以下産経新聞の一部抜粋です。
金融広報中央委員会が、２０歳以上を対象に昨年実施した「金融に関する消費者アンケート調査」によれば、「学校で金融教育をほとんど受けていない」との回答が７５％に上りました。また、先日発表された「高齢化と退職後の生活に関する調査」（ＨＳＢＣグループ実施）でも、「いかなるマネー教育・ガイダンスも受けたことがない」人の割合は、日本は６０％と、調査対象１５カ国（全体平均４３％）中、フランス（６６％）に次ぐ高さでした。今や、世界有数の長寿国になったわが国は、国民一人一人の老後が長くなり、雇用形態や社会保障制度も見直されつつあります。若いうちから長い老後を加味してライフプランを考え、ライフステージごとにそのプランを再設計することが、必要な時代を迎えています。そうした備えが自分や家族の夢の実現や豊かな老後生活に広がっていきます。
「金融教育」なんて正直、考えたこともありませんでした。金融教育と言う言葉自体も知りませんでしたし、今回のこの調査はとても面白い結果だと思いました。日本の学校教育では金融教育を行なっていないのではないでしょうか。今の学校教育ではどうなのかわかりませんが、少なくとも私は小中高の教育の中で受けてはきませんでした。しかも、それが当たり前のように思っていて、その事に対して何の疑問も持っていませんでした。外国ではこう言った金融養育が日本に比べて積極的に行なわれているようです。金融に関する取り組みは自己責任であり、自分の判断で行なうことと思っていますが、この記事にもあるように、高齢化社会が進んでおり、年金にも不安がある現状、そしてプラスして不景気が続く今の世の中、日本でももっと金融教育がされても良いのではないかと思いました。お金に関する意識をもっと持ち、若いうちから老後資金をどうするかを考える事は、今の時代必要なことだと改めて感じました。