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マハーラーシュトラ 上海・香港株式マーケット13日(水)

【上海】


上海総合指数終値は前日比101.308ポイント(3.09%)安の3172.658ポイント


中国人民銀行(中央銀行)が預金準備率を18日から0.5ポイント引き上げると発表


中国建設銀行(China Construction Bank Co. 601939)が5%下落するなど


銀行株が大幅に下落した。


中国株式を多量に保有する


中国平安保険(Ping An Insurance (Group) Co. of China Ltd. 601318)が4.8%下落


保険株も安い展開。


【香港】


ハンセン指数終値は前日比578.041ポイント(2.58%)安の21748.600ポイント


金融政策の転換が警戒され


銀行・保険株に売りが入った。


資金調達に対する不安が高まり、香港などの中国の主要都市で


建設事業を展開する中国海外発展(China Overseas Land & Investment Ltd. 00688)が


4.7%下落するなど不動産株が大幅に下落。


今日のあにめ


インドでの2009年の金輸入量が


420トンから340トンと前年比で18%減少したようです。


米NY市場で昨年12月3日につけた


1トロイオンス(約31g)=1226.4米ドルと


史上最高値を更新した事で


宝飾品や投資需要が減退した事が要因となっているのでしょう。


世界での金需要は年間4000トン程度となっているが


鉱山生産量は年間約2500トンと供給量が満たない状況で


残りは再生産(リサイクル)などによるものだと発表されています。 (-_☆)


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FIT(固定価格買い取り制度) 上海・香港株式マーケット12日(火)

【上海】


上海総合指数終値は前日比61.216ポイント(1.90%)高の3273.966ポイント


貿易統計の改善を受けて輸出・海運株に買いが入った。


携帯電話の増加を期待した動きで


東方通信(Eastern Communications Co., Ltd. 600776)が


3.687%上昇するなど通信関連株が買われた。


【香港】


ハンセン指数終値は前日比84.88ポイント(0.37%)安の22326.64


景気改善期待から輸出関連銘柄が買われ


港湾関連サービスなどを手掛ける


ハチソン・ワンポア(Hutchison Whampoa Ltd. 00013)が3.169%上昇した。


反面、中国の金融引き締めが警戒され


中国銀行(Bank Of China Ltd. 03988)が2.358%下落


銀行株は軟調な動きとなった。


今日のあにめ


中国での太陽光エネルギーの利用促進が拡がりを見せています。


数年前、日本は技術力を持ち


太陽光先進国と呼ばれていたが


現在では欧州の普及率とは比較のしようがありません。


国を挙げて環境対策に取り組む姿勢の違いがでたのでしょう。


欧州諸国の中でもドイツなどは、国が電力買取を助成している為


最低保証金額が明確になり安心して利用する事が出来ます。


日本でも電力買取額の助成や、設置への補助金制度が復活したが


動きが遅すぎるのではないでしょうか。 (。-人-。)


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迫る中国ショック 上海・香港株式マーケット11日(月)

【上海】


上海総合指数終値は前週末比16.753ポイント(%)高の3212.750ポイント


政府によるソフトウェアメーカーに対する減税策が伝わり


ソフトウェア関連株が堅調な動きとなった。


中国人民銀行(中央銀行)による預金準備率引き上げの警戒感が拡がり


銀行株が軟調な動きとなった。


【香港】


ハンセン指数終値は前週末比114.770ポイント(0.515%)高の22411.520ポイント


アルミナの値上げを発表した


アルミ生産最大手の(Aluminum Corporation of China Ltd. 02600)が


7.15%上昇した。


アルミ需要は年々上昇している。


米原油先物相場の好調な動きを受けて


中国3大石油メジャーの中国海洋石油(CNOOC Ltd. 00883)が1.534%上昇した。


今日のあにめ


中国の不動産市場に対するバブル懸念が意識されています。


金融危機の影響で世界の多くの市場が資金流出に陥り


中国に投資資金が集中した為だと見られています。


経済成長率の10%上昇が予測され


中国の株式市場・不動産市場への資金流入が続いていますが


「中国バブルの崩壊」は目前に迫っているとの認識が拡がっています。


空売りに回るヘッジファンドが増えているとの情報も広まり


セクター別に見ると


石炭・鉄鉱石などの商品先物関連銘柄や


建設関連銘柄が対象となっているようです。


昨年のドバイショック(ドバイ信用不安)を遥かに上回る規模となるでしょう。 ((゚m゚;)


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