地球温暖化防止（CO2削減）というお題目の
地下資源開発＆ゴミ捨て場づくり、
『美しい星50（クールアース50）』
これを福田が受け継ぎ、ダボス会議で、
環境・エネルギー分野の研究開発に
５年間で３００億ドル（３兆２３００億円）の資金を投入すると発表した。
『美しい星50（クールアース50）』では、
「二酸化炭素地中貯留」技術の推進が実用化に向けて提示された。
つまり、これが、中越地震の原因であると指摘されている
"地下への液化炭酸ガスの封入"技術実験である。
美しい星50というネーミングは、マッド過ぎる。
笑えない。
『美しい星50（クールアース50）』は、
『星の破戒（クラッシュアース50）』
となりかねない。
2050年までに日本という国が破滅している可能性さえある。
その予兆は、すでに表れているようだ。
●オクラホマで多発する地震は人為的なもの
USGS records 4.1 magnitude earthquake in central Oklahoma
By Associated Press Published: April 27, 2016, 12:38 pm
オクラホマの地震について、
科学者たちは、オイルとガス生産からの排水の地下処分が
Ｍ4の地震を引き起こしたと問題にしている。
州の規制当局は改善を勧告。
U.S. Geological Survey Calls Oklahoma Quake
the Largest “Human-Induced” Earthquake on Record
Monday, March 10, 2014
米地質調査所は、オクラホマの地震は過去最大の「人為的地震」と警告。
オクラホマ州では、2011年11月にマグニチュード5.7を記録する大地震が発生。
米地質調査所（USGS）は、オクラホマで最大のマグニチュード5.7の地震は、
地球の地殻に廃水を注入するフラッキング（水圧破砕法と呼ばれる工法）の
実施に関連付ている。
●日本の中越地震は人為的なもの
中越地震の原因は、地下への"液化炭酸ガスの封入"が原因。
2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震の
震源から20ｋｍ弱の長岡市深沢で、
液化炭酸ガスの注入実験が行われていた。
（*日本最大の石油・天然ガス開発企業、国際石油開発帝石株式会社）による
この実験は地震の1年3か月前から開始され、
地震で一時中断したあと再開し2008年1月に終了した。
【液化炭酸ガス封入予定地】
・福島県東方海域 ・長崎県西方海域
・千葉県 〃 ・苫小牧南方海域
・静岡県南方海域 ・秋田県西方海域
・三重県東方海域 ・新潟県北西海域
（*2015年から東京湾への液化炭酸ガス封入始まった）
石田昭（元・名工大土木科教授）
中越地震の原因は、地下への"液化炭酸ガスの封入"が原因（地震爆発説）。
断層が動いて地震が起きるという定説に基づく（島村論文）とは全く異質の説。
ex.1962/3米・デンバー軍需工場で放射性汚染水を含む廃液を地下4kmに井戸を掘り、圧力をかけて注入し捨てた。4月最大Ｍ5の地震が発生。
その後、注入を止めれば地震が止まる。注入量を増やせば地震が増えるという相関関係がみられた。
地下深部の解離層が何らかの原因で温度が上がり圧力が加わったために水素ガスが爆発することが原因。
"水を地下に注入すること"や "地下に大きな空間を掘削すること"などは、
解離層を乱し、水素ガスを発生させる危険があり地震を発生させる原因となる。
水ではなく液化炭酸ガスであっても地震は発生する。
中越地震の前に震源付近では"液化炭酸ガスの封入実験"が行われていた。
●安倍のクールアース「（二酸化炭素地中貯留）技術研究開発」
「二酸化炭素地中貯留技術研究開発」
財）地球環境産業技術研究機構 経産省
2007年5月には、安倍元総理大臣が「美しい星50（クールアース50）」
を発表し、世界全体の温室効果ガス排出量を現状に比して
2050年までに半減するという長期目標を国際的に共有することを提案し、
これを受けて2008年3月には
「CoolEarth-エネルギー革新技術計画」が策定された。
この中で、重点的に取り組むべき革新技術として、「21」技術が選定され、
技術ロードマップも提示されている。
CCS技術（CO2の分離回収、貯留技術）は、低炭素化のための
重点的に取り組むべきエネルギー革新技術として、2020年までには
実用化の目途をつけることを目指す。としている。
●九州の地下資源開発
以下、経産省・九州産業保安監督部資料より（2015年4月）
「資源に乏しい我が国にとって、産業活動や国民生活に不可欠な基礎素材である金属・非金属、石炭、天然ガス、石灰石などの鉱物資源を安定的に供給することは、極めて重要な課題です。
今日、九州では、金鉱、石灰石、けい石や可燃性天然ガスなどの鉱山が稼働しており、有用な鉱物資源の供給を通して社会貢献を続けています。」（経産省・九州産業保安監督部）
