合計 315504401円
DMSが配当性向60％からDOE8％への変更を発表し大幅増配、その額なんと49円から199円と150円増。
最近このDOEを配当の基準として採用する企業が出てきたので軽く書いておくと
「Dividend on equity ratio」の略で日本語だと「株主資本配当率」
年間配当総額 / 株主資本 * 100 = DOE
だが年間配当総額等は数字が大きくなり計算するのに不向きなので
配当性向 * ROE * 100 = DOE のほうが一般的に使われているイメージ。
計算わからん！という人は単純に特徴だけ覚えることをお勧めします。
多くの企業で用いられている配当性向は当期の儲けからどのくらいの割合を配当にしているか。
DOEは名前の通り株主資本、会社が積み上げた資本から何％を配当にするかの違いです。
配当性向を基準に用いると常に利益の中から決まった割合を配当に回すので基本的に企業の資本が痛むことはありませんが、株主のもらえる配当はその時々の業績に左右されるのでリスクが高まります。
DOEを採用すると積みあがった資本から決まった割合を配当に回すので大抵の場合配当性向より安定的な配当になるというメリットが株主にあります。
今回のDMSを例にした場合どういう意味があるのか、現在発表されている第３QのEPSは約100、通期予想は約144となっています。
配当払い出しは前期37円、今回の変更があった後期199円、通期236円なのでEPSが通期予想通りの数字になった場合、144 - 236 = -92円となりタコ足配当になります。
つまり入ってくる利益以上に株主に還元するという行動になるわけで一見問題のようにも見えますが、そうではありません。
DMSの財務は自己資本約8割、総負債は約42億に対し現預金だけでも約70億、流動資産なら約122億と3倍近くあります。
このような財務がいい企業がDOEを採用する場合、今まで貯め込んでいた資本に対して配当金額が割合で決まるのでこのような大きな還元が期待できます。