何より自尊自衛の誇り高き日本が再現できる。一刻も早く有象無象の左派政治家、学会、マスコミ、官僚、財界人を薙ぎ倒し、本来あるべき日本を取り戻すよう切望する。教育現場からは即刻左派教職員を一掃すべきだ。特に東大に巣食う訳の分からない世迷いごとを世間に撒き散らす社会科学系教員を追放することが最優先事項だと思う。彼らを追放すれば東大は世界ランキングは10位以内に躍進するだろうし、京大も同様だ。一方、日本の私立は何故か理由が分からないがランキングが600~1500位に低迷している。もう手がつけられないほど内部が腐っている可能性が高い。よって、高市政権は私立大学等経常費補助金を即刻廃止し、その資金を国立大学再建に振り向けるのが筋だ。
そもそも、この補助金は1960年代全国に吹き荒れた全共闘運動を鎮静化させる目論見で始まったものだ。昭和45年度から令和６年度末までの交付額は実に14兆2,031億円に達しているが、不毛な砂漠に水を撒くのと同じであり、何も生み出すことはなかったのである。生成AIの進化によって2027年には世界が転換期を迎えるのがほぼ確実だ。具体的には世界中で大学新卒を採用する企業が激減する。従来のような人材はもはや無用の時代になってしまうからである。アメリカでは2025年から、その現象が起きている。そういう時代に対応できる人材、即ち超高度人材、を確実に育成できる教育機関は客観的に見て、世界では200大学程度だろう。日本では数校だけだ。私立大学等経常費補助金を停止すれば90%以上の私立大学は数年で破綻するだろうが日本の将来にとって何の支障もないのである。