本日の日経平均株価は1996年8月以来となる22,000円大台に乗せるなど、米国株共々この日も堅調に推移いたしました(終値22,008円45銭 引け値での22,000円台は1996年7月6日以来)。
しかし一方で、「ヒンデンブルグ・オーメン再々々々々々々々点灯」の記事も見かけます。
10月25日にダウが112ドル安で続落となっており、おそらくこのときに点灯したものと考えられます。
1937年にドイツで作られた悲劇の飛行船がヒンデンブルグ号ですが、この悲劇になぞられて米国株式市場のテクニカル的な株価暴落の前兆とされるシグナルを「ヒンデンブルグ・オーメン」と言います。
盲目の物理数学者であるジム・ミーカ(Jim Miekka)が独自の研究で理論を発表しましたが、アナリストにより固有の条件が幾つも付与されたり、また条件の修正もしばしば起きるため信憑性にはやや疑問も。
とはいえ点灯した場合は1ヶ月以内に、「77%の確率で株価は5%以上下落」「パニック売りとなる可能性は41%」「重大なクラッシュとなる可能性は24%」と算出されるなど警戒が必要なサインです。
1985年以降の株式相場暴落の際は、いずれの場合もヒンデンブルグ・オーメンが確認されています。
ヒンデンブルグ・オーメンが点灯する条件は諸説ありますが、下記の4条件が一般的です。
・ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.8%以上
・NYSEインデックス(NYSE総合指数)の値が50営業日前を上回る
・短期的な株価の方向性を示すマクレラン・オシレーターがマイナス
・52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない
一度点灯すると30営業日は有効とされており、今回の場合12月11日まで有効です。
ダウは23,000ドルを超えており、これからFRB議長も発表され、さらに北朝鮮やイラン有事なども警戒されるため、ダウが5%下落してもそんなに驚きはないでしょう。
問題は「何をきっかけに」株価が下落するのかという点であり、次期議長への引き継ぎのタイミングなどとともに注目されます。
未だかつて共和党大統領は民主党員であるFRB議長を指名したことはなく(逆は2回あり)、トランプ大統領も慣例に従い共和党員議長を指名するのでしょうか(今回の場合テーラー教授かパウエル理事)。
もしくは慣例を破り、民主党員であるイエレン議長を再任させるのでしょうか。
「人事はタイミングが命」ですから、最後の最後まで誰がなるのか分かりません。
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日本フィナンシャルセキュリティーズ㈱
谷本 憲彦
商品アナリスト・東京商品取引所認定（貴金属、石油、オプション)、証券一種外務員
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