今年1月2日に「【悲報】みずほ総研『2020とんでも予想』が未だ更新されていない件」を更新しました。
「とんでも予想」はみずほ総研専務執行役員チーフエコノミスト高田創氏(当時)によるレポートで、毎年楽しみにされていた方も多かったようです。
「当たり外れ」は別として、その斬新な切り口が話題となっていました。
昨年末の更新が確認できなかったので残念でしたが、高田氏は今年より「岡三証券グローバル・リサーチ・センター理事長」と肩書を変え、再び「とんでも予想」を発表してくださいました。
ありがたく拝見いたします。
1.コロナ特効薬で株価暴落
コロナ特効薬が完成し、感染は鎮静化。金融政策の正常化観測や財政支援策がもうなくなるとの不安から、株式市場は暴落。最初は市場で歓迎されるものの、その後はパニック売りに。
2.エルニーニョで世界中が沈没
エルニーニョ現象で水面が上昇し、世界中で水没不安に。気候変動への不安から緊急サミット開催で世界救出ノアの方舟建設の国際救助隊創設が提案される。気候予報士が憧れの職業になり、気候変動担当大臣も創設。化石燃料業界への資金流入が減少し、供給不安から原油価格が2020年のマイナスから2021年には一転し100ドルに高騰。
3.国民スマホ、「スガスマホ」
デジタル庁が設立され、国民一人ひとりに菅総理大臣が待ち受け画面になるスマホ、「スガスマホ」の配布を計画。まず、手始めに形態の基本料金を政府が負担し無料化に。菅総理大臣はTVで発表し、「令和おじさん」から「スマホおじさん」に。
4.日本でも独身の日
コロナショックで社会的な接触が希薄になる隔離状態への危機感、またシングル社会への対応に向けシングル担当大臣創設。中国での独身の日(11月11日)を参考に、日本でも祝日化。シングル社会に向けた国民的なイベントに。菅政権は少子高齢化対策に「スガノケア」を発表し、日本の出生率は2.0超えに。高齢式で単身シニアの結婚ブームに。
5.コロナ下の対応、平日の休み取得で学生にも有給休暇
コロナショック対策として「GOTOトラベル」、「GOTOイベント」でのリゾートやイベント産業の活性化を目的に、平日の休日取得拡大に向け学校での「有給休暇」創設。皆勤賞の禁止令を発表へ。地方創世の促進策として地方移住促進の「GOTOふるさと」を打ち出す。プロ野球、Jリーグは16時開始で親子観戦も。コロナ下でのマスク着用の新ファッションとして眼力を活かす歌舞伎の眼力メイク(目ばり)も話題に。
6.東京五輪最多のメダル獲得、五輪効果も
欧米選手の練習不足により、東京五輪での日本人のメダル獲得数が、2016年のリオ五輪の41を上回る60に達し過去最多に。パラリンピックでも歴史的なメダルラッシュに。IOCがeスポーツを正式種目に採用し、五輪と並行して開催。五輪を機に「鬼滅の刃」(Demon Slayer)が世界で旋風を巻き起こし、世界的に日本への聖地巡礼が人気化。日本が外国人の旅行したい国No.1に。北朝鮮の金正恩氏が東京五輪観戦に来日、拉致問題に大きな進展、帰りに東京ディズニーランドを視察へ。
7.宇宙自衛隊の設立
陸海空自衛隊に加えて宇宙自衛隊を創設。秋葉原に新たな本部を設置し全国のゲームセンターでゲーマーをリクルートして陣容を拡充。JAXA監修の下、官民連携宇宙企業「スペースJ」を創設。航宙母艦「ヤマト」や、宇宙空間での遠隔ロボット「ガンダム」、宇宙輸送鉄道「999」の開発に着手、宇宙空間での自衛力強化をはかる。
8.世界の権力空白不安
米国では新大統領への意向が円滑に進まず、世界中に権力の空白ができる。トランプ元大統領は敗北を認めず、ワシントンに「レッドハウス」を設立し次期大統領に向けた選挙活動を継続。世界中が地政学的な不安に陥り、中東ではナゴルノカラバフなどで紛争が激化。ラテンアメリカやアフリカでは債務問題にコロナ感染も加わる混乱に。香港では中国との紛争から住民が大量に国外に移住。東京にも移民が急増。
9.世界中コロナバブル、「GASU」銘柄登場
世界中がコロナバブルでかっぶ式市場活況。FRBは日本に学べと「パウエル・バズーカ」を採用し日銀に研修生を派遣、マイナス金利とイールドカーブコントロール、REIT、ETF購入を発表。東京五輪ブームも加わり、日経平均が1989年の歴史的高値(38,915円)を更新。株式市場では日本への関心から「GAFA」ではなく、菅(SUGA)総理大臣にちなみ「GASU」銘柄(例：東京ガス、味の素、ソフトバンク、ユニクロ)登場。不動産も上昇し、湾岸地域に第二のウォーターフロントブーム到来、バベルの塔ならぬタワーマンション乱立。東京五輪跡地にジュリアナ東京復活、お台場にトランプタワー建設も。
10.米中歩み寄り、英国EU復帰
バイデン新大統領は前任のトランプ大統領の政策を全面否定してTPP交渉に復帰。バイデン大統領は子息の仲介で中国と歩み寄り劇的な訪中実現、日本は蚊帳の外におかれた頭越し外交に困惑。英国はジョンソン首相が後退し、「BREGRET」(離脱で公開)から一転してEUへの復帰「BRETURN」を決定。
いわゆる「テールリスク」に対する提言をしていただいているわけで、少なくとも今年蒔かれた種がどのような芽を出すのか、かなり警戒されるのは間違いないでしょう。
「2021年はバブル、今年の憂さを晴らす」といった意見、願望が多いようです。
まずは、年明け1月6日の米議会、次期大統領が誰になるのか、ここからでしょう。
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日本フィナンシャルセキュリティーズ㈱ 谷本 憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、ゴム、農産物、オプション)、証券一種外務員