みなさん、こんにちは
いかがお過ごしでしょうか?
前回の「がんの授業」は
ということで
がん治療として根治を目的としたときに
放射線治療の費用というのは
手術を受けた場合との比較で
高い傾向にあるのか、安い傾向なのか
について書いてみました。
放射線治療は通院での治療が可能なため
入院に要する費用はもちろん、
仕事を休むことなく、生活スタイルを
極端に変えなくて済む魅力もあります。
放射線治療にかかる費用自体は
放射線の種類や部位、照射回数など
によって異なり、
新しい治療方法であればあるほど、
また照射する範囲が広かったり、
照射回数が多ければ多いほど
費用は高くなることが一般的です。
ただし、公的な制度を活用して、
様々な経済的支援を受けることができます。
その一つが『高額療養費制度』です。
それでは、問題です。
高額療養費制度の内容として
正しいのは次のうちどれでしょう。
A: 所得に応じて医療費の上限が決まる
B:保険診療でのみ適用される
C:公的な医療保険の加入者が対象
D:1ヶ月の上限額を超える分が支払い免除
正解は、全部です。
放射線治療は健康保険を使って治療が
受けられるため、保険診療であれば
高額療養費の制度が利用できます。
高額療養費制度とは、
医療機関や薬局の窓口で支払う金額が
月の初めから終わりまで、
一定額を超えた場合に、
その超えた金額を支給する制度で、
年齢や所得に応じて、本人が払う
医療費の上限が定められています。
対象となるのは、公的医療保険が
適用される医療費です。
一般的な所得の人であれば、
ひと月の支払いが10万円を超える
ことはありません。
自分が加入している保険者(保険証に記載)
に申請し、認定証を入手しておきましょう。
医療機関の窓口で提示することで
支払いを自己負担限度額までに留める
ことができます。
或いは一旦、医療機関の会計窓口で支払い
後日保険者に申請して払い戻しを受ける
ことも可能です。
申請は支払い直後でなくても、
2年前までさかのぼって申請が出来ます。
それでは、
今日もよい1日を、体に感謝を!
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