飲めなかった人なども含めると、日本での被害者は１億人にもなるだろう。
そうであるにもかかわらず、日本政府も、政治家も、マスメデイアも、医者も、現在に至るまで考えを改めようとする気持ちはサラサラない。それどころかNHKを使ってますます洗脳を深めようとしてくる。先はまだまだ長い。皆さんくじけることなく、無理のない範囲で頑張りましょう。コロナに限定すれば、日本政府を潰せば世界が平和になる可能性もあるのだから。
