新年早々から日本は混沌とした社会になった。元旦に能登半島地震という自然災害が起きた。大地震だった。翌日には羽田空港でJAL機が炎上するという大事故が起きた。と思っていたら、裏金問題が広がりを見せ、自民党の国会議員の多くが違法に裏金を作っていたことが白日の下にさらされた。
今の国会は、裏金問題で大騒ぎの状態であり、岸田総理は派閥を解消するなどのピンボケ対策を打ち出して混乱に拍車をかけている。根本的な解決を図ろうとする気持ちはもとよりない。日航機炎上事故は静かになったようだけれど、能登半島地震の対策に関しては、政府のあまりのお粗末さに批判が噴出している。あり得ないでしょ、テレビに出て次期総裁選のことなどを話して笑ったり、新年会をはしごするなんて。生き埋めの人がたくさん出ているというのに。全くやる気がなくて対策は後手に回ってしまった。
私などは疑い深いものだから、岸田総理があえて国民の反感を買うような手抜き対策をしているのではないかと勘繰ってしまう。ことによると裏金問題を与野党して騒いでいることも、肝腎要の問題から国民の目をそらすためではないかと疑う。
裏金問題は大山鳴動して鼠一匹で終わりそうな気配を感じる。かつて安倍政権下で、「森友学園・加計学園問題」や「桜を見る会」が散々騒がれたけれども、結局騒いだだけで終わってしまった。あれだって国民の目を大切なところからそらすことが目的だったのかもしれない。
では現在、国民の目を何からそらすかといえば、もっと大きな差し迫った問題がある。今の世界情勢はなかなか抜き差しならないことになってきた。まずは、ウクライナの敗戦がほぼ確定した。日本政府はどのように処理するつもりだろうか。つい先日も、上川外務大臣がウクライナに行ってゼレンスキーと会い、新たに53億円の支援を行うと表明した。
勝ち負けがはっきりしている戦争に、さらに兵器を買うための金をつぎ込めば殺し合いが継続することになる。いくら日本が直接戦っている戦争ではないといっても、戦争をするために巨額の援助をウクライナにすることは参戦しているのと同じことだ。ロシアが大人の対応をして、今のところ日本に攻め込んでくる気配を見せないことはありがたい。
イスラエル・パレスチナ戦争ものっぴきならない状況だ。国連の国際司法裁判所（ICJ）は1月26日、イスラエルに対して "パレスチナ自治区ガザ地区でのジェノサイド（集団虐殺）を防ぐためにあらゆる対策を講じるよう、暫定的に命じた。" と報道されている。しかし、イスラエルは、つまりアメリカは一向に意に介する様子がなくジェノサイドを続行している。
イスラエルが圧倒的に優勢かといえばそうでもなく、戦闘能力が低いために逆に押されているという話も出ている。ところが、アメリカはその程度では戦争が足りないようであり、戦線を拡大してイエメンの空爆まで始めた。アメリカの戦争好きにも開いた口がふさがらない。
イエメンのフーシ派を支援しているのはイランであり、ここに来てイランも行動を起こし始めた。1月28日、イランの支援する武装グループがヨルダンの駐留米軍を攻撃して米兵３人が死亡したという。これに対してアメリカは「２日にイランの革命防衛隊のコッズ部隊や親イラン武装組織が使う、イラクとシリアにある７施設を空爆したと発表した」と報道された。
しかし、アメリカは勝てないだろう。アメリカの戦争の弱さは、ベトナム戦争でも、アフガニスタン戦争でも、ロシア・ウクライナ紛争でも実証済みだ。日本人は相変わらず、アメリカが世界一強いと誤解しているようだけれど、すでにアメリカは世界の軍事覇権を失っている。アフガニスタン戦争が繰り返されるに過ぎない。
そんな未来のない国アメリカの提灯持ち、腰巾着、金魚の糞のような存在が日本になる。アメリカがみじめな国に落ちぶれようとしているときに、そのていたらくではあまりにも情けない。
さて、世界の情勢が風雲急を告げているときに、日本人の目をそこに向けさせず、国内の瑣末な問題に釘付けにしておくことは、外交を誤っている日本政府にとって都合のいいことになる。アメリカにとっても都合がいい。正しい情報を日本人に与えると、アメリカとの同盟関係を疑い出す日本人が増えてしまうからだ。
さらに、日本政府が最も日本国民に気づかせたくないことが、新型コロナ用ワクチンの問題になる。いうまでもなく、今回のワクチンによる薬害は日本史上最大のものだ。政府は隠蔽しているが、このワクチンによって殺された日本人は30万人程度になったのではないかと私は推測している。
