＂軍国主義＂という言葉をご存知のことと思う。辞書によれば「 軍事力による対外的発展を重視し、戦争とその準備のための政策や制度を国民生活の中で最上位におき、政治、経済、文化、教育をこれに全面的に従属させようとする立場、あるいはその体制をいう。」とある。（精選版 日本国語大辞典）
かつての日本人、特に大東亜戦争時の日本人は＂軍国主義＂が大好きだった。これは日本人がいかに単細胞であるかを示している。なぜなら、軍国主義はとっても分かりやすいために、愚かな日本人にでも十分理解ができたからだ。何が何でも戦争に強くなることを全国民が目指し、そのために一丸となって猛然と努力した。
私も日本人だから＂分かるなあ＂と思ってしまう。みんな一緒になって、苦しかろうがひもじかろうが、一致団結して目的に向かって努力し、その成果が得られたときの幸福感といったら、他では得難いものがある。みんなで手を取りあって、肩組み合って、喜びを分かち合いたくなる。＂日本人万歳！＂だよね。
しかし、そのような単純な全体主義的方法は成功しないようだ。というのも、日本は大東亜戦争敗戦後も全体主義志向を変えておらず、成功していないからだ。つまり、敗戦後は軍国主義の代わりに経済立国主義へと変更したものの、経済一本やりで全国民が一団となって猪突猛進するやり方は、軍国主義とその本質が同様のものだった。日本人は一時「エコノミック・アニマル」とさえ呼ばれていた。
それを放置しておくようなアメリカではない。日本人が稼げば稼ぐほど、その儲けを吸い取るようなシステムを構築した。その結果、日本は現在まで30年もの間経済が停滞していて、今や貧しさのために先進国から脱落しようとさえしている。日米経済戦争は、大東亜戦争に次ぐ日本の完璧な敗戦となった。今現在も、日本人の稼いだ金はどんどん海外に流れ出ており、日本人はその恩恵を受けられない。
失敗が分かってからも、日本人は戦略を変更できない。つまり、日本の全体主義が発揮する力をフルに活用して、一点集中突破をしたがる。そして、今回は＂医療立国主義＂へと走り、それも敗戦しようとしている。
＂医療立国主義＂とは何か。辞書による軍国主義の定義を一部手直しするだけで十分説明可能だ。それは、「 医療による対外的発展を重視し、医療とその準備のための政策や制度を国民生活の中で最上位におき、政治、経済、文化、教育をこれに全面的に従属させようとする立場、あるいはその体制をいう。」となる。
３年前からの日本の新型コロナ対策を思い浮かべながら、この定義を読んでいただくと納得できるのではないだろうか。要するに、日本は軍事力を強化する軍国主義の代わりとして、医療を強化して世界に冠たる医療大国になろうとしている。国民が一致団結して、医療を発展させていくことで国を支えるやり方になる。
具体的な例を挙げると、日本はアジアの医療センターになることを目指す。内科でも外科でも精神科でも、また、薬剤においてもアジアNo.1の国となり、治療、情報発信、教育、機材などの中心地としてリーダー的な役割を果たそうと狙っている。例えばアジアで難病にかかった金持ちは、まずは日本に行って治療を受けるような国にしたい。
これに絡んだのが、安倍元総理、厚生労働省、日本医師会、ファイザー社などの製薬会社、ビル・ゲイツ、WHO、CDCなどになる。これらの者たちがベッタリ癒着して、新型コロナ騒動を巻き起こした。そう言われてもピンとこない人が多いことだろう。それもそのはずで、世間一般に広く出回っている考え方ではない。あくまで仮説、推測として私が考えているものになる。ただし、個人的には当たらずしも遠からずだと思っている。
そもそもの話の出どころは、ビッグ・ファーマ（Big Pharma 巨大製薬会社）と考えるのが自然だろう。安倍元総理は2006年、今から17年も前の第１次安倍内閣のときにファイザー社のCEOに旭日大綬章を授章させている。お分かりになるだろうか。既に2006年の時点で安倍元総理はファイザー社と癒着していた。
