４つの基礎食品
１）第１群： 乳、乳製品、卵（栄養を完全にします） ２）第２群： 魚介、肉、豆、乳製品（血や肉を作ります）
３）第３群： 野菜、海藻類、芋、果物、（身体の調子を良くします） ４）第４群：穀類、油脂、調味料、（力や体温となります）
日本の文科省も悪かったが、厚生省のこの指針も日本人をだめにした、最大の原因でしょう。何故ならば、牛乳、牛乳製品、卵はひどい環境で作られていて、完全食品ではないからです。 この厚生省の悪指針が日本人の癌を増大させたのでしょう。
１）温熱療法は日本の場合は実にゆがんだ温熱療法が保険に認められています。 それは放射線治療と温熱療法の組み合わせが、保険に認められたのです。 しかし、癌は低体温で生じているのですから、その低体温を解決しなければなりませんが、制癌剤は体温を下げるのです。 免疫を上げるためにはリンパ球内にHSPが沢山あるかどうかが免疫が上がるかどうかを決めるのです。
２）食事療法を否定するのは完全に、詐欺医療と言ってもいいでしょう。癌細胞は胎児と同じように育つので、当然、グルコースと、グルタミンで、育つのですから、また蛋白が10％を越えれば、癌巣を増加させることが分かっていますが、5％に抑えることが必要です。 日本では制癌剤だけの論理が多すぎるのです。これらの事実を無視する癌治療とは何か！ 日本の癌専門医は良質の蛋白を取りましょうというのです。
３）癌センターの7代目の総長曰く、”癌細胞を殺そう殺そうとして、患者を殺してはいけない”と言うのです。 だから、癌のドルマント治療法（制癌剤を25％程度使用する）を激賞したのです。 制癌剤で癌の腫瘍縮小効果を見ているよりも、寿命が延びるかどうかです。癌は縮小したが、本人は死んだというような癌治療は辞めなければなりません。 私の温熱化学療法は制癌剤を5％程度使いますので、7代目の総長は理解してもらえず、小林先生と対話をすれば、癌センターがしてきた癌治療法がひっくり返されるので、話をしたくないと対談を断られました。
腫瘍内科医として有名らしいが、未だに遺伝子説をとっていました。
１）まず、制癌剤治療がいいのか、悪いのかという基準が不明です。 一番の問題点は腫瘍縮小効果と、寿命の効果とが区別されていません。 例えば、腫瘍は４週間で、縮小したが、６ケ月後に患者さんが死亡した場合、其れで抗がん剤が効いたといえるのか！
第２に、抗癌剤がその患者さんに、効くのかどうかの感受性を調べないで、投与を開始して、１～２回ごとにでも、抗癌剤が効いているかどうか全然調べていないのです。 私の紹介したTMCA法は２４年前に、-級の癌専門誌に論文を出していますが、全く検討もせず、古い基準で、判定をしていました。 しかも自分の講演はレベル５だというのです。
また自費治療は信じてはいけませんというのです。どんな治療法も初めは自費で効果例を積んでいくんでしょう。 自費は信用できず、高すぎますと言いながら、オプジーボは効果がありますというのですが、３５００万円の薬です。 しかも、せいぜい２～３割程度、効く薬です。
従来の抗癌剤より効果があったと説明していましたが、１グラム、３億円もするようなバカ高い薬を今まで使用していながら、オプジーボより効果のない薬を使用してきという白状です。
３）癌センターの医師は２２年間、免疫治療は詐欺だと長らく言ってきたのですが、最近ようやく、オプジーボの登場で、免疫を否定できなくなっただけのことで、免疫治療のことがよく、わかっているわけではないのです。ましてや、制癌剤と免疫治療を同列に扱うこと自体に大変な間違いをしています。
４）食事療法を全く、無視をしていましたが、オンコロジストであるが、癌患者の治療医師ではないという感じでした。食事が効果あるかどうかはTMCA検査を調べればわかるのですが、画像診断程度では何も、わからないでしょう。 日本の医学部には栄養学教室が１３％程度しか入っていませんが、米国の医学部には１００％、栄養学教室が充実しているのです。 何よりも悪質なのは癌センターの後ろ盾に、大口をたたき、食事療法が効いているかどうか判定する科学的な目安を全く、持たずに、感覚的にしゃべるのです。
５）癌センターの有名医師がこの程度ですから、日本の癌死が減少しないのは癌専門医という医師のレベルが低すぎるのです。
先進国では癌死は減少している。 特に、米国では４０％余りも減少しています。
何故、日本だけ増大し続けるのは異常です。 この原因は日本が超高齢化をしていることだというのですが、これは完全に嘘です。
米国に負けてから、戦後、日本で、日本食を棄てて、米国食に洗脳されて、米国食を真似すぎたためです。
更に、癌死を減少できない”癌の第２次予防法”に固執して、全く効果の出ない”早期発見早期手術”を取り続けているのです。
日本では”早期発見早期手術が一番いいのです。”と言うのですが、癌死は激増し続けているのです。
何故、日本の厚生省も日本国民も目を覚まさないのか！ 米国では癌の増大はミルクのカゼインと麦のグルテンが主要な原因だという結論をコーネル大学のキャンベル教授が述べておられます。
また、生活習慣から癌を防げるTMCA検診を日本の癌センターは２４年間も無視をし続けているのです。米国では高く評価されているのです。
１）日本の医療費が毎年、２兆円くらい増大している。昨年は４２兆円です。つぶれた英国の真似”揺り籠から墓場まで”をまねて、国費が医療費で破綻をしそうになってきていますが、英国の場合はサッチャ―首相が出来高払い制度から、強引に、定額制を導入して、医師たちに、病気の予防のインセンチブが働くようにした為に、英国は破たんを免れました。
２）日本の場合は同じ愚かしい医療制度を維持をしています、特に、厚生省が、予防には金を使わせないとか、医師たちの予防医療の推進を無視（混合診療は許さない）をしていますので、英国ではJapain（日本の痛み）と言われています。国が破綻に向かってまっしぐらです。 癌の予知予防や、ボケの予知予防まで、厚生省は無視を続けるのです。 財務省が国の経済を悪くする悪事の元凶と同じ構造です。
３）更に在日外国人に、ただで医療費をふるまい、高額医療費まで、外国人に、区別せず、使わせています。
４）厚生省の無策がここまで日本を医療費で破たんをさせようとしていますが、厚生省の官僚には、ハロワークにだけ関心があり、国民の健康にも、国民の癌死の増大にも関心がないのです。
５）年金もそうですが、その運用たるや、グリーンピアで、６兆円の損失を出して、株で，大損失を出しても、何の責任も取らない体制です。厚生大臣が時々、マスコミに取り上げられて、責任を取らされても、肝心の実行者、厚生事務次官などは責任を―斉とりません。 文部次官の前川のように、日本の子供たちにひどい教育をした、悪人をのさばらせているようなものです。我々の子供たちが犠牲者にされても怒らない国民がおかしいのです。
６）国民が”定額制”を強く、要求しない限り、政治家が動きません、官僚に責任を取らせる体制を強く要求すべきです。医療費の問題は、保険に予防を認めるべきであり、英国を潰した、英国式の出来高払いをづるずる続けるべきではないのです。
７）官僚は未だに、親藩大名と外様大名を区別するような、キャリヤとノンキャリヤを区別する不効率、不合理な官僚制はやめるべきでしょう。
