投資の神様・ジム・ロジャーズ(2015年11月)
「米国、欧州、英国、そして日本。
いま世界を見渡せば、
どこから危機が始まってもおかしくありません。
一旦危機が起きたら、それは各地に燃え広がり、
世界同時不況をもたらすでしょう。
その世界同時不況は、過去のどんな不況よりも
最悪のものとなるはずです。
私は数ヵ月前に日本株をすべて売り払いました。
米国株も所有していません。
2016年にも恐ろしい世界同時不況が始まる可能性はある。
だから、すべて手放したのです。」
ついに、フジテレビまでが、
「アベノミクス暗雲」と報道！
↓
日経平均株価、1万6,000円割れ
アベノミクスへの不安高まる (←ｸﾘｯｸ・動画)
2/11
2/12
アベノミクス崩壊のシナリオ 細野ＶＳ安倍
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以下は、「新ベンチャー革命」さん分析を
咀嚼したものです。
●欧米銀行屋による日本国富の奪取（合法的対米移転）
『日経平均株価が下がった』と言う事は、
日本株が売られたと言う事になるから、
『日本の先行きにマーケット参加者が不安を感じている』事を意味し、
日本の通貨である『円』も売られるはず。
「日本株が売られて、なぜ円高に？」
昨年、米国中央銀行FRBの利上げ発表にて、
日本の円株同時安は起きず、
従来通りの株安円高が起きているのはなぜ？
FRBが利上げすれば、当然ながら、
米ドル高となり、1ドル126円の円安になると
予想されていました。
ところが、FRB利上げ後、日本で起きたことは、
猛烈な株安と円高でした。
日本でなぜ、株が下がると円高に振れるのか？
日本において、株価と円レートが正比例せず、
反比例するその原因は、
欧米銀行屋による日本金融市場への
大規模介入があるからとみなせます。
1985年のプラザ合意以降、
欧米銀行屋は巧妙に円買いドル売りをやって、
円高を意図的につくって、日本の輸出産業に打撃を与えてきました。
そして、欧米銀行屋に支配される日銀に
ドル買い円売りオペをやらせて、
欧米銀行屋の手元には
600兆円近い円資産（対外負債残高）があります。
彼らはこの円を原資に日本株を膨大に保有しているのです。
そして、日本株にて空売り操作とデリバティブ操作をやって、
日本の国富の合法的対米移転をやっているのです。
したがって、今回の彼らの株価操作による日本株暴落にて、
この半年で日経平均株価が2万円から16000円まで、
4000円も下がりました。
日本株の時価総額は
昨年6月初めの620兆円から今年1月末の550兆円に下落、
その差は70兆円です。
国民の年金積立金が株投資に使われ
欧米銀行屋は計画通り、空売りを行うと同時に、
予め仕込んだデリバティブの権利行使で、
上の70兆円を手に入れているはずです。
こうして、国富が合法的に対米移転されているのです。
●FRBの利上げ～日銀のマイナス金利
＝国富献上の狼煙
＝国富830兆円欧米銀行屋に合法移転
＝米ドル強円暴落＝日本ハイパーインフレ
＝日本国民貧乏化
欧米銀行屋は、
すでに70兆円を合法的に対米移転させていますが、
彼らは年金積立金や郵貯・簡保や農協預金の合計830兆円の
公的国民資産を狙っています。
そのためにTPPの対日強制がどうしても必要なのです。
欧米銀行屋が米財政救済と
さらなる米ドル利上げを実現するため、
日本の国富を徹底的に対米移転するつもりです。
そのためには、円株同時安操作ではなく、
今後も株高円安操作と株安円高操作を繰り返す必要があります。
要するに日本の株と円を巧みに操作しながら、
われらの国富の合法的対米移転が今後も続けられるでしょう。
今は「円高株安」ですが、
今後、また、830兆円の公的国民資産をさらに株投資させ、
次は「円安株高」にさせられます。
今後、日米TPP合意の下で、これらの操作を繰り返して、
830兆円が搾取され続けます。
●安倍政権ｽｷｬﾝﾀﾞﾙの仕掛け人は財務省官僚？
ＴＰＰ阻止(代理調印無効化)か？
財務省官僚は、欧米銀行屋のこのような手口を知っていますから、
