今回の米国発の金融危機の直接的な原因は、サブプライムローンと呼ばれる低所得者層向けに売られた不動産ローンの破綻です。なぜサブプライムローンが破綻したかというと、貸す方も借りる方も住宅価格は今後も上がっていくと想定していたのに、逆に下がってしまったことにあります。価格上昇が続いているときはそれによって生まれる含み益がすべての問題を解決してくれたのですが、０６年の夏頃から歯車は逆まわりをはじめ、価格の下落とともに不良債権は増え続けています。
ですから政府の政策も重要ですが、肝心の米国不動産価格が下げ止まることがより重要です。「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」というデータを見るとこの２０年間で米国主要都市の不動産価格がどう変化してきたかが良くわかります。このデータでは２０００年の価格を１００としてそれ以降や以前の毎月の価格を都市毎に指数化しています。
米国住宅価格は１９９０年から２０００年までの１０年間は平均で約２０％という緩やかな上昇でした。ところが２０００年から２００６年夏までの６年半にとんでもない上昇が起こりました。マイアミ、ロスアンジェルスでは約２．８倍、ワシントン、サンディエゴは２．５倍、タンパ、ラスベガス、フェニックス、サンフランシスコ、ニューヨークも２倍を超えています。まさにバブルそのものです。上昇率の最も低かったダラスやクリーブランドでも約２０％の上昇です。
２００６年夏に２０都市の平均指数は２０６でピークを付け、２００８年８月時点では１６０ぐらいまで下げてきています。かなりいい水準まで下がってきているようにも思います。しかし１２０とか１３０ぐらいが妥当な水準ならもう一段の下落がありそうです。今後の米国住宅価格の動向は注目しておく必要があるでしょう。「Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数」は検索で「Ｓ＆Ｐ Case-Shiller Home Price Indices」と検索すれば出てきます。