こんにちは。ファイナンシャルプランナーの平澤です。
私たちFPは、キャッシュフローを作成する際に平均余命をよく使います。
最近では人生90年時代と言われていますが、実際のところどうなんでしょうか?
平均余命のほかに、平均寿命というものがあります。
平均寿命:新生児が平均的に生きられる年齢
平均余命:ある年齢から平均的に生きられる年齢
定義はこうなっています。
平均寿命は、平成23年の簡易生命表によると以下のとおりです。
男性:79.44歳
女性:85.90歳
そして老後の年数を計算するときには60歳時点の平均余命を使います。
男性:22.70年・・・82.70歳
女性:28.12年・・・88.12歳
さてここで考えてみましょうか。
平均は、あくまで平均です。
ある年齢の人の余命をその年齢の人数で平均(加重平均といいます)しているので、
その年齢で亡くなる人が相対的に少ないうちは、若くなる傾向にあるんです。
わかります?^^;
ちょうど半数が生存する(半数が亡くなる)と予測される年齢を寿命中位数といいます。
男性:82.55歳
女性:88.98歳
平均寿命を上回っていますね。
ついてきていますでしょうか?
ここからが本題ですよ。
寿命中位数までは半分の人が生きるということですから、
長い老後を想定した「長生きリスク」に備えるのは不可欠と言えますね。
ちなみに生存する人の割合は、5歳ごとに区分するとこんな感じです。
70歳: 男80.7% 女90.27%
75歳: 男71.9% 女85.9%
80歳: 男58.7% 女78.3%
85歳: 男40.7% 女65.4%
90歳: 男21.3% 女45.4%
95歳: 男7.2% 女22.1%
100歳: 男1.2% 女6.0%
いやいやいや。
男性は5人に1人が、女性はほぼ2人に1人が90歳まで生きるではないですか。
40歳のあなた、まだ人生を折り返してすらいません^^;
ということで人生90年時代は、「仰るとおりです」ということですね。
そして老後の長い時間をプランニングするのは、早い方がいいですね。
50歳でも間に合いますが、30歳でも40歳でも、決して早くありませんからね^^
2/10に、六本木アカデミーヒルズのアーテリジェントスクールでセミナーをしてきました。
マネーセンスを身につけて賢く上手に資産を増やそう
~これからの時代に必要なマネー力~
というタイトルでした。
心理カウンセリングやコンサルティングをされている、しらがみさんとのコラボです。
彼女は、
・結婚とお金の関係
・お金と仲良くなる方法
と主に結婚とお金、そして内面についてお話しをされました。
私は、
・暮らしを豊かにするライフプランニング
・上手にお金を貯めて殖やすポイント
ということで、ライフプランと実践的なお金の貯め方・使い方などをお話ししました。
今までライフプランやお金について特に考えていなかった方が、その必要性に気付く。
そのきっかけを与えることができるので、
そんな感想をいただけると、とても嬉しく思います。
そして今回はブログの読者さんにもご参加いただいたんですね。
これもとても嬉しい出来事でした^^
まだまだセミナー開催していきますよ~。
こんにちは。ファイナンシャルプランナーの平澤です。
ずいぶんポピュラーになってきた「じぶん年金」
その候補となる金融商品は色々ありますが、
始めるに当たってオススメする基本スタンスがあります。
それは、
長期でコツコツと積み立てて資産形成していく
ということです。
じぶん年金づくりに大きなお金を一括で投資することは向いていません。
もちろん運用に自身のある方は別ですよ。
まず第一に考えるのが公的な制度です。
掛け金などが控除の対象となるという大きなメリットがついてきます。
国民年金基金、確定拠出年金、小規模企業共済などが候補です。
国民年金基金は自営業者のためにある制度です。
全額社会保険料控除の対象となり、拠出額は国民年金等と合わせて最大で68,000円。
厚生年金のない自営業者の年金を補うものです。
確定拠出年金は企業型と個人型があり、
加入者は2012年3月で、企業型は422万人、個人型は14万人となっています。
拠出額は、全額所得控除になります。
専業主婦と公務員は入れません。
対象者は以下のとおりです。
企業型
確定給付を実施していない企業 拠出上限:51,000円
確定給付を実施している企業 拠出上限:25,500円
個人型
確定給付も企業型年金も実施していない企業 拠出上限:23,000円
自営業者 拠出上限:68,000円(国民年金等と合わせて)
運用できる商品は、
元本確保型の場合は定期預金か保険タイプ、積極運用をする場合は投資信託になります。
基本的に60歳まで解約できないので、いくら積み立てるかよく考える必要があります。
大きなメリットは、
通常投資信託を買う場合負担するコストを安くすることができる、ということです。
小規模企業共済は、その名のとおり事業主、役員、自営業者などが加入対象です。
70,000円まで拠出でき、こちらも所得控除の対象になります。
また公的制度ではありませんが、年金保険は所得控除を受けられるメリットがあります。
平成24年1月以降契約した年金保険は、最大4万円まで控除できます。
長く続く低金利で利回りを低く固定してしまうためインフレリスクがありますが、
市中金利に連動して利率が変動する商品などもあります。
定期預金などは特に知識がなくても始められますが、
これらの制度活用やその他の金融商品で運用を考える場合、
制度理解や商品の特徴を理解することが必要になってきます。
せっかくの優遇、大いに活用したいところですね。