立正安国の実現なくして、皇威回復はありえない。

おはようございます。

宗祖の『立正安国論』によると、国家君主というものの前世は長遠の時間を仏道修行にかけてきた菩薩なのだそうです。

ただし、『立正安国論』では国家君主が謗法罪を犯してしまった場合は、皇威を失う、とも説かれています。

大東亜戦争敗戦で、マッカーサーが憲法制定権を行使し、明治憲法から皇威の神聖不可侵性を剥ぎ取ってしまったことなどは、まさに、国家君主が（知らずとは言え）軍部の独断を許し、大石寺境内に神棚・神札を祀ることを為さしめた、その謗法罪によるものです。

徳川侍従長の言葉によると、先帝・昭和天皇は、臨終にあたり、ご遺体が黒ずんでいた、と。
遺体が黒ずむのは、まさに菩薩としてのご威徳を喪失し、堕獄の現証を示された、ということ。

たとえどんな立場にあろうとも、仏法の制戒から免れることのできる衆生は存在しません。

昨日のニュースによると、今上帝が生前退位のご意向を示された、と。

仮に皇太子殿下が即位なさった場合、皇威を回復する方法は、国家君主として、破邪立正のご意向を示されることこそ、最善なのです。

本日も善い一日を。

立正安国の大前提となる憲法改正へ向けて

おはようございます。

参議院選挙から２日経過しました。

今回の参議院選挙の結果、自民党・公明党・大阪維新の会などの改憲派が衆参両議院で、３分の２以上の議席を保有することとなり、憲法改正への道が大きく切り開かれました。

改憲反対派は、自民党の憲法改正案を持ち出して、必死に危機感を煽っていましたが、与党の中に公明党という存在がある限り、自民党の憲法改正案がそのまま丸ごと発議されることはあり得ない、と考えるべきでしょう。

本当は、創価学会が初心を取り戻し、立正安国のご理想を、自民党に突きつけなければならないのですが、もはや彼らには望むべくもありません。

日蓮宗富士派信徒の私としては、宗祖・日蓮大聖人の誓願である立正安国を実現するためには、日米安全保障条約にもとづく米軍の日本国内での常駐を、斥けなければならないと考えます。

キリスト教が倫理・道徳の根幹となっているアメリカ人には、宗祖の国立戒壇のご理想など、理解できようはずもないからです。彼らは立正安国の実現には、脅威でしかない。

米軍の駐留を解除するには、日本国憲法の「前文」「第９条第２項」の改正が大前提となります。

トランプ候補がアメリカ大統領になるであろう時期に合わせて、この機が熟してきていることはまことに歓喜の極みです。

立正安国へ向けて、日本国は混乱の時期を迎えていますが、一方で秩序は確実に回復に向かっている。

本日も善い一日を。