○前回の当ブログの記事では、新型コロナ騒動の謎、そしてロシア・ウクライナ紛争の謎について私なりに納得できる形で整理してみた。かなり長い文章になったので、要点を箇条書きでまとめてみたい。
○考え方の基本にあるのは、 " 新型コロナ騒動も、ロシア・ウクライナ紛争もアメリカ（おそらくユダヤ人勢力）の仕掛けた罠である " という観点だ。では、その陰謀の全貌をご覧いただきましょう。
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(1) 新型コロナ騒動とロシア・ウクライナ紛争はリンク（連結）している。
(2) 新型コロナ騒動は、さしたる被害をもたらさないか、ないしは架空のウイルスによって、世界中を騙した詐欺事件である。
(3) その詐欺を成立させるためにまず力を入れた点は、人々に " 恐ろしい感染症が流行して自分や家族が死ぬかもしれない " という不安や恐れを持たせることだった。WHO、政府、報道機関などによって、強力なプロパガンダ（宣伝工作）が行われた。
(4) 人間というものは不安や恐怖を掻き立てられるとじっとしていられなくなり、内容を問わずに行動を起したがる。その際、不安や恐怖が娯楽や対人交流で発散・解消されることのないように、感染防止対策名目で人々の活動を抑制する。
(5) 不安が十分高まったのを見計らってワクチンを提供すると、人々はそれが安全性の確認されていない危険なワクチンであっても、じっとしていられずに飛びつく（自ら接種を希望する）。
(6) 新型コロナウイルスに対する不安や恐怖を煽るとともに、生活を営む上で、あるいは経済活動を行う上で各種規制を設け、生活を不自由にし、人権を侵害し、経済的な損害を与えるなどして、一部で反政府活動が生じるくらいにまで人々の不満や怒りを高める。
(7) ウクライナ東部に居住しているロシア系住民をウクライナ政府に虐殺させ、ロシアが軍事介入せざるを得ないような状況を作る。ロシアの軍事介入が始まると、ロシアが悪いというプロパガンダを、国連、政府、報道機関などによって強力に行う。
(8) 新型コロナ対策によって不満や怒りの高まった人々は、ロシアという悪役を提示されることによって、その不満や怒りをロシアに向ける。
(9) 目的は、新型コロナ騒動も、ロシア・ウクライナ紛争も、アメリカを中心とするユダヤ人勢力の政治的、経済的利益である。
(10) 将来的にも、ユダヤ人勢力は自分たちの計画したシナリオに基づいて、いろいろな危機を演出し、世界を混乱させ、利益を得ることを狙っている。ただし、本格的なホロコーストまで行うつもりはなさそうだ。ユダヤ人らしく、 " 利益のためには殺しもする " 程度に収めるのではないか。なぜなら、あまりにやりすぎてユダヤ人に対する再度のホロコーストが生じては、元も子もなくなるからだ。
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○私としては、これで謎がほぼ解けたのではないかと感じる。新型コロナ対策やロシア・ウクライナ紛争の腑に落ちない点を以上のように考えることで納得できるからだ。あくまで推論であるけれども、当たらずしも遠からずだろう。今後の状況によって、修正の必要性は出てくるだろうが。
○新型コロナ騒動やロシア・ウクライナ紛争に対する理解は、一応これで暫定的なものができたが、もう一つ、安倍元総理の暗殺事件の謎が残っている。これに対しても、政府やマスコミから流れてくる情報は一切信頼が置けない。統一教会が悪いから安倍元総理が殺されたなどという理解は低知能な国民向けであって、そう思わせたいということでしかない。
○これは、新型コロナ騒動や、ロシア・ウクライナ紛争でも使われている手口であり、目的を達成するために、偽のストーリーを提示することによって真実を隠し、自分たちの都合よく事を運ぼうとするものだ。
○これだけ手の込んだ凶暴なことを、人の国に対して堂々と、あるいは図々しく仕掛けてくるのはアメリカ以外にはあり得ない。現職ではなかったとはいえ、元総理大臣という要人を暗殺する国が他にあるとはとてもではないが思えない。加えて以前からアメリカは、国として暗殺が大好きだ。