ビッグ・ファーマは各国の目ぼしい若手政治家等に、大物になる前から金を渡してつながりを持つのだろう。今だとデマ太郎などがそれに当たる。最近の動きを見ると岸田総理も引っ掛かっている。アメリカの銀行に他人名義で口座を作ってキャッシュカードでも渡してくれるのだろう。単なる想像でしかないが。
安倍元総理は2020年4月にも、ファイザー社等の投資家であるビル・ゲイツに対して、旭日大綬章を受賞させており、その癒着が長期間続いていたことが想像できる。安倍元総理、ファイザー社、ビル・ゲイツとなれば、WHO、CDC、厚生労働省、日本医師会なども当然つながってくる。
2009年には、新型インフルエンザによるパンデミックがWHOにより宣言された。これは今回のコロナ騒動の試行とでもいうべきものであり、今回同様に怪しさ満載の騒ぎだった。欧州評議会は疑いを持って調査を行っている。（ウィキペディア：2009年新型インフルエンザの世界的流行）
2009年の新型インフルエンザの空騒ぎ後には、法律が改正・整備されて、今回の新型コロナ騒動を迎える準備を整えた。今回の新型コロナ対策はこのときの法的枠組に従っている。また、2011年には、「コンテイジョン（Contagion）」という、今回の新型コロナ騒動を想定した映画も作られた。一流の俳優を使っており、アメリカお得意の映画を使ったプロパガンダだった。
要するに、世界的な巨大製薬会社は10年も20年も前から、着々とワクチンや薬を売りつける詐欺を計画しており、そのために、安倍元総理やデマ太郎、医師会など、各国の大物政治家や組織を飼い馴らそうとしてきた。アメリカのバイデン政権もすっかりやられた口だろう。日本のマスコミは当然のこととして手の平で転がされた。
新型コロナ騒動は現在世界的に終焉を迎えつつある状況だが、一番深手を負ったのは日本かもしれない。なにしろ、戦後No.1ともいえるほどの超大物政治家だった安倍元総理が旗を振ったのだから。そして、単に対策を行うだけではなく、日本を医療大国にしようとする大目標があったものだから、多くの税金と、人命を注ぎ込んだ。
コロナ騒動では医師を中心とした医療関係者が、新型コロナ対策に見通しもなく無闇にのめり込んでいたのに気づかれただろうか。医者ともあろう者が脇目も振らずにコロナの不安を煽り、ワクチン接種を推進してきた。医者なら真実を分かっていたはずだが、「医療を日本の中心に置いて国造りをする」という誘惑に、あるいは自分たちが天下を取れるという妄想に負けて詐欺を重ねたのだろう。
かつて軍事力でアメリカに徹底的に蹂躙され、経済力でも好き放題に利益を吸い上げられるようになるという、２度の大きな敗戦を経験した日本政府にとっては、今度はアメリカとタッグを組むのだから間違いないだろうという皮算用があったに違いない。安倍元総理も菅前総理も岸田総理も、一途にアメリカを信じ、共犯になるつもりで策略に乗った。
現在新型コロナは一段落を迎えたが、製薬会社の陰謀が終わりを告げたわけではない。私は度々書いているけれども、彼らはまたやる。手を変え品を替え、いかに世界中の人々を騙してワクチンや薬を売りつけようかと、現在も策を練っている最中だ。
尾身会長は未練がましく、「まだ完全に普通の病気にはなっていない」「５類になったからといって感染者がすぐにゼロになることはない」などと述べた。WHOも「新型コロナ緊急事態宣言を終了する」と表明したが、緊急事態対応責任者のマイク・ライアン氏は「戦いは終わったわけではない。われわれのシステムにはまだ弱点があり、新型コロナのウイルスや他のウイルスによって露呈されるだろう。それを修正する必要がある」と述べた。そして、近々開かれるＧ７では「低所得国へワクチン購入資金などを迅速に支援する枠組みを議論」「パンデミック発生後の対応として、新たな枠組みの必要性を各国で共有する」とされている。岸田総理はまた大盤振る舞いを表明してドヤ顔をするのだろう。少しは国民のことを考えてはどうか。
話が逸れた。要するに、今回のコロナ詐欺で人々を不幸に導いた連中はまだまだ戦闘意欲を失っていない。これから先も飽くことなく同様の手口を巧妙化させながらワクチンや薬を売りさばこうと虎視眈々狙っている。
