今日は（も？）妄想記事を書くことにしたいと思います。とはいえ、妄想は他人から見ると妄想なのですが、語っている本人は案外真面目なものです。ということで、本記事は私以外にとっては妄想で、私にとっては真面目な記事になります。軽く一笑に付していただいて差し支えありません。
さて、「9.11」といえば " アメリカ同時多発テロ事件 " と呼ばれるもので、2001年9月11日、アメリカで民間機４機がハイジャックされ、ニューヨークの世界貿易センタービルなどに突入（自爆テロ）したとされます。全部で2977人が死亡したそうです。
しかし、ネット上での情報に接していると、最近はこの事件がアメリカ政府による巨大な " ヤラセ " 事件だったのではないかと言われるようになりました。実は9.11がヤラセであることは事件後間もなくから噂され始めたことで、私の記憶ははっきりしていないのですが、その年の12月頃にアメリカで放送された特集番組（日本では多分NHKで放送）がヤラセであるという内容のものでした。
大変に説得力のある番組で、現在指摘されているような不審な点はほとんど全部その時点で問題とされていました。私はその番組を見て半ば9.11がヤラセであることを信じました。とはいえ、アメリカに住んでいるわけではないので、その番組の正しさを検証することは全くできませんでしたし、9.11がヤラセだという人は当時の日本では皆無でしたので、そのままになりました。
9.11がヤラセであるという説に説得力を持たせているのは、その目的だと思います。アメリカは9.11の犯人が国際テロ組織「アルカイダ」であると断定して、アフガニスタンを攻撃したのをはじめ、その後対テロ戦争と銘打って、イラク、パキスタン、イエメン、ソマリア、リビア、シリアなどに対して、次々と軍事力を行使しました。
アメリカが中東などで戦火を拡大していくのを見て、人々は9.11の結果としてアメリカが攻撃を始めたのではなく、中東などを侵略をしたいために9.11を起こしたのではないかと疑うようになりました。私も、完璧な確信にまでは至らないものの、その可能性がかなり高いと思うようになりました。アメリカが巨大詐欺の国、嘘と騙しの国であることを薄々感じている人は、もうかなりの割合を占めるようになってきたのではないでしょうか。
9.11の話はそこまでで、今日のメインテーマは新型コロナ騒動です。9.11については、それを信じようが信じまいが、アメリカのヤラセであるという考え方自体は極めて明瞭です。目的も、手段も、その後の経過も、綺麗に筋道立った説明がつきます。あとは、それを真実と受け止めるか否かの問題になりますが、アメリカという国、あるいはアメリカという国の歴史を知れば知るほど、アメリカが行ったヤラセであるという説が真実味を帯びてきます。
ところが、新型コロナ騒動に関しては、誰が何のために行ったことなのか、これから先はどのようになっていくのかが明確ではありません。被害規模は9.11の比ではありません。一説では世界で1700万人がワクチン接種が原因で亡くなったと言われています。それは大袈裟だとしても、数百万人規模の死者がいても不思議ではありません。後遺症を抱えた人も同じくらいいるのではないでしょうか。
ワクチン被害に関しては、いまだにそれを否定するワクチン推進派の人も少なくなく（つまり嘘つきが多く）、被害規模すらはっきりしていません。私などは、日本におけるワクチンの副作用による死者は30〜40万人程度ではないかと考えていますが、何しろ国が正確なデータを示そうとしませんから、確定させることが不可能です。とはいえ、平均寿命が短くなるほどの被害を出したのは間違いのないところで、歴史上稀に見る大事件であるといえます。現在もまだ進行中です。
ワクチン被害に関しては、もう一つスッキリしないことがあります。それは目的です。何のために人を殺すようなワクチンが、西側欧米諸国を中心として接種されたのか、その目的がはっきりしないのです。
人口削減論などを言う人もいますが、私は違うと思っています。なぜなら、人口を削減したところでちっとも儲からないからです。気候変動に関してもそうですが、西側欧米諸国が " 世のため人のため " に何かをすることなどありえません。彼らのすることはすべて自分たちの利益のためであり、例外はありません。特にアメリカ人、イギリス人はそうです。
では、新型コロナ用ワクチンの目的は金儲けだったのでしょうか。それも確かにありました。今回の新型コロナ騒動で、世界のスーパーリッチたちは資産を倍増させたといいます。（「世界の富豪上位10人、コロナ禍で資産倍増」2022.1.17 AFPBB News）
となると、新型コロナ騒動は一部のスーパーリッチたちが金を儲けるために画策されたことなのでしょうか。それにしては騒ぎの規模が大きすぎるような気がします。スーパーリッチたちは黙っていても金儲けのできる人たちです。大きくいえばそれだけの才覚があり、あるいは支援者に支えられているはずです。今さら世界を大きく混乱させるような騒動を起こしてまで金儲けをする必要性はないように感じられます。
では一体、誰が何のために今回の新型コロナ騒動を起こしたのでしょうか。ここから先は一挙に私の妄想の世界に入ります。その妄想とはどのようなものかといえば、それは「各国政府が連携して革命を起こそうとした」のが新型コロナ騒動であるというものです。
革命とは通常「被支配階級が時の支配階級を倒して政治権力を握り、政治・経済・社会体制を根本的に変革すること。」（デジタル大辞泉）をいうようですが、常識的に考えると、例えば日本政府は権力を握っているのですから、革命を行う必要はないことになります。