これはアクシデント、つまり、意図せずに生じたことではない。最初から公表されていたように、新型コロナ用ワクチンは安全性の確認がされていない未完成品だった。今接種されているものも、今後接種されるものも、いずれも安全性は未確認だ。
そんな、安全性に疑問のあるワクチンを打っているのだから、副作用がある程度表れたら即刻接種を中止するのが常識というか、当然の措置になる。しかし、日本政府はそうと知りつつワクチン接種を続けたまま現在に至る。このようにして行われる殺人を "未必の故意による殺人" という。
おまけに、新型コロナウイルスは最初から脅威ではなかった。それは、新型コロナが騒がれるようになった2020年の日本の死者を見ると誰にでも分かる。2020年にはまだワクチンがなかったから、新型コロナに対する治療は従前どおりのものだった。つまり、単なる風邪として治療された。その結果はどうなったかといえば、日本人の死者は2019年よりも減少した。
2021年2月からは、ワクチン接種が開始された。ワクチン接種の結果どうなったかといえば、日本全体の死者が増えた。これまでないくらいに増えた。このことについては、多くの人が2021年半ばくらいから、つまりワクチン接種が本格化してから、救急車のサイレン音が激増したことで気づいたのではないかと思う。火葬場が満杯でなかなか葬式ができないという事態にまでなった。
明らかに、日本政府が日本国民に対して大量殺人、大量虐殺、ジェノサイドを行ったと考えられるのだけれども、もちろん日本政府はそんなことを認めようとはしない。できるだけ日本人を騒がせないようにして、ごまかして有耶無耶にすることで幕を引きたがっている。
そういえば、１月24日に最高裁判所で驚くべき判決が出された。2021年に白糠町議会でマスクの着用を拒否した議員に対して発言を禁止したことが争われていたのだが、最高裁は「当時の状況考えれば違法ではない」との判決を出したという。
この非常識さをどのように理解したらいいだろうか。全ての犯罪はこの論理で無罪にできることをお分かりになるだろうか。「あの時はしかたがなかった」という論理が通用するのであれば、世の中に法律は必要なくなる。最高裁は自分たち裁判所の存在意義を自己否定したも同然だ。
このことは、裁判所がすっかり政府に手なずけられたことを示すと同時に、将来の新型コロナ用ワクチンに対する裁判所の姿勢も表したものになる。つまり、日本政府が行った日本国民に対するジェノサイドを「当時の状況考えれば違法ではない」という論理でなかったことにするつもりだ。新型コロナ騒動が始まって以降、薄々感じていたことではあるけれども、日本は法治国家ではなくなった。政府の恣意のままに殺人でさえ許容される国になった。裁判所も検察も政府の隷属機関に落ちぶれた。
唯一希望があるとすれば、海外の情勢になる。このワクチンは世界各国で接種されており、被害を受けたのは日本人ばかりではない。欧米の被害も日本同様甚大なものになっている。そして、それぞれの国で問題視されている。
各国政府とも火消しに躍起になっているが、どのような決着を見るかはまだ未知数だ。欧米人は日本人ほどヘタレではないと思うが、欧米人にとっても政府と戦うことは容易ではない。最終的に欧米が今回のワクチン接種を有耶無耶にするようだと、残念なことに日本も右ならえになる。あきらめるしかなくなる。
そして、このワクチンに関しては、もっと大きな問題がある。それは、誰が何のためにこのワクチン接種を計画したのかということだ。そのことは犯人を除けばまだ誰にも分かっていない。
一つ明確にいえることは、目的の一つに金儲けがあったことだ。今回のコロナ騒動の前後で、アメリカのスーパーリッチたちの資産は倍増したという。ああだこうだ考えるよりも、結果を見ると一目瞭然で、犯人にはアメリカのスーパーリッチたちが含まれていることが分かる。
では、アメリカのスーパーリッチたちを儲けさせるために、世界の国々が協力してワクチンを接種を行ったのかということになると、そうではないと考えるのが自然だろう。どこの国でも、自国の利益にならないことをそんなに懸命になって行うはずがないからだ。
では、日本やイギリスやフランスやドイツなど多くの国は、何の目的で強硬にコロナ対策を行い、ワクチン接種を行ったのだろうか。（まさか、今でも新型コロナを防ぐ目的だったと考える人はいないと思うが、もしそのような人がいるなら退場していただいて差し支えない。）
