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日本フィナンシャルセキュリティーズ㈱
谷本 憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員
テーパー・タントラムとは
マーケットの癇癪(かんしゃく)のような現象をいいます。
「テーパリング(Tapering)」と、かんしゃくを意味する「Temper tantrum（テンパータントラム）」を組み合わせた（TemperをTaperに変更した）造語で、2013年5月にFRBによる異例の量的緩和縮小（テーパリング）の示唆により、国際金融市場に大きな波乱（動揺）を巻き起こした際に作られました。
一般に本用語（テーパー・タントラム）は、量的緩和縮小や利上げなどの金融政策変更により、通貨下落や株価下落、資金流出といった「市場が動揺する状況」を述べる際に使われます。
金融当局がゼロ金利解除のタイミングに関して細心の注意を払うのは、当然のことです。
直近のゼロ金利解除は、2015年12月会合。
イエレンFRB議長(当時)は市場で十分に織り込ませたうえで、25bpの利上げを敢行。
次の利上げはその1年後、非常にゆっくりしたペースで利上げを積み上げ、2018年12月会合まで3年かけてFF金利を2.25－2.50%まで戻しました。
今回のコロナショックを受け、現在は再びゼロ金利。
当局者はことあるごとに当面の低金利継続を訴えています。
しかし米長短利回り格差は先週末の時点で143bpにまで拡大、将来的な利上げ期待が強まっています。
2021年12月会合での利上げ確率は本日時点で、「少なくとも1回利上げ」が13.0%です。
FRB高官からは「物価上昇容認」発言が相次ぎます。
当局はどこまで容認できるのか、これまでのFF金利と期待インフレ率を比べてみました。
2007年9月会合にて、当時5.25%だったFF金利を4.75%へと引き下げ。
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翌2008年12月会合にて、FRBはゼロ金利政策へ突入しています。
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「ゼロ金利解除」は2015年12月会合ですが、その2年前2013年12月会合から「量的緩和縮小」が始まりました。
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量的緩和の流れは2013年5月22日のバーナンキFRB議長(当時)による議会証言から。
このときの「期待インフレ率2.5%」が、リーマン後のピーク。
つまり、「量的緩和縮小」議論は期待インフレ率2.5%が号砲になった可能性があります。
先週末のNY市場で、米期待インフレ率がついに2.5%に達しました。
先ほど述べたバーナンキ議会証言以来の「2.5%」到達です。
FRB高官からは依然「緩和維持」発言が相次いでいますが、キッカケひとつで「テーパリング議論」が始まるでしょう。
「2.5%」には、それほど大きな意味があります。
前回は、FRB議長による議会証言がキッカケでした。
今回は共和党による金融政策批判がキッカケになるのでは、そんな予想をしています。
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