ところがこれが違うのですよね。日本でいえば権力者は実は国民になります。そうです、国民主権のことです。民主主義といってもいいですね。「そんなことを言ったって、実際に権力を握っているのは政府ではないか」と思われるかもしれません。ところが、少なくとも建前上は国民主権ですから、国の機構は国民主権を実現できるように制度化されています。
選挙がそうですね。国民を代表する議員が集まって国会で法律を制定するのも国民主権の表れです。政府は法律に逆らうことができません。法律に違反した人を裁くのは政府ではなく、裁判所であるのも国民主権のためです。また内閣は、国会に対して責任を負わなければなりません。要するに、国会も、内閣も、自分たちの都合で勝手に暴走できないような仕組みになっているわけです。
これは国民にとっては大変にありがたいシステムで、私たちは自分たちが快適な生活をできるように、税金で国会議員を雇い、使っていることになります。
しかし、世の中には悪い人がたくさんいます。特に政治家の多くは悪人です。そんな政治家が国民のために働こうなどと思うはずがありません。反対に、国民は政治家の命令どおりに働くのが当然ではないかと思っている人が多いのです。ところが、今の社会制度は国民主権、民主主義のシステムになっています。そこを変えないことには政治家は思うようにできません。
そして、驚くべきことに、そこに手を入れ始めたのが、今回の新型コロナ騒動以降になります。国民主権や民主主主義を捨てるというのか、無効にするというのか、政治家主権、特権階級主義に変えようと画策を始めました。
おそらくこれは革命といっていいのだと思います。国民を主権の座から引きずり下ろして、政治家や一部特権階級のための体制にしようということですので。もちろん、一挙にはできませんし、する気もありません。少しずつ、少しずつ、いわゆるサラミ・スライス作戦を始めました。
新型コロナ対策は、人権や自由の制限、侵害で成り立っていました。感染症を防止するためには、人権も自由も侵害されてやむをえないという理屈を用い、国が主導する形で人権や自由を制限しました。明らかな憲法違反、法律違反でした。というのも、政府の推奨した対策は科学的根拠のないもので、合理性がなかったからです。
これは、日本政府が国民に対して、「３べん回ってワンと言いなさい」と促したようなものです。ワクチンも、マスクも、PCR検査も、ソーシャルディスタンスも、パーティションも、夜間の外出自粛も、飲酒の自粛も、旅行の自粛も、それぞれが何の根拠も効果も持たないものでした。自粛とはいえ実質的には強制力を持ちましたから、日本で明らかな自由と人権の侵害、つまり憲法違反が行われたことになります。
「実にけしからん」と言いたいのではありません。言いたいことは、これは革命のほんの序の口に過ぎないということです。現在政治家が行おうとしているのは、国民を主権の座から引きずり下ろして、一部の特権階級が支配する国にするという革命です。その革命は緒に就いたばかりです。ほんの小手調べの段階です。
岸田政権はこの革命の正体をかなり明らかにしました。能登半島地震では、国民の安全も最低限の生活も保障しないという方針を打ち出しました。ワクチン接種においては、国民に命を捨てさせるという方針を打ち出しました。米不足やコメの暴騰では、国民の主食を確保しないという方針を打ち出しました。裏金問題では、特権階級は法律で罰せられないという方針を打ち出しました。海外への巨額支援では日本よりも外国が大切という方針を打ち出しました。増税では、国民の経済的な豊かさよりも、政府の予算の方が大切であるという方針を打ち出しました。移民推進では、国民の仕事や安全よりも、移民を優先させるという方針を打ち出しました。
これはもう革命でしょう。これまでの日本社会を根底からひっくり返すような変革を狙っています。岸田総理は国民を敵視していましたが、なるほど、岸田総理にとって国民は権力の座から引き摺り下ろす対象だったわけですね。敵視するのも当然といえば当然です。しかし、馴染めませんねそのようなやり方というか、考え方というのは。
ひょっとすると、現在の欧米社会が目指しているのは、つまりモデルとしているのは、中国かもしれません。現在の西側欧米諸国は中国やロシアなどを敵国とみなしているように見えますが、形勢は不利です。このまま進むと、経済的にも、軍事的にも、勝利を収めるのは中国やロシアなどのBRICS勢になりそうです。
そこで、西側欧米諸国の支配層、それはネオコン、スーパーリッチ、グローバリスト、金融資本家などでしょうが、中国やロシアに対抗するために、自由民主主義をやめることにしたのではないかと思います。自由民主主義体制の敗北を認めたことになります。そして、西側欧米諸国を中国化させようと動き始めたのではないでしょうか。
そうなってくると、とりあえず邪魔なのが国民主権になります。中国は国民主権ではありませんからね。政党政治も必要なくなります。中国は共産党一党独裁ですので。日本も最近は、野党である立憲民主党や日本維新の会などと、自民党との差が分からなくなってきました。案外、一つにまとまって一党独裁の巨大政党を作るつもりなのかもしれません。
私は中国が嫌いではありませんが、かといって好きなわけでもなく、基本は無関心です。それゆえ、中国が国として成立している仕組みを全く理解できていません。習近平はどのように権力を維持しているのか、中国共産党はどのような組織なのか、共産党員とそれ以外の者たちとはどのような差があるのか、どうすれば共産党員になれるのかなど、何も知りません。
そのため、日本が、あるいは欧米諸国が、どの程度中国化してきているかについても全く分かりません。そして、今のところ言えるのは、西側欧米諸国が主権者である国民を権力の座から引き摺り下ろして、その代わりに政治家が主権を持つ国にしようとしているのではないかということだけですね。
ということで、今回の妄想記事は以上になります。
