スパイといえば何といっても「007」(ダブリュオーセヴン)。面白かったなあ。難しいことを抜きにして、何も考えずに、ただただ面白かった。とはいえ、全部が好きだったのではなく、私の好きな「007」はダニエル・クレイグ主演のものだけ。最新作はプロパガンダ映画に落ちぶれてしまったので、面白いのはその前の『007 スペクター』か「007 スカイフォール」だろうな。あ、単なる私の好みだけれども。

 少し真面目に考えると、「007」は英米文化のいいところばかりを寄せ集めて作った映画。「007」を見れば、英米人の夢が分かる。理想が分かる。逆からいうと、英米文化のネガティブな側面、人に見せたくない側面は全て隠されている。一番英米人が見せたくないことは、「007」の敵は実は英米人そのものであるということ。それゆえ「007」に敵をやっつけさせることで、「俺たちは正義の味方」という英米人のプロパガンダを植え付けようとしている。

 最近のアメリカは、映画を作る能力もなくなってきた。以前のような華やかさ、つまりYankeeらしさが全くなくなったような気がする。貧乏になって資金力がなくなったためなのか、そればかりではなく、映画を作る上で必要とされるアイディアや気力すらもなくなってきたのか。

 Amazonプライムでキアヌ・リーブスの「ジョン・ウィック」という映画を3本くらい見たけれども、ありゃもう映画とは呼べないくらい低レベルだよね。ハリウッドもあそこまで劣化するものかと驚く。まあ、「今だけ 金だけ 自分だけ」の国に映画は作れないよね。と、偉そうなことを書けるほど映画に精通しているわけではないというか、映画などほとんど見ていないので悪しからず。

 さて、フィクションのスパイの話はそのくらいにして、本物のスパイのことを考えてみよう。そもそもスパイ(spy)とはなんぞや? 日本語にすると「間諜」になるらしい。スパイがどのようなことをするかといえば、「敵対国の内部あるいは第三国で秘密の情報収集にあたることと、あわせて情勢や事態に対応して破壊工作、反乱等の扇動、挑発、デマの流布などで世論の攪乱を図ること(日本大百科全書(ニッポニカ))」ということだそうだ。

 また、「「spy」は「espy (見つける、探し出す)」と同じで、古期フランス語で 「espion(見張る者)」を意味しており、「espionnage(諜報:現代仏語)」の語源。印欧語で「見る」を意味する語幹「Spek」に由来する。(ウィキペディア)」と書かれている。

 聞くところによると、「スパイ防止法がないのは世界で日本だけ」らしい。しかも、スパイ罪の最高刑は死刑か無期刑としている国が多いという。さらに「日本はスパイ天国」という話もたまに聞こえてくるよね。何とも開けっ広げというか、スパイに関しては著作権フリーというか、スパイ権フリーみたいな国が日本になる。

 そう考えると、スパイ防止法が必要と考えることはおかしなことではないような気がする。国防に関する情報や産業技術の情報などを、好き勝手によその国に持ち出されては日本の国益や安全保障にも反するからね。それに、デマを流されて特定の国に悪感情を持たされ、戦争を煽られるのも危険に違いない。ウクライナはアメリカのスパイ行為によってクーデターや対ロシア戦争が行われ、すっかり国を滅ぼされたようなものだから。

 ではなぜ日本はスパイ防止法を作ろうとしないのだろうか。増税することやLGBT法を成立させることができるのだから、スパイ防止法も簡単に作れるだろうに。与党は圧倒的多数であり、しかも国を守るという大義名分があるのだから。

 面倒なので、ChatGPTに聞いてみた。それによると、日本国憲法は個人の権利とプライバシーが重視されていること、安全保障をアメリカに依存してきたことの影響が大きいようだ。

 まあ、スパイ防止法を制定してスパイを捕まえようとしたら、容疑者の交友範囲や行き先、金の出入りなど、全部調べなきゃならないからね。プライバシーなどといっていられなくなる。そうか、それでマイナカードとなるわけかな。とにかく、国は日本国民のプライバシーを握って、スパイを防止することはもちろん、支配を強めたいだろうね。

 考えてみると、憲法改正案も国民の人権を制限する方向になっているから、スパイ防止法は憲法改正が終わってからなのかな。そうなったら暗黒政治の時代がやってくる。特高警察(秘密警察)も復活するのだろう。知らない人が多いのかもしれないけれど、一部の日本人はそういうの好きだからね。 " 非国民 " だからといって警察にしょっぴかれるようになる。

 安全保障をアメリカに依存しているのは間違いないところで、口先では「日本は独立国」と言っているけれども、実質は独立国ではない。どのくらいの人が気がついているのだろう。独立国ではないのだから、スパイ防止法も必要ないことになる。植民地は自分で自分の安全を守ることが許されていないからね。

 岸田総理は増税して軍備を拡張すると言っているけれど、それは国防のためでも、独立のためでもない。あれはアメリカの属国化、植民地化をさらに進めようとするものになる。狙いはアメリカに金もうけをさせることでしかなく、他には、アメリカからキックバックを得て私腹を肥やすことかな。日本の国益などは全く考えていない。まあ、戦後の自民党政治は一貫してその路線。

