世の中のことについて、特定のメディアからだけ情報を取っていると間違うことがあります。
“だから、ひとつではなく複数のメディアから情報を取るようにしている”という人、
それでもダメなんだということを以下
の記事で学んでください。
以前、覆面集団難民襲撃は"スウェーデンの朝日新聞" Aftonbladet紙によるでっち上げだった!!という記事の中で、どうやってニュースを捏造していくか、それを世界中の仲間のメディアたちがどうやって広めていくのか手口を書いています。
左翼らしい男に顔を平手打ちされた少年、子供難民と犯罪に関するチラシを配る人達、これだけの事実から、黒覆面のネオナチ50人から100人が子供難民を襲撃という大嘘ニュースが世界中を駆け巡ったのです。
使われた映像は警官がチラシ配布者を打ち据えているのに、テロップではネオナチの難民への襲撃と紹介されたとんでもないねつ造報道です。
これを独自取材せず世界中に放映して、間違いがわかっても知らんぷりです。
慰安婦、地中海難民、トランプ氏が障害者を馬鹿にしたという嘘など、まわりは悪意あるでっち上げが駆け巡っています。
「NHK、TBS、朝日、ABC、BBC、CNN こんなに見ているから大丈夫、みんなが言うのだから本当に違いない」
真実だから内容が同じなのではなく、ソースが同じ、提携しているから、そういう理由で内容が同じなのです。
同じことを言っているのに複数ある意味がわかりますか？
たくさんの人が同じことを言うと信じてしまいがちですよね、その心理を利用しているのです。
だから数ではないのです。TV、新聞、ネット、対面など、様々なアンテナが必要です。そして、
どの局がどういう偏向を持っているか、そのメディアの性質を見極めることも大切です。
私が最近気づいたことは、“明るい北朝鮮”と呼ばれるメディア統制があるシンガポールのTV局、チャンネルニュースアジア、ここは自国体制への危険が無ければ報道をそれほど捻じ曲げていないような気がすることです。この国は貿易や金融で成り立っています。
心当たりとして、正しい情報でビジネスをしないと大損するからではないかと思いました。
だから、たぶん世界中の経済界の人たちは私たちが見る報道とは違うものをこっそり見ているだろうと思います。
そして敵(庶民)には知らせないのです。
彼らの考えでは、私たちは、搾取される側ですから正しい情報を知ってはいけないのです。
安倍首相は最近流行に乗り遅れまいと思ったのか、こう言っています。
私は日本の首相、だから「ジャパンファースト」です。ただし、私の言うジャパンとは、グローバルの繁栄と平和と共に歩むジャパンです。(朝日）
意味不明です。
ご自分でもいつもながら何言っているのかわからないと思います。
彼の癖ですが、具体的にどうするのかは言いません。言葉だけなんです。
国籍や国境に拘らずグローバル化したジャパンは、ジャパンファーストが出来ないのです。
メディアはこの辺を突っ込んで具体的に質問すべきでしょう。
こんな軽い馬鹿げたことばかり言うなんて詐欺師の素質十分です。
安倍首相は日本人と日本を守るための規制を悪魔と呼び、ドリルで壊すと世界中で触れ回っている人です。
日韓関係を見れば、安倍首相の仲間は日韓の支配層であって、日韓の庶民はともに搾取対象です。
これは安倍首相に限りません。グローバル脳のリーダーはみんなそうです。
メディアの洗脳工作は、戦争でも立派な戦術です。
ポル・ポト政権は人民虐殺だけでなく、なぜか最後の方は仲間内で粛清を繰り返し、結局はベトナムの力を借りた内部との抗争で終わりました。これも、インドシナ半島で展開していたアメリカの諜報活動が効いていたという説があります。簡単に言うと相手に嘘の悪口や讒言を吹き込んで疑心暗鬼にさせて心理的に追い詰め、同士討ちさせるようなやり方です。
こういうことをされるとどんなに仲がよくてもそのうち紛争となります。
だから真実を知ることが大事なのです。そういう環境が確保されることが必要なのです。
真実を隠したり歪曲したり、無いことをあると言ったりして、世界中で紛争、テロを誘発させているのがメインストリームメディアと、ポリティカル・コレクトネスです。