○安倍元総理の国葬にあたっては、G7の首脳が１人も参加しなかった。それだけでも、安倍元総理がG7の敵であったことを推測できる。確かに、外交の安倍だったのかもしれないが、G7は自分たちの味方としては考えていなかったようだ。
○であるならば、安倍元総理はどこの味方だったかといえば、G7側から見るとロシアの味方だったのだろう。安倍元総理自身にはその意識は強くなかったかもしれないが、G7側から見ると「あの野郎、いつの間にロシアのスパイになったんだ？」ということだったのではないかと思う。
○それを感じさせる資料としてYouTubeに１本の動画がある。それは「ロシア・ウクライナをめぐる情勢について」（ あべ晋三チャンネル）である。動画の日付は２月17日となっており、ロシアのウクライナ侵攻が始まる１週間前である。おそらく、自民党内部の勉強会といったところでの発言だろうか。
○では安倍元総理はこの動画でどんなことを言っているのかをかいつまんでご紹介しよう。
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・1990年、東西ドイツの統一と、統一されたドイツのNATO残留についての交渉中、ブッシュ政権のベーカー国務長官がゴルバチョフ大統領に、NATOの管轄範囲は１インチたりとも拡大しないという発言をし、それは約束であったはずだというのがロシア側の認識である。それをアメリカ側は認めておらず、正式な条約等にも何も書いていない。
・さらに、ミンスク合意（2014年）で約束した、ウクライナ東部2州の高度な自治について、ウクライナの前大統領も現大統領も実施していないという大きな不満を、ロシアは持っている。
・だからといって、ロシアが現在行なっている行為やあるいは行おうとしている行為が許容されるわけではない。ウクライナ側も、ロシア側は合意を守っていないのではないかという大きな不満を持っている。
・1994年まで、ウクライナは世界第3位の核保有国だったが、ブタペスト覚書によって、核を放棄する代わりに、ロシアと米国と英国によってウクライナの安全が保証され、そして独立と主権と国境が尊重されるという約束を得た。しかしそれにもかかわらず、当事国であるロシアがウクライナへ侵攻してクリミアを併合してしまったではないかという不満だ。
・この両者の大きな認識の違いを埋めていく努力を外交的にこれから行なっていかなければならないだろうと思う。日本もG7の一員として平和裏に解決するために努力を重ねていかなければならない。
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○みなさんはこれを読んでどのように思われるだろうか。私は、「ああ、これでは殺されるかもしれない」と感じてしまう。
○安倍元総理自身としては間違ったことは何も言っていないし、平和のために努力するのはいいことであると思っていたはずだ。また、総理大臣を務めたことはあっても、この時は一国会議員であり、自分の思想信条に基づいて自由な発言が許される立場にあるとの認識だろう。
○確かに、ロシアとNATOの関係についての認識は、安倍元総理にしては不思議なくらい正しい。おそらく、馬渕睦夫氏あたりのレクチャーを受けていたのではないだろうか。私の目から見ると馬渕氏は、高橋洋一氏よりはずっと上品で信用が置ける人のように見える。
○しかし、安倍元総理のそのような認識は、アメリカにとっては大問題だろう。まず、ロシア・ウクライナ紛争はアメリカがやりたくてやっている戦争である。なぜなら、それは何十兆円、何百兆円という利益が見込まれるからだ。つまり、ロシアをやっつけて、その利権や資源を自分のものにできれば、この先何十年も左団扇で暮らしていけるというのがアメリカの腹である。
○そうであるところを、「平和裏に解決」などと正論を抱えてノコノコと現れたおじゃま虫が安倍元総理ということになる。現職の総理大臣であれば国民を人質にとって、「また原爆を落とされたいのか？」と脅しをかけることもできるが、一国会議員となればそうもいかない。
