まだ梅雨明け前だというのに、急に暑くなり日本各地で毎日のように最高気温が報告されていますね。
それに伴い、熱中症の報告も多くなってきています。
総務省消防庁の発表によると、先日6月24日～6月30日の一週間で、全国の熱中症による救急搬送人数は2,276人とのことでした。
熱中症になると
熱中症とは、私たちの身体が高温多湿な環境に適応できずに、体内の水分および塩分（ナトリウムなど）のバランスがくずれ、体内の調整機能が破綻するなどして生じる症状の総称です。
具体的には
・Ⅰ度（軽度）
めまい・立ちくらみ・筋肉痛・筋肉の硬直・大量発汗
・Ⅱ度（中度）
頭痛・吐き気・嘔吐・怠惰感・虚脱感
・Ⅲ度（重度）
意識障害・けいれん・手足の運動障害・高体温
そして、死亡に至るケースもあります。
１人ひとりが熱中症にならないよう、用心することが最も大事ですが、もしなってしまった場合、民間保険の活用はできるのでしょうか？
熱中症での保険の活用
まず、熱中症になった場合の経済面リスクとして
①入院・手術
②後遺障害
③死亡
が挙げられます。
生命保険で医療保険に加入していれば、その保険の内容に基づき
入院日額や手術費用給付金の対象になります。
万一、熱中症になり治療を受けることになった時には、医療保険があることを思い出し、忘れずに請求しましょう。
ただし、日帰り入院や通院については、ご自身が加入している内容により、対象にならない場合もありますので、確認が必要です。
一方、損害保険については、多くの場合、熱中症では給付金を受け取れないことが一般的です。
しかし、損害保険商品の中でも、子ども向けの損害保険やレジャー保険、旅行保険、特約などでついていた場合は対象になることもあります。
近年では、地球温暖化による気温上昇に対応して、新たに、熱中症に対する見舞金を給付するような保険も出てきています。
熱中症は、一人ひとりの心がけやお互いの声の掛け合いで予防できるもの。ならないように予防することが必須ですが、もしなってしまった場合を考え、ご自身が加入している保険を再度確認しておくことも大切ですね。