今回のテーマに関連して、テロ等準備罪(共謀罪）についてちょっと触れます。
移民抑制はテロ対策には必要不可欠ですが、強制的に従わせるのではなく、民主主義なので事実を知って、それを理解したうえで移民抑制しないと、結局は脆い政策（嘘つき放送局が騒ぐ）になると思うのです。
ですから、すべての選挙、政策の前提条件として、メディアの嘘、言論弾圧のポリティカル・コレクトネスの根絶が一番大事だと思います。
テロ等準備罪については坂東氏のブログ記事(リンク先を含めて）がわかりやすいと思いますが、坂東氏が「こうした法の制定には、私達有権者自身も賛成するなら覚悟が必要なんです。」と言われています。
これは深い言葉で、事実を知る権利と言論の自由が保障されていれば、この法律に私は反対ではありません。それに、政府がもっと酷くなった時にはこの法律がなくても何でもできるものなのです。(ヤンさまの記事の答えになっていますでしょうか？）
最後にメインストリームメディアが絶対に言わないような記事を紹介しておきます。
・クリントン夫妻の友人47人が不可解な死 プーチンより恐ろしいかもね。（やんみ！さま）
資料━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─
米国でトランプ政権と民主党寄りの大手ニュースメディアが対決している状況については、たびたびこのコラムでも伝えてきた。
米国のメディア界では、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストといった大手新聞、CBS、NBC、ABCのテレビ3大ネットワーク、そして日本も含めて国際的な影響力を発揮するようになったCNNテレビなどが、国内政治を報じる際に民主党寄りのリベラル派を支援する姿勢を強く打ち出している。
一方、共和党保守派を代弁するドナルド・トランプ大統領に対する報道姿勢はきわめて厳しい。トランプ大統領の政策を徹底的に糾弾し、トランプ政権を有利にする動きやトランプ支持層の主張などは軽視もしくは無視しようとする。
だから日本でそうしたメディアの情報だけに接していると、トランプ大統領は明日にも弾劾され、辞任に追い込まれるかのようにもみえてくる。米国民の大多数が同大統領の退陣を望んでいると思っている人も多いかもしれない。
ところが実態は決してそうではない。
トランプ大統領を支持する米国民は間違いなく多数存在するし、大統領の弾劾を決める立法府の連邦議会もトランプ大統領にとっての与党、つまり共和党が多数の議席を占めているのだ。
FBI長官の解任は不当で違法？
こうした状況のなかで、トランプ政権が新たな攻撃にさらされている。
今回の騒動の原因は、トランプ大統領がFBI（連邦捜査局）のジェームズ・コミ―長官を突然解任したことである。
反トランプの大手メディアは、トランプ大統領が完全に不当で違法な解任措置をとったかのように報じている。その伝え方は、まるで国家の危機が起きたかのような事態の深刻さを感じさせる。
具体的には、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、CNNなどがこぞって以下のような解説をしている（いずれも大統領選中からトランプ陣営を叩いてきたメディアである）。
「FBIは、2016年の大統領選でトランプ陣営とロシア諜報部が共謀して民主党のクリントン候補を不利にする工作をした疑いを追及していた。トランプ大統領は、その捜査活動を妨害する意図でコミ―長官を解任した」
メディアの中には、ニクソン大統領を辞任させたウォーターゲート事件の再現のように報じるところもある。日本のメディアもそうした米国大手メディアの解説を転用する形で、「トランプ大統領が不当にFBI長官を解任した」「ウォーターゲート事件の再来」と報じている。
「解説」の3つの大きな欠陥
だが、こうした解説をそのまま受け止めるのは危険である。
ワシントンで、反トランプキャンペーンを展開する大手メディア以外の情報を注意深く追ってみると、この「解説」の欠陥がすぐに浮かび上がる。