○加えて、安倍元総理には隠然とした支配力や影響力があった。「安倍元総理の影響で日本全体が平和的解決を支持するようになっては困る。せっかくマスコミを抱き込んでロシアが悪いとプロパガンダを成功させているのに、それでは計画が台無しだ。」とアメリカはいらつく。
○おまけに、安倍元総理はG7の内情、手の内をよく知っている。その知識に基づいて、あるいは利用しながら、平和的解決を提案することは許されない。実際、安倍元総理はプーチンの相談役になったのではないかと私は感じる。ロシアを応援するというのではなく、和平工作のつもりで。
○しかし、アメリカにしてみればそれはスパイ活動になる。許容できない。戦争をしてロシアを叩きのめすことによって、莫大な利益を手中に収めるのが目的なのだから、ロシアの立場を汲んで和平工作をしようとする者は反アメリカである。よって、「アベを排除せよ」との指令が下された。
○ついでに、統一教会も始末してしまえというのがアメリカの方針と思っていいだろう。それゆえ、マスコミが一斉に統一教会叩きを始めた。アメリカはこの手のことをよくやる。中東などでは常套手段だろう。
○つまり、自分の都合で現地人の組織に餌を与えながらいいように使う。しかし、用済みになった場合、あるいは情勢の変化で逆に障害になる場合には、アメリカは平気で自分が支援していた組織を攻撃して滅ぼす。ウサーマ・ビン・ラーディンやサダム・フセインなどはその代表例だろう。状況が変わったのだから当然ともいえるが、アメリカのやり方はいつも即物的、打算的である。
○統一教会はご存知のとおり、アメリカが共産主義や共産国に対抗するために作った組織だ。しかし、不要になった。いや、邪魔になった。そうなるとアメリカの変わり身は早い。容赦なく殲滅しようとする。
○なぜ邪魔になったかといえば、統一教会はナショナリズムだからだ。今のバイデン・アメリカはグローバリズムの国だ。共産主義的な世界統一政府を目指している。要するに、アメリカが全世界を征服し、全てを支配しようとしている。全世界を統一された共産主義社会にして、そこに君臨しようとしている。
○そうなると勝共連合などは邪魔以外の何ものでもなく、それに連なっている安倍晋三やトランプなども敵ということになる。もちろん、プーチンもナショナリストで祖国愛に燃えており、反グローバリズムで反バイデン、反アメリカだ。
○安倍元総理は知ってか知らずか、プーチンとトランプの橋渡しをするような役割も果たしていたはずだ。それならそれで最初から反グローバリズム、ナショナリズムの立ち位置を標榜していれば、殺されるまでのことはなかっただろう。しかし、新型コロナ対策には前のめりだったし、インド太平洋構想などもグローバリズムに軸足を置いていたように見える。
○安倍元総理自身は、もっと高い理想を掲げていると説明したのではないかと思うが、実際の世界はグローバリストとナショナリストが自分たちの利益を１銭でも多く掠め取ろうとしのぎを削っている。そこにおいて、平和共存などと訳のわからないことを言って、右なのか左なのか旗色を鮮明にしない安倍元総理のような存在は、グローバリストにとって二重スパイとしか映らないのだろう。
○日本人は折衷案が好きだ。100と0で意見が割れた時に、間をとって50で解決を図ろうとする。日本人が理想的と考える " 大岡裁き " の「三方一両損」からして、そのような性質を帯びた折衷的な解決方法だ。
○しかし、欧米の社会はもっと原理原則を前面に出して戦う。勝つか負けるか、生きるか死ぬか、食うか食われるか、善か悪か、白か黒かの世界だ。「間をとって灰色にしましょう」という発想にはなかなかならない。
○安倍総理はそんな世界に、日本流の曖昧さを持ち込んで問題を解決しようとしたような気がする。そして殺されてしまった。岸田総理はおそらく全面服従だろう。白黒はっきりしているという意味では紛れがなく、受け入れられるかもしれない。しかし、日本という国としては後戻りになる。