ところで、とあるサイトから飛んだ所にこんなツイートがあった。興味深い。
（https://twitter.com/nagunagumomo/status/1651727952332337153）
Twitter上で行ったアンケートのようであり、今回のコロナ禍、ワクチン禍の最大の戦犯を「どこまでも騙される国民」と回答した人が圧倒的に多い。う〜ん、これが信頼できる結果だとすると日本人は相変わらず全く分かっていないと思う。そう、例によって騙されているんですよ。Twitterでアンケートに回答できるのだから、テレビしか見ない人に比べると意識は高いのかと思うけれど、そのような人でも国民が悪いとしか認識できないのだからがっかりしてしまう。やっぱりダメなんだな、日本人は。
国民が完全に騙されたのは、国民が悪いのではない。騙した奴が一番悪い。騙した奴が犯罪者だ。では、騙した奴は誰か。それは4つある選択肢の中で一番回答の少なかった＂製薬会社・医師・研究者等＂になる。その次に悪いのが、二番目に回答の少なかった＂政府・厚労省（CDC）＂になる。そこのところを理解できないと、日本人はいつまでも奴隷のままだ。
この結果がそのまま信頼できるものであるとしたら、アンケートに答えた人の半分近くが、＂オレオレ詐欺は犯人よりも騙された方が悪い＂と答えたも同然になる。しかし、それは間違いだ。騙された人は鈍くて頭が悪いことは間違いないが、悪い人ではない。悪いのは騙した方だ。そんなことは常識であると私には思えるが、なぜ、ありのままに＂製薬会社・医師・研究者等＂が悪いと回答できないのだろうか。そしてなぜ、自分と同じ国民が悪いと共食いをしようとするのだろうか。情けない。
私たちは今回のコロナ騒動で、多くの財産と、人命と、健康を失った。上で説明したように、犯人は大手製薬会社であり、ビル・ゲイツであり、その背後に存在しているアメリカ国防総省などの裏組織であり、さらにそれらと癒着しているWHO、CDCであり、安倍元総理を総理や岸田総理を始めとする各国の政治家であり、厚生労働省であり、医師会であり、医師等の医療関係者になる。マスコミも当然のこととして日本人を殺す側に回った。
繰り返すが、新型コロナ騒動やワクチン禍は今回で終わったのではない。彼らは再び同様のことを繰り返す。同様のことを繰り返して、私たちから金と命と健康を奪おうとする。次回は敵を正しく見定めて、間違っても「愚かな国民が悪い」などと言わないようにしたい。悪いのは製薬会社や医者や政府やマスコミであると思えるようになっていてほしい。何度も騙されてしまう国民は救いがたいほど愚かではあるが、場合によっては殺されてしまう哀れな存在に過ぎない。くれぐれも、敵と仲間を混同することのないようにしてほしい。
最後に一言。軍国主義や軍部独走を防ぐために、昔の人は文民統制を考えた。戦争好きの軍人に戦争をするか否かの決定権を持たせてしまっては、戦争が増えすぎて被害が大きくなりすぎる。そのため、要所要所から軍人を追い出して、軍人ではない者（文民）に決定権を与えるようにした。医療に関しても、日本ではこれを行う必要がある。つまり、現在は医師が就いている厚生労働省のポストから医師を追い出す必要がある。全部追い出したところで支障はない。その方が医療行政は健全なものになる。医師の意見は医師会等に提出させれば済むことだ。泥棒に金庫番をさせてはいけない。
今回の新型コロナ騒動において、医師たちは相手が素人だと思って傍若無人、傲岸不遜の限りを尽くした。欲の深い政治家は丸め込まれて反論ひとつしなかった。安倍元総理も菅前総理も岸田総理も、医学のことには悲しいくらいに無知だった。ものの見事に騙され、利用された。国を陰で操っていたのは、ビッグファーマ（製薬会社）やWHOの流れを汲む腹黒い医師たちだった。ここを何とかしないことには同じ悲劇が繰り返される。この世界で、医師がいないことが理由で滅びた国や民族はただのひとつもない。医師や医療などというものは、所詮その程度の瑣末なものである。
