大抵の場合、問題文の出典が英米の著名な新聞・雑誌だからだ。英米の教養レベルが高い層が読むものだ。
内容を理解するには、それなりの社会常識、専門知識が必要になるし使われている単語も高度なものが多い。
一方、日本の高校の英語教科書、教材の英文は英語ネイティブの8歳〜13歳レベルだ。しかも日本人が書いたと思しき怪しい英文だ。
この乖離こそが原因である。
だから、学校の英語の授業を真面目に受けていても日本の難関大学入試の英語問題や英検１級の英文を理解することはほぼ不可能なのである。
英語ネイティブの８〜13歳レベルの文法力、単語力しかない人間がいきなり30代〜50代の英語ネイティブが読むような高度な英文を一生懸命読む努力をしたって、そう簡単にできるわけがないのである。
そもそも、東大、京大、早稲田、慶應の学生が、じゃあ大学に入ってから英米の著名な新聞・雑誌をスラスラと読めるだけの英語力が必要になるのだろうか？
文系の場合は十中八九必要がないはずだ。必要があるとしても全生徒の1~2%だけだ。全員必要だと言うのは嘘偽りである。必要性があるとすれば理系だ。しかし、理系が必要としているのは入試や英検で出されるような「文系の内容」ではなく物理、数学、化学、生物分野の英語だ。
即ち、日本の学校はピントハズレのことをやっているのである。将来、本当に英語を必要とする理系の生徒に愚劣な会話、雑文を押し付け理系生徒の英語嫌いを助長させているのである。挙げ句の果てに大学入試、英検、で同じような文系英語を出題し、理系の生徒を絶望の淵に追いやっているのである。
なぜ、そんなピントハズレなことを延々とするのか？英語ビジネスは儲かるからだ。本当に英語を必要とする１〜2％を対象にするより必要としない98%を対象とする方がはるかに儲かる。要は、その98％を「その気にさせれば」いい。文科省、学校や文系学部主体の私立大学、出版業界、大手受験塾などなどがこぞって98％を「その気にさせる」よう奔走しているのが日本の姿だ。アホバカ日本企業は「管理職になるにはTOEIC~以上が必要」なんて言っちゃって社員をその気にさせている。TOEIC900あろうが、そんな英語力はクソの役にも立たないのにだ。かくのごとく「英語ができれば有利だ」と思わせるような世論操作がまかり通っている。背後には、アメリカのジャパンハンドラーがいることは確実である。彼らは日本人の知性を８〜13歳レベルに貶めることを策謀しているのであり中には日本の教育産業の大手企業の役員になっていたりするのである。
覚醒した小中高生がやるべきことは、学校の英語の授業は受けない、日本の英語の教科書、参考書は全て廃棄する、英検、日本の大学は受験しない、ひたすら英語で書かれた理系の教科書、参考書を読む訓練をし、アメリカの大学を目指す、である。
アメリカの大学進学に必要なTOEFL、SATにも文系の英文が出てくるが、上記で述べたような英米の「論理的」な理系教科書を読む訓練をし、加えて英語で正当な英文法を勉強していれば高得点を取れるのである。