昨日(3月15日)、ビジネス教育出版社主催のセミナーで講師を勤めました。セミナーのタイトルは「資産形成の1つ!債券投資を理解する」です。日本銀行の金融正常化に伴い、「金利ある時代」になりました。そこで、注目され始めた「個人向け国債」や「新型窓販国債」を中心に、併せて、円安で関心が高まっている「外債」についても、お話しました。

アンケートの結果は、以下の通りです。

☆とても満足:4名様

☆満足:3名様

☆普通:2名様

☆不満:0名

☆とても不満:0名

ご参加くださった皆さまには、この場を借りて御礼申し上げます。

 

 今日の午後、都内の教育機関が主催する研修の講師を勤めてきました。

対象は保護者様でした。緊張しました。終了後は、多くの方が質問に並びました。

最後になりましたが、ご清聴ありがとうございました

 金利ある時代になりました。こういう時代に相応しいセミナーを行います。ぜひ、お越しください。

 定期預金よりも利率が高く、株式に比べると低リスクと言われる債券投資について、入門レベルのセミナーを行います。

「金利ある世界」に回帰し、俄に個人向け国債や新型窓口販売方式国債が、特に中高齢層に注目されるようになりました。また、国債に比べて利率の面で魅力的なのが外債です。定期預金よりも利率が高く、株式に比べると低リスクと言われる債券投資について、入門レベルのセミナーを行います。

 

主催:株式会社ビジネス教育出版社

タイトル:資産形成の1つ!債券投資を理解する
講師:大泉稔

日時:3月15日 10:00~13:00

会場:ビジネス教育出版社セミナールーム(地図はこちらをクリック

受講料:5,500円

FPの方は継続教育単位(金融3単位)ご取得いただけます。

概要:

1.個人向け国債について
2.新型窓口販売方式国債について
3.国債の活用
4.国債投資の留意点
5.外債について
6.外貨MMFについて
7.外債と外貨MMFの活用について
8.外債投資の留意点
9.まとめ

 

お申し込みはビジネス教育出版社まで、お電話で!03-3221-5361


隔週でMONJAに寄稿させて頂いております。
本日、週間アクセスランキング2位と4位に、同時にランクインしました!

以下は記事のタイトルです。タイトルをタップ(=クリック)して頂くと、記事をご笑覧頂けます。
2位…「大型株」と「中小型株」の分散投資を検討する
4位…中高年からのiDeCoは一時金受取で不利なことも

 

多くの方にご覧頂き、本当にありがとうございます!

 

大泉稔1級FP技能士事務所

(注) 1  改正後の所得税法第86条の規定による基礎控除額58万円に、改正後の租税特別措置法第41条の16の2の規定による加算額を加算した額となります。
  2  合計所得⾦額が655万円以下の場合は、58万円にそれぞれ37万円、30万円、10万円、5万円を加算した⾦額となります。なお、この加算は、居住者についてのみ適用があります。
  3  合計所得金額2,350万円超の場合の基礎控除額に改正はありません。
  1. 次のとおり、合計所得金額に応じて、基礎控除額が改正されました。
    • 合計所得⾦額132万円以下 :  95万円(改正前:48万円)
    • 合計所得⾦額132万円超336万円以下 : 88万円(令和9年分以後は58万円)(改正前:48万円)
    • 合計所得⾦額336万円超489万円以下 :  68万円(令和9年分以後は58万円)(改正前:48万円)
    • 合計所得⾦額489万円超655万円以下 :  63万円(令和9年分以後は58万円)(改正前:48万円)
    • 合計所得⾦額655万円超2,350万円以下 :  58万円(改正前:48万円)

      以上、国税庁サイトよりの引用です。

今月発売の新型窓販国債は、額面100円に対し99円44銭のアンダーバー発行。これなら額面まで待てば、額面との差額が利益になりますね。

昨日、6月1日(日曜日)の午前中、『投資初心者のためのNISAと投資信託の活かし方』というタイトルのセミナーの講師を勤めました。幸いにして、午前中は雨に降られることはありませんでした。
ご受講頂いたのは6名様でした。アンケートの結果は以下の通りです。
とても満足…1名様
満足…3名様
普通…0名

不満…0名
非常に不満…1名様
「また聞きたい」とお褒めの言葉を頂く一方で、「退屈な内容だ」というお叱りの声も頂きました。
「投資初心者のため」と銘打っていますので、投資にご経験のある方には退屈だったかもしれません。

遅ればせながら、ご参加をありがとうございました。
 

新型窓販国債は5万円から買うことができます。
買うことができるのは個人に限らず、マンション管理組合や会社なども買うことができます。
非営利団体が会費を運用するのに買うこともあるようですね。

新型窓販国債は、いったい何が新型なのでしょうか?

従来、個人を対象に国債を販売していたのは郵便局(郵政省・郵政公社)だけでした。
それが、郵政公社が無くなり、郵便局(株式会社)になりましたので、金融機関でも国債を販売できるようにしたのです。
ですので新型販売なのです。