日本の教育、大学は改革されなければならないと何年も前から言われ続けている。だが、何も変わっていない。当然だ。教育改革・大学改革は日本国憲法が変わらない限り実現しないのだ。
63年前には青木 昌彦というかたがおられた。この方は東大在学中に散々やりたい放題をした後、ミネソタ大学に留学して博士号を取得し、スタンフォード大学教授になられた。一時はノーベル経済学賞受賞も囁かれたほどの傑出した方だったので、おそらく日本の大学システムも変えようとなさっただろう。だが、日本の大学システムは不動のままだった。55年ほど前にも東大生が「東大解体」、さらには「造反有理」と毛沢東の言葉を、まるで自分が考えだしたようなフリをして日本の大学システムをぶち壊そうとした。「自己否定」なんていう歯の浮くような言葉も派手派手しく飛び交った。だが、何も変わらなかった。
だが、今の高校2年生以下なら、その一部が。捨て身の覚悟があれば日本の大学教育の閉塞状況をいとも簡単に変える事ができる。
それは背水の陣で大学共通テストをボイコットし東大への応募もしないでアメリカのトップ大学への応募だけにするのだ。日本の大学教育システムにオサラバするのである。具体的的には、家庭が裕福な高校生はStanfordやJohns HopkinsなどのNeed-awareの大学だけに応募しNeed-blindの大学は応募しないようにする。
中下所得層の高校生はNeed-blindの大学だけに応募するようにするのである。そうすれば、家庭が裕福な高校生は総勢1000名は軽くアメリカのトップレベルの大学に入れる。一方、中下所得層の高校生は100名ほどしか入れないだろう。合計で1100名にしかならないが、日本の教育システムを根底から破壊するかもしれない。
「〜財団」と称するようなものにすがってはいけない。なぜなら、不必要だからだ。なぜ不必要か？「〜財団」の「奨学金」は傑出した能力がある人しか受給できない。そんな傑出した高校生ならアメリカのNeed-blindの７大学（Haarvard Yale Princeton Dartmouth. MIT. Amherst. Bowdoin）のどこかに軽く合格するからだ。
中には臍曲がりがいて「奨学金貰ってStanfordに行きたい」という高校生が現れるかもしれないがStanfordはNeed-awareだ。もし合格したとしても「財団の奨学金が受給できたら入学をさせる」という条件つきになってしまう。奨学金が支給されなきゃアウトだ。そんな臍曲がりなことを言わずに、お金がないんだったら、そして東大理系に合格できそうな「普通の学力」があるんだったら素直にNeed-blindの７大学（Haarvard Yale Princeton Dartmouth. MIT. Amherst. Bowdoin）に応募すりゃあいいのである。Stanfordに合格できるんだったら７大学の全部にも合格できるし、その場合は「無条件で」合格し、必要な分だけ学費が免除される。