5/18 | 徒然w

徒然w

主にニコニコ動画で放送した話題の補足です。

 

合計 424825526円

 

バッファロー

売上高から純利益まで全面的に増益。

今期EPSは187円で、来期予想も増益の206円予想となっている。

配当も60→65→70と着実に増配しており、小さいながらもよい拡大路線を進んでいるように見える。

懸念点があるとすれば飲食事業は赤字こそ縮小しているもののいまだに赤字にもかかわらず、拡大も続けているためリスクになる可能性があることだろうか。

とはいえ割安ではあるし、売上高や利益もしっかり伸びているのは素晴らしい。

 

ニッタ

業績は今期来期ともに堅調という感じで申し分なし。

財務も相変わらず非常に堅調だが、それゆえにダルトン・キズナファンドからの株主提案を受けており、超優良な財務があるのだから株主還元を積極化しろという圧力がかかっている。

ニッタ側の反論もそれなりの理由は確かにあるが、ニッタの財務状況から考えればいくら増配をしているとはいえ配当性向が4割にも満たないのは確かに少し弱いかもしれない。
ニッタの現時点でのPERは決して悪くはないし、長期的にみても売上高等はあがっていることからダルトンの提案に関しては個人的にも反対の立場ではあるのだが、現預金が確かに少し多すぎるのは否めない。
総負債の約1/5は繰延税金負債だし、それを差し引けば総負債の約1.5倍も現預金を持っているのは今の時代において少し効率が悪いのも確かである。

現状ではPBR1倍近いのでそれほど熱心に自社株買いをする必要はないが、配当性向かDOEをもう少し上げるべきだとは感じる。

 

モリ工業

自己資本比率は8割なのにPBRは0.6程度と割安ではあるものの本業が減益続きでパッとしない。

稼げてないわけではないのだが減配だし、底値は限定的だと思いつつも上がる要素も見当たらないという感じ。

財務的には余裕があるのでもう少し還元政策を充実させてくれるか次第だろう。

 

東京鐵鋼

5億の自社株買いや株主還元方針を充実させたにも関わらず決算発表後以降、株価は少しずつ下落し割安のままになっている。

今期減益、来期も減益予想ではあるもののその程度は予想通りに進めば大したことはなくPERは6.5と非常に低い水準である。

自己資本比率も78%と高く、現預金こそ減っているものの流動比率は高く財務的な問題は感じられない。

利回りも5.4%と非常に高いため来期予想通りにいくなら大成功といえるだろう。

 

川崎汽船

売上高や本業の減益は軽微だがやはりONEが振るわなかったのは大きい。

EPSは210円であり、来期も減益予想となっている。商船三井と同じように来期はONEの業績が回復するかが大きなカギだろう。

海運大手3社の中では一番財務がいいだけに配当は維持。

配当性向は今期57%、来期は約80%にもなってしまうものの現預金が流動負債を上回っており、手元の資金に不安は見当たらない。

厳しい時期だが、何とかやっていけるだろうと思う。

 

伊勢湾海運

今期と来期業績予想、共に1桁%の変動率とほぼ変化なしではあるものの財務が充実してきたからなのか26円の配当を37円へと増配。こいついっつも特別配当だしてんな。

来期は30円に減益予想ではあるものの、今期の業績も昨年とほぼ変わらずだったため特別配当を出した理由は財務の充実以外考えられないのでまた特別配当が出そうだと思ってはいる。

ビジネス面はほぼ成熟し、変化がなく安定しているものの財務面は自己資本比率78%と高く、現預金が総負債の2倍、資産の1/3もあるのは少しいただけない。

金利がつくご時世なのでただただ現預金を保有するくらいなら還元するか運用してほしい。

 

SECカーボン

今期は全体的に厳しく営業利益に関しては4割減、また人造黒鉛電極の製造設備について市場環境の変化から60億円の減損処理を行ったことから純利益は7400万の赤字となった。

とはいえ、これはEPSでいうとマイナス3円程度なので明らかに調整した赤字であると思われるし、キャッシュの流出などがおこったわけではないので過度に問題視するような内容でもないと思われる。

むしろ財務面だけ見ると投資有価証券が57%程度も増えており、総資産は増加。自己資本比率も相変わらず9割近くあるので安全性は高い。

来期予想も今の株価を考えるとPER16倍程度であることから収益性は厳しいものの4%程度の配当は維持できるし、少し前に発表された中長期経営計画においても現在の100円か配当性向30%の高い方を採用となっていることや、保有資産の圧縮、向こう3年で70億円分の自社株買いを行う旨を発表していることなどからしっかり実践してくれるなら今の株価はPBR0.6程度なだけにお得な感じではある。

ただ、ビジネス面での懸念が現時点ではあることも事実のため、過度な期待はせず財務の健全さを活かした株主還元をしっかりしてくれるかを注目するべきだろう。