こんばんは、大阪のフランチャイズ税務会計パートナーの税理士 吉田です。
今日は本当に蒸し暑い日でしたね・・・・。
さてさて、、、次の資料は、
大阪で飲食店を経営する会社の社長に毎月お渡ししている資料です。
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本当に簡易的な資料ですが、これを元に、毎月の売上げ、仕入れ、原価率、人件費などのデータを知り、店長との会議に利用されています。
当然、役員報酬などのデータは載せず、その店舗のみの成績です。
この資料を作り、会議を始めてから1年が経ちますが、売上げも少しずつ向上し、なんと言っても原価率の改善に大きな効果をもたらしました。
そのレストランの原価率は、例年平均３８％ほどでしたが、この資料をもとに様々な改善策を社長と店長が検討し実行した結果、原価率はほぼ平均３１～３３％ほどにまで毎月下がっています。
（原価率を無理に下げすぎ、料理の質が落ちては逆効果になってしまいますので、バランスが大切です。）
原価率は１％の改善でも、それが直接粗利益に結びつきますので、本当に収益アップにつながります。
資料は簡単なものでも、それをいかに活用し結果を出していくのか、とても考えさせられる飲食店の成功事例です。
フランチャイズ税務会計パートナー 税理士 吉田 in大阪