*九州産業保安監督部は、経済産業省の地方組織として、
九州管内における各事業場での産業保安の確保を図るため、
厳正な監督・検査等を実施しています。
★ 管内主要鉱山の特色
（石炭鉱山）
九州は、かって北海道とともに日本有数の産炭地域であり、筑豊炭田、三池炭田を中心に昭和２８年には最大５８８炭鉱が存在し、昭和３２年には２７７０万ｔの出炭量を記録しました。
九州で最後まで操業していた長崎県の池島炭鉱（海底下、坑内採炭）は、平成１３年に閉山した後、翌平成１４年度から海外（インドネシア、ベトナム）の研修生を対象とした 炭鉱技術移転５か年計画研修事業が長崎炭鉱技術研修センターにおいて開始されましたが平成２１年度をもって終了し、九州から石炭鉱山はなくなりました。
（金属鉱山）
かつては、鯛生鉱山（金、銀 大分県）、尾平鉱山（銅、鉄 大分県）、見立鉱山（錫、鉛・亜鉛 宮崎県）、槙峰鉱山（銅 宮崎県）など、日本でも有数の鉱山が存在しましたが、鉱量の枯渇や人件費の高騰、鉱害問題の発生などにより昭和４０年代から６０年代にかけ相次いで閉山しました。 現在では、日本の中でも金鉱山が集中する鹿児島県で、世界でも有数の金品位を誇る菱刈鉱山が開発され、操業しています。
（非金属鉱山）
セメント原料となるけい石を産出する鉱山がほとんどであり、一部、耐火材・製紙用に利用されるろう石を産出する鉱山があります。
（石灰石鉱山）
九州での主要石灰石生産地域は、福岡県田川地区、北九州地区、恒見地区、大分県津久見地区、熊本県八代地区です。
石灰石は主にセメント用、土木建築砕石用、鉄鋼用として利用されています。
（石油・天然ガス鉱山）
水溶性天然ガスを採取する鉱山は宮崎県に集中しており、地下水を汲み上げてその中に含まれる天然ガス（メタンガス）を採取しています。また、汲み上げられた地下水は、ヨウ素の回収や温泉として利用されています。
住友金属鉱山株式会社
九州大学博物館（HP）による『地下資源の宝庫九州 九州の地下資源マップ』
九州の金鉱床区，金鉱床，新生代後期火山岩類の分布（a）と鉱化年代（b）
九州大学における九州の地下資源の研究史
（年代順＝主に石炭・金・地熱について）
*熊本地震 製錬大手８社 設備被害・人的被害なし
熊本県で震度７を観測した１４日夜の地震を受けて、国内製錬大手８社の九州地区への影響は１５日時点で聞かれない。設備被害、人的被害はなく、各主要拠点とも通常操業を続けている。ＪＸ金属傘下の春日鉱山（鹿児島県枕崎市）、パンパシフィック・カッパー佐賀関製錬所（大分市）、住友金属鉱山傘下の菱刈鉱山、大口電子（ともに鹿児島県伊佐市）、日向製錬所（宮崎県日向市）、三井金属傘下で三池製錬を核とする大牟田地区（福岡県大牟田市）、三井串木野鉱山（鹿児島県いちき串木野市）、三菱マテリアル九州工場（福岡県京都郡、北九州市）など。（産経新聞）
●爆破地震動研究グループ 論文リスト
（主な共著者）
岩崎貴哉（東京大学 地震研究所 制御震源地震学 教授）
吉井敏尅（東京大学 地震震研究所 教授）
島村英紀(北大)、鈴木貞臣（九州大）・他
爆破地震動研究グループ 論文リスト
＊九州東部域における爆破地震動の観測ー (庄内一串間測線)1999年
爆破地震学explosion seismologyとは、
人工的に地震をおこし、地下構造を研究する学問。地球の中を探る手段のなかでもっとも精密な方法で、身体の中をみるレントゲン写真やCTスキャンのように、地球の中をみることができる。震源としては火薬が広く用いられていたために、爆破地震学の名がついた。しかし1980年代以降は、火薬を使うことによる環境や漁業への悪影響が指摘されたことや、他方、人工震源から出てくる地震波の波形や振幅を精密にコントロールすることが学問上たいせつになったことから、圧搾空気を使うエアガンや巨大な錘(おもり)を振り回して振動させるモーターなど、非火薬性で繰り返し可能な震源が広く使われるようになった。このため爆破地震学は、近年では制御震源地震学controlled source seismologyといわれることが多い。
地震波の受信装置としては陸上や海底では地震計が使われるが、海中ではハイドロフォンという水圧を感じるセンサーが使われる。ただしハイドロフォンは水中の圧力変動を感じるものなので、水中は伝わらない地震のS波はとらえられない。
調査したい深さによって、実験の規模にはいろいろある。小規模なものは、ダムや橋などの建造物をつくるときに地下数十メートルを探るものから、大規模なものでは、深さ100キロメートル以上を探るものまである。後者は、アメリカ大陸ではわずかに行われていたが、海底では、日本の地震学者が自ら開発した海底地震計を使って、1970年代に小笠原諸島沖の太平洋プレートが拡がる海底で初めて成功した。これは、約6000メートルの深海底に1000キロメートル以上の距離にわたって数十台の海底地震計を並べて、人工地震を行ったもので、海底にあるプレート全体の厚さにわたっての精密な地下構造を求めることができて、プレートテクトニクスの理解を進めることになった。