人に嘘を信じ込ませるのは簡単だ。しかし、後になってから実はそれが嘘だったと気づかせることは難しい。
—— Mark Twain's 1906.
2020年から始まった新型コロナ騒動。結局のところ現在はどのようになっているのでしょうか。日本人は鳥頭（とりあたま）ですから、それもかなりの鳥頭で、都合の悪いものほど早く忘れますからもうすっかり忘れてしまったでしょうか。
始まりは2020年の１月でした。正体不明の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が発生して流行しはじめたというものでした。中国の武漢で発生したといわれていますが、正確なところは分かりません。どこでどのように発生したかは、一般的には不可知です。流行させた人が名乗り出て、詳細を供述でもしない限り真相は分かりません。特にアメリカは偽旗作戦が得意中の得意ですので。
新型コロナ騒動では国が先頭を切ってデマ流して国民を煽りましたが、今となってみれば新型コロナは単なる風邪です。最初から単なる風邪でした。厚生労働省も当初は単なる風邪であると正しい認識をしていました。それは、豪華客船であるダイヤモンドプリンセス号内での対応を見ると分かりました。
当時厚生労働副大臣の橋本岳氏と厚生労働大臣政務官の自見はなこ氏が乗り込んで行って、現場での指揮や感染対策の状況確認を行いましたが、その時の服装が話題になりました。２人とも私服（スーツ）姿だったからです。
単なる風邪であれば当然のことであり、厚生労働省の見解はそうでしたから不思議はないのですが、騒動を煽りたい勢力からは批判されました。また、ダイヤモンドプリンセス号の乗客を帰宅させる際にも、各自公共交通機関や自家用車などを使わせましたが、これについても騒動を煽りたい勢力からは、追加隔離を行うべきであるなどの批判がありました。
日本政府は、新型コロナウイルス感染症は恐ろしいものであるというデマを国民に信じ込ませようと一所懸命になりました。その一つが緊急事態宣言でした。最初は2020年４月７日から５月25日まででしたが、なぜ今緊急事態宣言なのかは誰にも分かりませんでした。確かに、新型コロナ感染症での死者がいるとの報告はありましたが微々たるものであり、国民が通常の生活を送る上では何の障害にもなっていませんでした。
つまり、国レベルのマクロな視点から見れば、コロナで死んだ人などどこにもいないという状況下で緊急事態宣言が出されました。挙げ句の果てには2021年に新型コロナのために１年遅れて開催された東京オリンピック時も、緊急事態宣言中であり、無観客という寂しいオリンピックになりました。あんな盛り上がらない貧相なオリンピックなら中止にした方が良かったですね。
日本政府はいかに国民を騙して＂コロナ怖い＂と思わせるかが勝負でしたから、さまざまな詐欺が行われました。確か、交通事故の死者に検査を行なってコロナウイルスが発見された場合には、それも「コロナ死」としてカウントすることまで行われたはずです。
PCR検査詐欺も有名ですね。閾値を下げて、コロナウイルスが存在しなくても陽性となるように細工されました。国が主導して詐欺を働いたのですから、ほとんどの国民が騙されてしまいました。国民を騙すためには、権威を持っている学者や医者などを活用するのが効果的でした。中でも有名なのは８割おじさんやノーベル賞学者である山中伸弥がデマを垂れ流したことです。
８割おじさん（80% uncle）は医師であり、保健学者であり、保健学博士であり、北海道大学大学院医学研究院教授（当時）という、立派な肩書きの持ち主でした。経歴はドイツのエバーハルト・カール大学テュービンゲン医系計量生物学研究所にて研究員、長崎大学の熱帯医学研究所にて特任准教授、オランダのユトレヒト大学にて博士研究員、香港大学公衆衛生大学院にて助理教授、東京大学大学院医学系研究科にて准教授などです。＂皆の者、頭が高い、控えおろう。この方をどなたと心得るか。＂という感じですね。
この８割おじさんが何を言ったかというと、「対策を全く取らない場合、日本国内では約85万人が人工呼吸器や集中治療室での治療を要する重篤患者となり、うち約42万人が死亡する」というものでした。また＂８割おじさん＂という命名は、そのような大きな被害を防ぐためには、社会全体で８割の接触減が必要であると主張したためでした。
