【金融・銀行】「連邦準備制度」と「第一次世界大戦」https://ameblo.jp/firebird-1090/entry-12501868164.html
【金融・銀行】「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」
我々国民の身近にある『銀行』とはどんな組織なのか？
「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」はナゼ起こったのか？
●朝日新聞社とNew York Times
日本の国益を害しまくっている「朝日新聞社」は、1928年に、ニューヨークを拠点とする「New York Times」（ニューヨーク・タイムズ）と提携した。いや、提携というよりは"忠誠を誓った"と表現したほうがよいのかなｗ
『New York Times』の日本支局は、「朝日新聞東京本社ビル」（〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2）の中にある。
また、『朝日新聞社』のニューヨーク支局は、「The New York Times Building」（620 Eighth Avenue Manhattan, New York 10018）の中にある。
『朝日新聞社』に限らず、共同通信社や時事通信社など、そういった形で他国のマスコミ等と相互で同居しているパターンは多い。
「共同通信社」「時事通信社」「電通」とは何なのか？
New York Timesと、その傘下となった朝日新聞社が、後に『第二次世界大戦』を煽る事になる。
・2018.10.10（朝日新聞社）
●世界大恐慌
1929年10月24日（木曜日）、アメリカのニューヨークを震源地とした株価大暴落が起こった。この恐慌は「世界大恐慌」と呼ばれた。
大恐慌を仕掛けたのは、連邦準備制度理事会（FRB）の大株主であるウォール街の金融企業たちだった。意図的に通貨供給量を抑制した事によって超デフレとなり、株価や時価総額、GDPは大暴落した。
大恐慌になる前の約4年の間に、ウォール街の金融企業たちは、所有していた株を全て売り払っており、大暴落した時には多額の現金を所持していた。綿密に計画して実行された世界大恐慌だったのだ。
株価や時価総額は、1933年まで下がり続けた。そして、下がり切ったところでウォール街の金融企業は、他の大企業を乗っ取り、約20分の1となった安値で次々と買収する事に成功した。
・内閣府・Measuring Worth
GNP…国民総生産
CPI…消費者物価指数
WPI…卸売物価指数
M0…ベースマネー（マネタリーベース）
●ニューディール政策
1933年3月4日に第32代米大統領に就任したフランクリン・ルーズベルト（民主党）が、世界恐慌を克服するために行った一連の経済政策である。選挙中に「1年以内に恐慌前の物価水準に戻す」と宣言していた。
しかし、宣言した通りにはいかず、恐慌前の水準にまで回復したのは4年後の1937年頃であった。それもそのはず、これもまた、ウォール街の金融企業による茶番にすぎなかったからだ。ルーズベルト大統領もまた、ウォール街の金融企業のパペットマンだった。
ウォール街の金融企業は、再び戦争を引き起こす事で莫大な利益を得ようと企んでいた。これが第二次世界大戦のキッカケであった。
構造としては、1907年金融恐慌からの第一次世界大戦と同じであり、「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」はワンセットと考えられる。
ウォール街の金融企業のポチとして飼い慣らされたNew York Timesと、忠誠を誓った朝日新聞社による必死のプロパガンダによって戦争は煽り立てられていった。
●第二次世界大戦 （World War II）
1939年9月1日～1945年9月2日の6年間に起こった世界規模の戦争である。
ドイツがポーランドに侵攻し、イギリス＆フランスがドイツに宣戦布告した事からヨーロッパで開戦された。
最終的な対立構造は、「連合国 vs 枢軸国」。
・連合国…イギリス、フランス、ソビエト連邦、アメリカ、中華民国など
・枢軸国…ドイツ、イタリア、大日本帝国の「日独伊三国同盟」が中心
主に、ヨーロッパ、アジア、太平洋、北アフリカが戦争の主な舞台となった。
アメリカ側は、国民の世論を意識しつつ（アメリカ国民は戦争に反対だった）、連合国を支援していた。もちろんウォール街の金融企業がカネ儲けするための投資だ。
大量の兵器を造る会社に巨額の戦費を貸し付けるために、通貨供給量を一気に膨大させていった。急激なインフレが起こり、株価や時価総額はグングン跳ね上がった。
兵器は売れに売れまくり、価格暴落時に買収した企業の株価や時価総額は上がりまくり、巨額の戦費をも貸し付けていたウォール街の金融企業はボロ儲けした。
●太平洋戦争
1937年7月7日より中華民国と支の間で日中戦争（支那事変）をしていた日本は、アメリカとの戦争には消極的だった。戦力差が明らかに違っていたからだ。
しかし、1941年8月、日本はアメリカに石油輸出を全面禁止された。石油をアメリカの輸出に頼っていた日本にとって、石油を止められてしまってはどうしようもなかった。
この時、ウォール街の金融企業のパペットマンであるルーズベルト大統領は「これで日本は蘭印（オランダ領東インド）に向かうだろう。それは太平洋での戦争を意味する」と発言。
日本を戦争に追い込んだキッカケを作ったのはルーズベルト大統領を操るウォール街の金融企業だった。
11月27日に、アメリカ側から日本側に「合衆国及び日本国間協定の基礎概略」、いわゆる"ハル・ノート"が提示されたが、12月1日には日米交渉が決裂し、日本は太平洋戦争の開戦を決定せざるを得なくなった。