ここからは私の完全な想像になるのだけれども、新型コロナ騒動が下火になった2022年の2月に何が生じたかといえば、ロシア・ウクライナ紛争だ。日本政府やマスコミは嘘をついてロシアの侵略であると喧伝をしたが、本当のところは欧米が策謀を練ってロシアに攻め込ませたものになる。真珠湾攻撃と同じといえば理解できる人もいるだろうか。
新型コロナ騒動の終了と同時にロシア・ウクライナ紛争が生じたことをどのように考えるといいだろうか。実は、新型コロナ騒動を主導していたのはアメリカ公衆衛生局ではなく、アメリカ国防総省という説がある。そして、新型コロナ対策は軍事作戦として行われたものであるという。
（参考：「国防総省は国家安全保障プログラムのもとで当初から新型コロナ「ワクチン」を管理していた。」）
以前、安倍元総理が「このコロナウイルス拡大こそ、第三次世界大戦であると認識している。」と発言したようだが、安倍元総理はアメリカ国防総省が新型コロナを取り仕切っていたのを知っていたのだろう。そうでなければ、第三次世界大戦などという突拍子もない言葉を使うはずがない。
括弧内に参考でご紹介したページの下の方にある動画（インタビュー、日本語字幕付き）が元資料になる。また、その続きとして、「計画的大量殺戮：コロナワクチンは害をもたらすように設計されていた ── 製薬会社幹部が警告」というページもある。
そこでは、新型コロナ用ワクチンに毒性があることが、ワクチン製造に失敗した結果ではなく、元々そのように製造されたものであること、つまり被害を出すように仕組まれていたという内容になる。どのみち効果のないワクチンであるならば、被害を出さない方法はいくらでもあるわけで、最初から被害を出すつもりだったとしても不思議はない。
そこで思いつくのが、1800年代にイギリスと清国（中国）とで行われたアヘン（阿片）戦争になる。アヘン戦争のきっかけは貿易不均衡だった。当時のイギリスは中国から茶・絹・陶器などを輸入していたが、それに見合う輸出品がなく，禁制品のアヘンをインドから密輸することで均衡をとろうとした。清国はそれに反発してアヘンを没収、焼却するなどしたために、イギリスが清国に攻め込んだのがアヘン戦争になる。
アヘン貿易には２つの側面がある。一つは金銭的に莫大な利益が上がるということだが、もう一つは、アヘンを使用する者はその副作用によって、徐々に心身共にむしばまれ、その結果相手の国は弱体化していく。
イギリスと清国とのアヘン貿易は、そっくりそのまま今回の新型コロナ用ワクチンに当てはまる。アメリカ人は怠け者であるために輸入品の方が輸出品よりも多く、日本との貿易収支はいつもアメリカの赤字になっている。
それをワクチンを売りつけることで補おうとしたと想像することは可能だ。そんなことをすれば、世界中から反発されることは必至だが、そのためにアメリカ国防総省を背後につけて強制的に各国に売りつけたと考えると辻褄が合う。押し売り、恐喝の類いだ。
新型コロナ騒動が収まりを見せるようになって、つまり、ワクチンによって得た利益を戦費に回すことによって、アメリカはロシアに攻め込んだ。おそらく、戦争によってロシアを解体することで、ワクチン以上の利益を上げるというのがアメリカの腹積もりだったのだろう。
アメリカの同盟国などは、そこから上がる収益を約束されていたのかもしれない。日本は北方領土をくれてやるとでも言われていたのではないだろうか。しかし、そんなことは "取らぬ狸の皮算用" で終わり、今のアメリカは引っ込みがつかなくなって盲滅法暴れ回っている。
そして、ワクチン接種は世界中で中止されたものの、アメリカの植民地である日本だけは逃れることができない。政府も、与党も、野党も、医者も、マスメディアも、ワクチン被害に関してだんまりを決め込み、この先さらに被害を増やす方向へと舵を切っている。
これは、言ってみれば、1800年代の清国がアヘンの蜜輸入を黙認するようなものだけれども、実際の清国は抵抗して戦争にまでなった。日本はどうだろうか。凶暴なアメリカが怖くて真実を語ることさえできず、政府は日本人を自らの手で殺し続けている。裏金などという瑣末な問題を騒ぐことによって隠したがるのもうなずける。
以上すっかり長くなったが、私の想像を書いてみた。フィクションと思っていただいて差し支えないが、より真実に近いものを誰か書いてほしいと思う。世の中には、プロの評論家、批評家、ジャーナリスト等もいるのだろう。私などよりもずっと核心に迫れるはずだ。
あ、世の評論家、批評家、ジャーナリストなどを攻撃するつもりはない。なにしろ、飛び抜けたワル、飛び抜けて低劣・愚劣な連中はアメリカなのだから。そしてその金魚の糞をしているのが日本政府になる。