完全な嘘でした。一部で外出の自粛は求められましたが、満員電車は通常どおりであり、感染を防げないマスクをおまじないのように使用してはみても、大都会は一時期を除いていつも人混みで溢れていました。
ただし、立派な経歴の大学教授がそのようにして煽るものですから、愚かな日本人はほとんどが影響されました。その功績が認められたのかどうかは分かりませんが、８割おじさんは今では京都大学の教授に栄転して活躍しているそうです。
山中伸弥教授（当時京都大学iPS細胞研究所所長）はノーベル賞学者ですから、これ以上ないくらいの有名な人ですが、８割おじさん同様にデマを飛ばしました。以前はネット上に動画があったのですが、現在は検索しても見当たりません。その動画の中で山中教授は「（ワクチン接種後）発熱などの副反応が多くの人に起こりますが、数日で必ず治ります。」「ワクチンはあなたを感染から守ります。」「多くの人がワクチン接種すると社会全体の感染が減ります。」などとはっきりしたデマを飛ばしました。
私は、ノーベル賞を取るくらいなのだから、少なくとも素人以上には学問や科学を知っているのだろうと誤解していました。しかし、この動画を見て感じたことは「ノーベル賞は世渡り上手な人が受賞するもの」「能力や実績は必要ない」ということでした。まあ、私の間違った思い込みを訂正してくれたのですから、そのような意味では感謝するべきかもしれませんが。
結局のところ、日本を挙げて大騒ぎした新型コロナウイルスは消滅せず、現在も感染が続いています。ただし、嘘はバレてしまい、今ではコロナに感染したからといって騒ぐ人は少数派になったのではないでしょうか。当たり前です、単なる風邪なのですから。
とはいえ、ワクチンの副作用では死ぬ人は少なくありませんでした。国が認めただけでも本年２月時点で1066人が認定を受け、死亡一時金4800万円が支払われることになっています。
国としてはいかに難癖をつけて支払いを減らすかに力を入れます。また、ワクチンで亡くなったと思っても面倒である、騒ぎを起こしたくないと思う人や、そもそもワクチンで亡くなったことに気がついていない場合も多いでしょうから、この1066人という数は氷山の一角です。
なにしろ、ワクチンが打たれるようになった2021年と2022年は平均寿命が短くなったくらいです。８割おじさんが主張した約42万人が亡くなるという説は、新型コロナウイルスではなく、新型コロナ用ワクチンで亡くなったと考えると適切かもしれません。
もちろん日本政府は、平均寿命が短くなったのがワクチンの副作用のためであるとは認めません。言い逃れができなくなるまでは、あるいは言い逃れることが必要なくなるまでは、白を切るつもりでいます。
命を失ったり、重篤な副作用で苦しい思いをする人が生じたばかりではありません。新型コロナ対策として経済活動を制限した結果、小さな飲食店は次々と倒産・廃業に追い込まれました。我が家の近所の人も「店を畳んで田舎へ帰る」と言っていなくなりました。これも人権侵害の一種ですね。政府による経済活動の妨害でした。
ワクチンを打った人に対する優遇措置も酷かったですね。これはワクチンを打たなかった人に対する不利益処分ですから、人権の侵害になります。しかし、国が音頭をとって行ったことですから、訴訟などには発展しなかったのではないでしょうか。
マスクをしないからと飛行機から降ろされた人までいました。これは訴訟になりましたが、敗訴しています。その理由は、マスク着用の適否ではなくて、客室乗務員に対して大声を出し続けたり、腕をひねるなどの暴行を加えたりしたことでした。
仮にマスクの着用を拒否した上で静かにしていたのであれば、勝訴できたか否かは分かりません。裁判所も検察もすっかり信用のできない、政府の意向に沿うだけの機関になってしまいましたからね。
実は、私も選挙で投票所に出向いたところ、マスクをしていないせいでストップをかけられ、別に話を聞かれそうになる状況になりました。私の場合は揉めたくないものですから、投票をせずにそのまますぐに帰ってきました。行政の傲慢さも留意しなければならないことでした。