彼らのできる範囲で、抵抗することになります。
そうしないと財務省は国債発行の財源を失うのです。
今後、財務省と欧米銀行屋の暗闘が今よりもっと激しくなるでしょう。
今の安倍政権は米国寡頭勢力の言いなりですから、
このまま、安倍政権が独裁化することを
財務省は歓迎していない可能性もあります。
米国寡頭勢力に好都合の隷米・安倍自民党の安定化を
財務省官僚の一部は嫌っているのかもしれません。
昨今、頻発する安倍自民党への揺さぶりの仕掛け人は
案外、財務省かもしれません。
財務官僚の本音はTPP反対。
甘利氏辞任シナリオを
日米TPP批准の直前に仕組んだ勢力にとって、
代理署名のTPP日米合意は、
実質的に無効。
なぜなら、日米TPP交渉は非公開で行われており、
甘利氏以外の人が署名しても、それは無効です。
だから、財務省は、甘利氏のドタキャン辞任で
日米TPP合意の棚上げを画策したのかもしれません。
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日本でなぜ、株が下がると円高になるのか？
外国人投資家が大金を日本株へ投資しており、
投資の際には日本円への両替が必要になります。
しかしながら、
両替をしてしまうと為替差損が出る可能性があるので、
日本円を取得する際にはFXで言うところの
「両建て(売りと買いのポジションを同時に持つこと)」
をしています。
これにより、日本株を買う際には円売りオーダーが先物市場で入り、
日本株を売る際には両建てを解消させるので
円買い注文が入ると言う事です。
こう言った株と円の関係に関する説明は、
ニュースや雑誌のあちらこちらで見かける訳ですが、
実は本質を付いたものでは無いと考えられます。
と、言うのも結果的に株式投資を行う際に
「為替差損を防ぐために両建て」に似た動きとなるのであれば、
マーケット全体としては、
「株を買う分の円買い」と「リスクヘッジのための円売り」が
プラスマイナスゼロになり、
日本株マーケットへの影響が円相場に与えるとは
考えにくいからです。
そこで、覚えておきたいのが「レバレッジをかけた取引」です。
株式マーケットもFXマーケット同様に
「レバレッジ」を使った取引が行われており、
小額の資金にて大きな株の購入が可能になっています。
レバレッジを使う取引には
必ず「証拠金」と言う見せ金が必要になる訳ですが、
この証拠金とレバレッジを使った取引の関係が
大きく株と円相場に影響を与えているのです。
例えば、日本株が下降する際、
株が急降下すればするほど円に関しても急激に買いこまれ、
急速な円高が進む状況が散見されています。
これは、海外のレバレッジを使った日本株投資家達が、
急降下していく保有する株価を見ながら、
迫りくる証拠金の上限に不安を感じて、
強制ロスカットを起こさないために
証拠金積み増しのための円買いを起こすからです。
反対に株式投資中に株価が上昇してくると、
ポジションを刈り取られる心配は無くなり、
株式投資のための証拠金は大きく必要無いため、
証拠金のために円で保有していても
低金利通貨代表である円では旨味は無いため、
証拠金の一部を崩し円を売り払います。
このような一連の海外株投資家の行動により、
「日本株が上昇すると円安に、日本株が下降すると円高に」
推移するようになります。
最後に、これらのマーケット状況を知った上で、
「これらの知識をどのようにトレードに利用するのか？」
と言う事についてですが、
察しの良い方は既にお気づきでしょう。
そうです。
日本株が急降下するシーンでは急速な円買いが膨らみますが、
それは「海外日本株投資家が“一時的”に
証拠金積み増しのために動いたから」なので、
株が一度下げ止まると
必要以上に証拠金を積みました円が不要になります。
そこで、今度は余剰に積み上げた円での証拠金の為替差損を恐れて、
円の売り込みを考えるので、
今度は「急激な円安方向への動きになりやすい」
と言う傾向が生まれます。
このように
日本株の急降下による円買い、
日本株急降下後の下げ止まりでの急速な円売りは
現在のマーケットにおいては、
ほぼ鉄板とも言える流れとなっております。