 以上書いてきたことは、世間でよくいわれるようなスパイ防止法に関する一般的な問題点になるのかな。ただし、あまりいわれていないことで、一番重要なことがあるので、そこに触れておきたい。

 日本には確かにスパイがいるのだけれども、それも数え切れないくらいにウヨウヨとスパイがいるのだけれども、それはどこのスパイかといえば、アメリカのスパイになる。ここが一番のポイント。100人のスパイが日本にいるとしたら、そのうち90人はアメリカのスパイになる。残りの10人が中国とか、韓国、北朝鮮、ロシア、イギリス、そんなところだろうと思うよ。あ、これは私が何かの情報を持っているのではなく、単なる想像での話。

 そんな日本がスパイ防止法を作って何か意味があるのだろうか。むしろ、アメリカのスパイ活動の妨害になるので、日本にはスパイ防止法がないと考えた方が合理的だろうね。え? どこにそんなにたくさんのアメリカのスパイがいるかって? 

 皆さんよく知っているでしょ。筆頭は岸田総理。上川外務大臣も、武見厚労大臣も、河野デジタル大臣も、小池都知事も、その他名の知れた政治家はみんなアメリカのスパイといえる。自民党ばかりではなく野党も同様。大物政治家になればなるほど、アメリカのスパイ化が進んでいる。もちろん日本のマスコミもアメリカのスパイ化している。新型コロナやロシア・ウクライナ紛争の報道を見ればいやというほどよく分かる。

 そんなことをいっても、「日本とアメリカは同盟関係にあるのだから、協調していて当たり前」と思うかもしれないけれど、それは大きな間違い。分かりやすいのが今回の新型コロナ用のワクチン。たくさんの日本人がバタバタと死んでいった、殺された。そんな毒ワクチンをアメリカから高い金を払って購入した。余って何千億円分も廃棄するくらいに大量に。

 これは明らかに日本の国益を棄損しているわけで、その一方でアメリカにとっては大変な利益になっている。しかも、日本政府やマスメディア等はそれを知りつつ、デマを流して国民に危害を加える方向へと誘導した。どうですか? これ以上壮大なスパイ行為というのは、なかなか考えにくいくいと思うけどなあ。「007」など児戯に等しい。

 明治維新以降、日本は大東亜戦争の一時期を除いて、基本的には英米の支配下にあったのだけれども、日本の利益よりも英米の利益が優先されることが多かった。日露戦争の活躍で幾分かは独立に近づいたようだけれども、そこで素人の軽薄さが露呈する。英米の策略に引っかかって、物の見事に国ごとひっくり返されたのが大東亜戦争での敗戦。チョロイものだった。

 それ以後は現在に至るまで、「自民党アメリカ隷属政権」が植民地日本を代理統治している。まあ、仕方がないといえば仕方がないのだけれども、ただし、1点だけ自民党政権が誤っているところがあって、それは独立に向けた努力を放棄しているところだ。ここが何とも情けない。日本国憲法には「戦争の放棄」が謳われているけれども、「独立の放棄」とはどこにも書いていないように思うけどな。

 1歩でも1ミリでもいいから、独立に向けて進もうとする努力をするべきなのだけれども、全くその姿勢を見せようとしない。岸田政権になってからは、むしろアメリカの植民地化をより進めようとしている。これは野党も同様であって、アメリカの植民地としてヌクヌクとぬるま湯に浸かっていた方がいいという判断をしている。

 しかし、最近になって日本国民もやっと少しだけ気がついてきたのではないだろうか。新型コロナ騒動で日本人が何十万人もアメリカに殺され、これでは国が滅びてしまうということを。ロシア・ウクライナ紛争を見て、日本もウクライナの二の舞になるかもしれないということを。

 実際問題、岸田総理の「増税して軍備拡張」というのは、「日本ウクライナ化作戦」の一端だからね。それに乗ってしまうと「国破れて山河あり」状態に近づくことになる。欧米の「ウクライナ使い捨て作戦」を見れば、日本も安閑としていられないはずなのだけれどね。植民地であるということは、日本人が想定しているような甘いものではない。そのことを一番よく分かっているのはインド人かな。

 ということで、日本は総理大臣をはじめとして多くの政治家がアメリカのスパイをしている国なのだから、スパイ防止法など作るわけがないよね。作ろうとしても誰も本気にしないだろうし、真剣にもなれない。「悪い冗談はよせよ」というところかな。

 1971年に日本の国会で、当時の青島幸男参議院議員が佐藤栄作総理大臣に向かって、「総理は財界のちょうちん持ちで男メカケである」と発言したことがあってね。誰か国会で岸田総理に言ってやれよと思うけどね。「総理はアメリカのスパイである」って。今の腑抜けだらけの野党には望むべくもないけれど。

 いつの日か、日本も本当に独立をして、「独立を維持するためにはスパイ防止法が是非とも必要である」という真剣で真面目な声が上がってくるような国になれるといいのだけれどねえ。総理大臣がスパイをしている国にスパイ防止法なんて、洒落にもなりゃしない。