その他、新型コロナ騒動では、馬鹿馬鹿しい措置が数え切れないくらいに起きていました。そうそう、最初は葬式まで通常の方法では許されなかったのではないでしょうか。というように、みなさん一人一人が何らかの規制を受けて不快に感じたことがあったと思います。
それでも日本人は従順で愚かな人が多いですから、「恐ろしいコロナの感染を防ぐためには仕方のないことだ」「ワクチンが感染や重症化を防いでくれる」とデマを受け入れ、それを現在でも信じている人が多数派でしょう。冒頭のマーク・トウェインの警句のとおり、誤った思い込みを修正するのは容易なことではありません。
さて、新型コロナ騒動において国が先頭を切って国民を惑わせたのは、何のためだったのでしょうか。それは、感染症から国民を守ろうとするためのものではありませんでした。だとするとその目的は何だったのでしょう。
これは、現在でも明らかにされていません。ですから、一人一人が考えるしかないことなのですが、私は個人的に、新型コロナ騒動はある種の革命だったと思っています。突然このようなことを書いても不審に思われるだけでしょうが、日本政府はそのように思われても仕方のないくらい酷いことをしました。
仮に国が常識的な対応をするのであれば、すでに2021年末の段階でワクチンの副作用と思われる死亡報告が1400件以上も厚生労働省に寄せられていたのですから、もっともっと早い段階でワクチン接種を中止するべきでした。
それをお抱えの御用専門家ばかりを集めた政府主導の分科会に、「重大な懸念はない」と言わせて接種を現在に至るまで止めようとしません。これは日本政府による自国民の無差別殺人ともいえるものであって、ただし、従順で能力の低い日本人はそのことを理解しようとしません。
しかも、問題が新型コロナ感染症対策のことだけにとどまるのであればまだ救いがありますが、より深刻であることを日本人は気付こうとしません。
どのようなことかというと、新型コロナ騒動を境にして、私は日本政府が日本人を大切にしなくなったと感じています。では誰を大切にしているのかといえば、それは支配者層、特権階級などの、社会の上層部になります。
要するに、民主主義をやめて、一部の限られた者たちの国にしようという目論見が始まったのが、新型コロナ騒動以降ではないかと思います。これは広い意味で民主主義に対する革命です。
国会議員の裏金（脱税）は処罰されません。増税や軍備拡張、移民推進、スパイ組織の創設などが、国民の意向を無視したまま進められています。国会での議論はすっかり形骸化し、多数を占めた自民党のなすがままです。多くの国民は貧しいままに捨て置かれ、大企業は儲けを増やし、国会議員は世界有数の所得の高さです。
しかも、新型コロナ騒動以降の日本政府は、そのようなことを恥じ入るどころか、「国民を苦しめるのは日本政府の当然の仕事である」と言わんばかりのふてぶてしい態度を見せるようになっています。さらに、何かと話題に上る憲法改正なども、いかにして国民の権利を削ぎ、義務を増やすかがメインテーマになっています。
話が随分大袈裟なものになってきましたので、これで終わろうと思います。こんなことを書いても、日本人には通じないだろうと思いながら書いていますから張り合いがありませんよね。
書き忘れました。新型コロナウイルス感染症は、2023年（令和5年）5月から、感染症法上の「５類感染症」に移行しました。「５類感染症」とは、インフルエンザや麻疹（はしか）と同類です。しかしそんな指定も必要ありません、単なる風邪ですから。医療業界が金を儲けのための指定です。
また、副作用の強いワクチンは引き続き定期接種として打たれ続けているようです。これは無料ではなく、65歳以上の高齢者、または60〜64歳で重症化リスクが高い人については、秋冬の定期接種で約7,000円程度の自己負担、それ以外の人は全額自費となり、約15,000円〜16,500円程度が目安です。
この措置によって、ワクチンを接種する人は激減しました。いいことです。「百害あって一利なし」なのですから。ワクチンを打つ人が少なくなってせいで、新型コロナで倒れる人が増えていますか？ そのようなことはありません。最初から必要のないワクチンだったのです。
