コロナで死ぬ人は少ないが、癌は、毎日、１１００人も死亡をしているのに放置されている！

毎日１１００人余りも死亡をしているので、毎年、４０万人の死亡となっている。　厚生省も、総理大臣も、全然、関心がない。

日本国は全くおかしい。　政府に、国民を守ろうという姿勢が全然、ないのです。　拉致被害者を４０年間も放置。　内向きの政治をしていて、

国益を考えていないのです。　４０万人も死亡すれば、当然、そのうち、１０万人は、妊娠可能な人々ですから、癌死を半分に減少させれば、人口減少も止まります。　癌死が増大したのは、日本人が日本食を減少させて、国民が米国型の食事をした為です。

もう一つの原因は、厚生省が日本人が開発をした、血清診断をことごとく、つぶしてきたことです。　それは厚生省が利権を守る為だけに、活動をしていて、癌死を減少させることに関心がないからです。　胃癌が多かった時代には、ペプシノーゲン検査をつぶし、次に増加した、肺がんに関しては、札幌医大が開発した、CEAとフェリチンの組み合わせをつぶし、国会の予算委員会で２回も、討議された腫瘍マーカー検診を放置して、国民が開発をした癌を減少させる技術をことごとくつぶして、癌死は超高齢化で増大しているとか、意味のない言い訳で、国民をごまかしています。　江戸時代の末期と同様に、官僚の能力がことごとく低下しています。　政治家は勉強をしないので、官僚の情報に依存をしている。

日本には、米国のように、癌は戦争よりも沢山の人が癌で死亡をしているのだから、”国家癌法”を作り、米国民が癌で死なないようにした、法律を作る勢力が出ない。

厚生省が進める”早期発見早期手術”は、全く、意味がない政策であることは、明白であることを４０年以上も、明示している。火事の減少をさせるのに、消防車を呼ぶだけでは、役に立たず、火災報知機をつけて、火災対策をするようになって、火災対策が進んだように、癌対策も、早期発見早期手術ではなく、癌報知機（TMCA)をつけて、がん予防をする時代に入る必要があります。

youtube,小林常雄

制癌剤というのは、一時的に効いても、癌を治す薬ではないので、だんだん効かなくなります！

制癌剤治療は、１回目が効いても、２回目、３回目とだんだん効かなくなります。　素人は、１回効いたのだから、２回目も効くと考えやすい。

しかし、制癌剤は本質的な薬ではないので、いずれ効かなくなります。　それで慌てるのですが、

厚生省の保険が通リ、制癌剤として使われているから素人は，制癌剤は効くと考えやすいが、実は大きな考え間違いです、。

次回そのメカニズムについて話をしたいと考えます。

youtube小林常雄

制癌剤の副作用はどれほどあるのか！

米国がん協会は制癌剤は効かないという発表を３０年前にしている。　日本では制癌剤が効くという空気がある！　もし制癌剤が効くならば、癌で死ぬ人は増加しないはずだが、癌死は４０年間増加し続けています。　日本でも”制癌剤で癌細胞を殺そう、殺そうとして、癌患者を殺してはいけないのではという議論もありますが、現状のがん医療では果てしなく、効くかどうかも検討せず、制癌剤が延々と使われています。　しかも、日本では副作用の少ない飲み薬タイプの制癌剤が開発されて、異常に沢山、使われています。　患者本人が制癌剤を使っているかどうか知らない人も多い。

日本では制癌剤が何%効くかという説明も受けずに、制癌剤を使っているのです。

また厚生省は”制癌剤の副作用は副作用対策室の適応外”であるとしています。

制癌剤は2割、効けば、保険に認められる仕組みになっています。　制癌剤の効果は”腫瘍縮小効果だけで”すから、4週間の認定で、効いたかどうかが判定されますので、3ケ月後に、患者さんが死亡をしても腫瘍が縮小をしていれば、制ガン剤は効いたとして統計に入れている。　抗生物質のように、効くかどうか感受性を調べてから使用するということができません。　だからミックスの制癌剤治療が行われていて、その効果は、3ケ月以降調べるという流れであり、　副作用がなければ何か月でも使用されていて、癌が大きくなるのを抑制しているという想定で使用されています。　実に非科学的な使用方法です。　　制癌剤を1～2回ごとに効いたかどうか調べる腫瘍マーカ―検診の方法を全然、知りません。

また日本では、20年前に、外科系の癌専門医が上級か、内科系の癌専門医が上級かで、10年も争いましたが、外科系の癌専門医が中級の癌専門医であり、内科系の癌専門医が、上級の癌専門医というすみわけになりましたが、日本では、外科系の癌専門医が95%を占めているので、いまだに外科系の癌専門医が、威張っています。　先日、関西の大学病院で、膵臓癌の手術をした後で、再発をしましたので、当院で、分化誘導療法をしました。　2ケ月後、ほとんど改善をしたところで、関西の大学病院の教授に脅されて、再度、制癌剤の治療を受けざるを得ないというのです。　その大学病院の外科教授は、他施設でした治療経過も調べず、患者を脅して、制癌剤の治療を強要して、受けさせようとしているのです。10年間の癌の専門医は外科系が上級か、内科系が上級かという議論もむなしく、昔のタイプの外科系の教授は、患者を脅して、制癌剤を受けさせようとする外科系の癌の専門医と処する教授ががいまだにいるのです。全然、10年間の戦いの、その意味がいかされていず、　外科系の癌専門医がいまだに無益な威張りを続けているのです。

Youtube,小林常雄

ベビーパウダーのタルクの問題で、発がん物質混入で、２２００億円の賠償を認められた！

J&Jがミズリー州の高等裁判所で、べビ―パウダーにアスベストが混入していた件で、２２００億円の賠償が認められた。

３０年前に、肺癌の問題で、フィリップスモリス社は肺がん患者から訴えられて１兆円の損害賠償が認められて、フィリップ社は倒産して、日本のたばこ株式会社が買収しました。　この日本のJTは、今もなお、日本の肺がん患者を作るだけでなく、世界の数十か国のたばこ株式会社を買収していますので、世界の多くの、肺がん患者に製造物責任があります。煙草の中には、発がん物質が４００種類も含まれていることは自明のことです。その胴元が日本の財務省です。財務省は日本たばこ株式会社だけでも２兆円の収入があります。　まだ訴えられていませんが、道徳的責任があります。　現実的には”早期発見早期手術”は癌患者を作るだけです。

日本人よ、早く目覚めて、癌などにかからないようにしましょう。

火事が出てから消防車を呼ぶような消火活動から、家の部屋の中に火災報知機をつけて、小火の段階で、火災対策をするように、癌が出てくるのを待つようなことをしないで、火災報知機のような腫瘍マーカー検診をして、癌を小火のうちに対策をすれば、癌にかからず、－生を過ごすことができます。

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コロナ感染者が１００名超えるかどうかをマスコミは騒ぐのですが！

癌死は毎日、１１００人も超えています。癌にかかるのを待つのをやめて、癌にかからない医療への転換をしましょう。　これは意識を変えればいいだけのことです。　例えば，火事に例えれば、火が上がり、煙が見えてから、消防車を呼ぶ火災対策をするのですが、家の中に、火災報知器をつけていれば、火災報知機のアラームで薬缶の水でも十分に、対応ができるように、TMCA検診を受ければ、同様に小火のうちに対応が簡単にできます。TMCA検診を受けましょう。

Youtube小林常雄。