第1に、「トランプ陣営とロシア諜報部が共謀して選挙結果を操作した」という主張にはなんの具体的な根拠も示されていない。
FBIはこの疑惑の捜査を2016年7月に開始した。もちろん捜査当局が捜査中の事件の内容を明らかにすることはない。だがこの種の重大テーマの捜査や調査がこれほど長く続けば、非公式のルートを通じてなにかが出てくるのが普通である。だが10カ月ほどが過ぎても、具体的な証拠はなにも示されていない。民主党も大手メディアもなんら証拠を示すことができていないのだ。
またFBIが、大統領の地位さえも揺るがしかねない重大捜査を始める際は、単なる「疑惑」の段階を越えて、捜査の必要性を裏づける有力な証拠が必要である。だがその証拠はまったく提示されなかった。本当にそんな証拠が存在するのかという疑問さえも浮かんでくる。
第2に、コミー長官の解任は「トランプ大統領がFBIの捜査を妨害するため」とされているが、コミー氏には解任されるべき別の理由があった。
トランプ大統領は、FBI長官の解任を提案したのは（コミ―長官の直接の上司となる）セッション司法長官とローゼンスタイン同副長官だと断言している。
解任提案の内容は公表されている。コミー長官の行動で問題視されているのは、昨年の大統領選の終盤段階で、コミー長官が民主党のヒラリー・クリントン候補のメール不正使用事件に関する刑事訴追の適否に関して二転三転の声明を出したことだ。
コミ―長官は当初「クリントン氏は刑事訴追にはならない」と言明した。ところがその後すぐに新た証拠が出たとして「刑事捜査を再開する」と宣言する。だが、その後に「クリントン氏は刑事訴追の対象にはならないだろう」と再び発言を覆したのである。
この二転三転の談話は主に民主党側の怒りを買った。議会でも民主党の下院院内総務のナンシー・ペロシ議員、上院院内総務のチャック・シューマー議員がこぞってコミー長官を批判し、「FBI長官としては不適格だ」と述べた。
反トランプメディアの代表格であるニューヨーク・タイムズは今回のコミー長官解任の原因について、「コミ―長官がロシアの選挙介入事件の捜査の経費増額を求めたため、トランプ大統領は捜査の進展を恐れて同長官の解任に踏み切った」と報じた。だが、FBIのマカベ長官代行は公式の場で「この事件の捜査経費はすでに十分にある」と否定している。
第3は、ウォーターゲート事件と今回のFBI長官解任を比べると、政治状況が大きく違っている点である。
米国の大手メディアは今回のFBI長官解任をウォーターゲート事件になぞらえる。1973年10月、ニクソン大統領はウォーターゲート事件を担当するコックス特別検察官を解任した。この解任は内外で大きな反発を招き、一気に大統領の弾劾、辞任へとつながった。
だがウォーターゲート事件では、コックス特別検察官解任の時点で、ニクソン大統領の不正を裏づける具体的な証拠がすでにいくつか浮かんでいた。その種の証拠がまったく出ていない現状とは、明らかに異なっている。
しかも、当時の連邦議会は、共和党のニクソン大統領を糾弾し弾劾を目指す民主党側が上下両院とも多数を占めていた。一方、現在の上下両院は与党の共和党が多数を占めている。司法の究極の柱となる最高裁判所も、トランプ大統領が任命した新判事により保守派が多数となってしまった。こうした状況から、今回のFBI長官の解任がトランプ大統領の弾劾、辞任につながる可能性はきわめて低い。
どのメディアがどんな姿勢で報道しているのか
以上のような事実関係や状況の分析は、現在の米国の大手メディアからはなかなか出てこない。
ワシントン・タイムズやFOXテレビといった保守派寄りのメディアはこうした情報を報道しているが、日本の多くのメディアは、どうしても民主党寄りの米国メディアの報道に流されがちのようである。
言うまでもなく日本としては、トランプ政権の実態をリアルタイムで正確に知っておくことが必要である。そのためには、一体どのメディアがどんな姿勢で報道しているのかを観察する姿勢が必要だ。民主党寄りメディアの報道にばかり依存しない多角的な視線が欠かせない。
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