このようにして、ウォール街の金融企業や、ルーズベルト大統領率いる民主党は、あくまでも相手国からの開戦（先制攻撃）を引き出すという開戦戦略を展開し、アメリカ国民には「戦争は止むを得ない」と思わせる世論誘導へと仕立て上げた。
12月8日。マレー作戦によりイギリス・オーストラリア・インド（英領）との戦争に突入し、真珠湾攻撃によりアメリカとも戦争に突入した。
日本軍は、連合国を相手に次々と勝利し、作戦区域を拡大していった。その中には、イギリス領であった香港も含まれる。
●ケベック協定
1943年8月19日、ルーズベルト米大統領とウィンストン・チャーチル英首相が会談し、原子爆弾（Tube Alloys）を共同開発及び管理をする協定「ケベック協定」が結ばれた。
・産経新聞（2018.08.09）
ケベック協定の文章には、
・我々はこの兵器をお互いに対して決して使用しない。
・我々はこの兵器を、第三の勢力に対して、お互いの同意なく使用しない。
・我々はチューブ・アロイズに関する情報を第三者に対して、お互いの同意なく公表することはない。
●ブレトン・ウッズ協定
1944年7月、アメリカ合衆国のニューハンプシャー州ブレトン・ウッズで「連合国通貨金融会議」が開かれ、国際通貨体制のあり方について協議した。
・日本銀行
●原子爆弾投下計画
1944年9月18日、ルーズベルト米大統領とチャーチル英首相が首脳会談し、核兵器に関する秘密協定「ハイドパーク協定」が結ばれ、日本への原爆投下の意思が密約された。それと前後して、原爆投下の実行部隊（第509混成部隊）の編成を指示した。
しかし、1945年4月12日、ルーズベルト大統領は脳卒中で死去。副大統領だったハリー・S・トルーマン（民主党）が第33代米大統領となって引き継ぐ形となった。
1945年5月8日、ドイツが降伏。
1945年7月1日、チャーチル英首相が、アメリカ軍が日本へ原爆を使う事に最終合意し、「Operational Use Of Tube Alloys」（米国が日本に原爆を使用する作戦）に署名した。
1945年7月25日には、「マンハッタン計画」の最高責任者Leslie Richard Grovesが「原爆投下指令書」を発令した。そこにはトルーマン大統領が承認した記録や証拠はなかった。
指令書には、
「1945年8月3日頃から以降、天候が許し次第、目標：広島、小倉、新潟、長崎のうちの一つに、最初の特殊爆弾を目視攻撃により投下することとする。」
と、書かれてあった。
●原子爆弾投下
1945年8月6日8時15分17秒。
広島県広島市に、原爆「リトルボーイ」が自動投下された。
1945年8月9日11時2分。
長崎県長崎市に原爆「ファットマン」が投下された。
●無条件降伏～終戦
1945年8月10日。
御前会議で降伏を決定。
1945年8月14日。
ポツダム宣言を正式に受諾。
1945年8月15日正午。
昭和天皇が玉音放送で無条件降伏を発表した。
・Youtube動画
1945年9月2日。
日本が降伏文書に調印し、第二次世界大戦は終結した。
●「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」の背後勢力
これらの背後には、戦争を引き起こす事によって莫大な利益を得るウォール街の金融企業と、兵器を製造する軍需産業の存在があった。いわゆる「軍産複合体」だ。
・「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」は、ウォール街の金融企業によって"意図的に"引き起こされた。
・「世界大恐慌」と「第二次世界大戦」は、ウォール街の金融企業にとって"金儲け"の手段だった。
・ウォール街の金融企業は、莫大な利益を得る事に成功した。
・ウォール街の金融企業は、世界各国の金融機関や大企業や財閥をも支配した。
・戦争の本質は、思想でも感情でもなく、「金融」そのものであった。
そして、この事が、後の「戦後レジーム」の形成へと繋がっていく事になった。
※参考※
・Youtube動画
国際金融資本の詐欺手口『Monopoly Men』 Federal Reserve Fraud 日本語字幕版
映像の世紀 第01集｜20世紀の幕開け ～カメラは歴史の断片をとらえ始めた～
映像の世紀 第02集｜大量殺戮の完成 ～塹壕の兵士たちは凄まじい兵器の出現を見た～
映像の世紀 第03集｜それはマンハッタンから始まった ～噴き出した大衆社会の欲望が時代を動かした～
▼ロスチャイルドとロックフェラーは著しく衰退した
終戦の時点で、ロスチャイルドとロックフェラーもほぼ敗北したと言っていい。
度重なる戦争や弾圧等によって敵味方に引き離されてしまい、気が付けば本体は著しく衰退した。
ロックフェラー家は、現在、ジョン・ロックフェラー4世（元民主党上院議員）が家長をやっているが、ロスチャイルド家は、2019年に200年の栄華に幕を閉じたようだ。現在は、必死こいてワインを売っているらしいよｗ
・Bloomberg（2019.01.25）
戦後、ロスチャイルドとロックフェラーは、度々"陰謀論"の具として、都合よく利用されるようになった。
現代において「ロス茶やロクフェラが世界を支配しているぅ～」と聞いたら、それは陰謀論だと思ってよかろう。
他にも、「日銀の株主はロスチャイルド」とか、「Deep State＝ロスチャイルドとロックフェラー」とかいうやつ。
これは、事の本質から逸らすための諜報と考えている。
「Qanon」あたりもおそらく同じ類だろう。
現在の権力者は、大恐慌や戦争でボロ儲けした連中の子孫末裔や支配階級が支配するウォール街の金融企業だ。
